19/6/17 フルフォード情報英語版：オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

画像の出典: pixabay 1 & 2

　激動の時代の渦中に身を置くというのは、台風の目の中で「嵐が来ているというけれど、風も吹きやしないじゃないか」と感じるようなものなのかもしれません。おまけに歴史の舞台の表側のみを企業メディアが好き勝手に取捨選択して、大本営発表として色付けしてから見せられるのです。一般市民には時代の潮流を把握するのは困難です。
　とくにトランプさんは生き馬の目を抜く実業界出身で、二枚舌はお手の物。中国四千年の歴史も、おそロシアも、したたか極まりないですし、シオニストとの攻防では各グループが特定の相手にだけ分かるメッセージを発信しようとしてきます。
　それでも米中の貿易戦争はお互いに得をする形で解決するし、中東情勢は安定化するし、シオニストの崩壊は着実に進んでいますよ、という幸先の良い記事です。

　「長きに渡る悪の支配がその源から消え去る時に、この地上に居合わせ、それを目撃するという奇跡を、どうか共に喜んで下さるよう」という、ミサキタカクノボルヒメミコ様のメッセージを思い出しました。歴史の裏舞台が見えずとも、「何かが変わっていってる」と感じる一助になりますれば。

（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————

オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

転載元）

Weekly geo-political news and analysis 19/6/17

投稿者：フルフォード

世界はパラダイムシフトの真っ只中

シオニスト勢の支配網のメルトダウン【＝崩壊】は、今や世間に知られるところとなった。

何せ大手の企業メディア・プロパガンダですら、オマーン近くで先週起こったタンカー攻撃を“偽旗”として報道しているのだ。これまで米国の植民地だったドイツや日本が、この件を巡っては公然かつあからさまに米国大統領や国務長官に逆らうという状況にまで至った。

現実とは思えないような時勢の変化は、共産主義やソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

今回の場合我々の目の前で展開されているのは、米国企業政府の崩壊と（おそらくは）アメリカ合衆共和国の復興なのだろう。さらに言えば、一神教の陰に隠れ、秘密にされてきた家系の諸集団が権力の座から追われる様子も、我々は目にしている可能性がある。

実のところ、一神教を支配してきた13家系は【現在】この惑星を動かす新しいシステムを交渉中である、というのがヨーロッパの王族やホワイト・ドラゴ・ソサエティ（WDS）の面々からの情報だ。

もしこういった交渉が成功すれば、何千年かの人類史上最大の出来事となろう。もし失敗すれば、【世界は】混沌に包まれ、とりわけエリート【層】の血が流れることになる、と反血統主義のグノーシス・イルミナティ筋は言う。

以上のような話は大袈裟に聞こえるかもしれないが、現実世界で実際に起こっている諸々の出来事を見ると根本的な変化が窺える。

誰にも信じてもらえなくなったオオカミ少年

まずはオマーン沖の偽旗攻撃失敗から見ていこう。米海軍情報局やCIA筋は当該攻撃で誰が得をするのか、金の流れを追っていったそうだ。するとその足跡は、ロスチャイルド所有でスイスに本社を置く商品取引会社、グレンコアへと繋がる。当該攻撃が実行された直前には、石油先物価格の急騰で利益を手にする立場にあった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

残念ながら、石油先物価格の急騰はデッド・キャット・バウンス【※死んだ猫を高いところから落として無理矢理ぼてっと跳ねさせるような、しょぼい上昇】にしかならず、ロスチャイルド家は期待していたほど利益を上げることは出来なかった。この原因は、市場が、そして世界【全体】が、最早シオニストの「イランの狼が来た！」と叫ぶ様にうんざりしているからだ、と彼らは言う。

この最新の挑発行為に関して興味深いのは、アメリカの元植民地である日本までもがシオニストの書いた筋書きに付き合わなくなったという点だ。企業メディアの報道からの引用だが、「縦え【やったのはイランだと】断言しているのがアメリカ合衆国だったとしても、こちらとしては単純にそれを鵜呑みにする訣にはいかない」と、日本の安倍晋三首相に近い筋も言っている。

もし当該攻撃を実行に移せるくらい高度な専門知識を有しているというのが、イランが攻撃をしたとの結論に至る理由なのだとすれば、「【同じ理屈は】アメリカ合衆国やイスラエルにも当て嵌まるではないか」、と【日本】外務省筋の一人は言っていた。
https://japantoday.com/category/national/japan-demands-more-u.s.-proof-that-iran-attacked-tankers

私の記憶を遡っても、このように日本が現行の米政権に公然と非難することなぞ、日本が第二次世界大戦で負けて以来、一度として起こったことはない。

オマーンでの攻撃は安倍がイランを訪問し、新金融システムへの合意をイラン側から取り付けようとしていた最中のことだった、と日本軍諜報部の複数の情報源が言う。イラン勢は支持を表明したが……

……ただ、トランプや彼【配下】のロスチャイルドの手先連中といったシオニストが関与していない前提でだ、と同筋は言う。「トランプに何らかのメッセージを取り交わす価値があるとは思えない」と、イランのアリー・ハーメネイー最高指導者が安倍に伝えている。
https://www.reuters.com/article/us-iran-japan-usa-khamenei/iranian-leader-tells-japans-abe-he-has-no-reply-to-message-from-trump-idUSKCN1TE14V

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

「イランのせいにしようとしたお粗末な偽旗は、シオニスト勢【自身】を弱体化させただけだった。更には、もしかしたら［国家安全保障問題担当大統領補佐官ジョン・］ボルトンがクビにされたり、ハーメネイーとの首脳会談に向けて真摯に努力する方向へ【事態が】動くかもしれない」と、ペンタゴン筋は言っていた。

米国は中国に勝ち目なし

とはいえ、イラン其の他の諸国は強硬路線に出るようになった。米国が中国との貿易戦争で、惨敗しようとしているのが明らかだからだ。

要はこういうことなのだ：中国から米国に向かう船には現物が満載だというのに、戻ってくるときは空っぽ。縦え中国が米国から何か品物を買いたいと思ったとしても、値段が高すぎだし、数も足りない。

つまり現実世界においては、もし米中間の貿易が止まれば、アメリカ側は中国製のコンピューターやスマホ等々が手に入らなくなるだろう。その一方で、中国勢が手に入れられなくなるのはアメリカが繰り出す借用証書ときた。言い換えると、中国側はただ単に請求書の支払い能力のない顧客を一人失うだけなのだ。どちらが勝つかなぞ、考えるまでもあるまい。

双方の商務相が先週出した公式声明が、【両国の】パワーバランスが均衡ではないことを表している。「トランプ大統領は［習近平との］会談を強く望んでいると表明した」、とトランプの経済顧問のラリー・クドローは述べた。またクドローは、【中国が米国の意を酌まないのであれば、相応の報いを受けることになると】漠然とした脅迫もして見せた。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-06-13/kudlow-warns-of-consequence-if-china-refuses-trump-summit-invite

さてこちらが【中国側の】返答だ：「中国の立場は、はっきりしている。もし話し合いを続けたいと望むのであれば、米国はその姿勢を改め、誠実さを見せ、間違ったやり口を正すべきである」、と商務部の高峰報道官は記者会見で述べた。
http://www.xinhuanet.com/english/2019-06/13/c_138140785.htm

そういう訣で、トランプは６月28日・29日に日本で開かれるG-20サミットの場での、ウラジーミル・プーチンとの会談を申し込んできた。中国への対応で、ロシアが助けてくれないだろうかと期待しているのだ。
https://tass.com/politics/1064030

追い詰められて、方々に喧嘩を売りまくる米国

だが【その一方で】トランプは、もしドイツが米国産のガスを（遥かに高い値段で）購入せず、ロシアから得ようとすれば、【駐留米】軍の規模削減をはじめとする種々の制裁をすると【ドイツを】脅している。これは「脅し以外の何物でもなく、不正競争に該当する」と、クレムリンのドミトリー・ペスコフ報道官が述べていた。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-06-12/trump-says-he-s-considering-sanctions-to-stop-nord-stream-2

トランプ政権がロシア、イラン、インド、トルコ、中国、北朝鮮、ドイツ、ベネズエラ、日本其の他【あちこち】に対して脅したり、制裁を科したりしているのは【紛れもない】事実だ。こういった【自称】“制裁”の実態は、「うちの商品を買うか、さもなくば」という虚しい脅しに集約される。これだけ多くの国々が従わないとなると、学校のいじめっ子はたちまち孤立してしまう。

それでも中国の一人勝ちとはならない理由

だからといって、アメリカの軍・産・金融複合体が無力だという訣ではない。オマーン攻撃は、米軍が依然としてホルムズやマラッカ海峡といった世界貿易の生命線の首を絞めるだけの技術力を有している旨を確実に【皆に】想起させる、という役割は果たしてみせた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

またイギリス・オランダ・アメリカの連繋が今でも世界の石油の大半、特に中東のそれをコントロールしている。彼らは其の他の石油利権国であるロシアやフランスと共に、もっと安定した中東を作り出し、イランを交渉のテーブルに呼び戻すため、裏で交渉を進めているところだ。

ペンタゴン筋が言うには、今や「レバノンを保護領とするのは、ロシア・フランス・イタリアだけではない。英国もあの国で、ブリティッシュ・ペトロリアム社と共にガスを採掘できないかと期待している」【とレバノンを中東安定化の一例に挙げた】。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ロシアやヨーロッパの企業は、2019年末にはレバノン沖での石油やガス採掘を始めるそうです。】

アメリカの軍産複合体も、未だに全ての国々に対して圧倒的な軍事的優位性を保持している。「ユナイテッド・テクノロジーズがレイセオンを買収しようとしている件はボーイングやロッキードに再考を促し、軍産複合体【間での】競争やイノベーションを育む」と、ペンタゴン筋は言う。

そして最後の点として、先週香港での大規模なデモが示したように、アジア勢は――インド、ASEAN諸国、日本、朝鮮半島を含めて――中国の完全支配は望んでいない。アジアの国々は自分たちの独立を守るためなら【これまで通り】、米軍へ融資する意思も能力も持ち続けよう、と複数のアジアの情報源が口を揃えていた。

残りの世界も、シオニストの覇権を中国の全体主義と置き換えたいとは望んでいない。

ということで表向きの【対決】姿勢にも関わらず、米国と中国【の双方が利益を得られる】ウィンウィンの結末を確実に迎えるように世界がしてみせるだろう。

シオニストに残された道は、マルウェアを使ったサイバー攻撃でインフラ破壊

その一方で、シオニスト勢は内側から崩壊するのを阻止せんと、奴らのスタックスネットという切り札を狂ったかのように振り回している。

先週はアルゼンチン全土で停電を引き起こした。同国がシオニストの手先であるマウリシオ・マクリ大統領を排除する準備を進めているせいだ。米国はロシア全土の電気系統を落とすことが可能だと書いたニューヨーク・タイムズ紙の先週の記事も、明らかにシオニストのスタックスネット【を制御コンピューターに仕込むぞという】脅しである。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

シオニストがメディアや金融システムの支配を失いつつある中、本当にスタックスネットは彼らに残された最後の持ち札なのかもしれない。（奴らは既に軍の支配を喪失済みである。）

ことさら恐怖を煽りたてるシオニスト企業メディア

奴らのメディア・メルトダウン【＝崩壊】を巡る最新の展開としては、「偽のイラン人活動家（※実在しない）がフォーブス誌（※私のかつての雇用主）で61個の記事を発表していた」と発覚したことだろう。
https://twitter.com/libertyblitz/status/1140345944744927232?s=21

私はこの61個の記事とやらを読んでいないが、反イランの立場から恐怖を煽りたてるプロパガンダ記事であることは想像に難くない。

以下の図は恐怖を煽動する企業メディアが、如何に頻繁に殺人だのテロだの自殺だのといった話を繰り返し取り上げているかを示している。こういった事案は人々が直面している最大の脅威のどれ一つにもかすりもせず、【企業メディアから】人々の心が離れていっているというのにも関わらず、である。
http://sustainabilitymath.org/2019/06/06/how-big-is-the-disconnect-between-how-we-die-and-what-the-media-reports/

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

※ツイート：「自殺・他殺・テロによる死は、実際の死因の2.7%、グーグル検索の22.8%、報道の70%」。

【図は左から、2016年度の米国内の実際の死因（で全体の約88％を占める上位13個）、2016年に米国内でグーグル検索された割合、2016年にニューヨーク・タイムズ紙が取り上げた割合、2016年にガーディアン紙が取り上げた割合。ツイートが言及していた自殺はくすんだ水色、他殺は茶色、テロは赤色です。】

古くから血統支配で採用されてきた「分断して統治せよ」の恐怖煽動型の戦略は、最早通用しない。

人々を殺すことで権力を維持しようという、エリート支配家系の【もう一つの定番戦略の】試みも失敗している。ニューヨーク市警察のスティーヴン・シルクス警視正、同市警のベテラン刑事のジョー・キャラブリーズ、アーカンソー州上院のリンダ・コリンズ゠スミス元議員はおそらく殺害されたのだろう。【支配家系はそれによって】エリート層の小児性愛【犯罪】の捜査を阻止しようと試み、無残にも失敗した。

司法省はこういった動きに対して、６月11日に子供を食い物にしていると思しき連中1,700人の逮捕を発表することで応じてみせた。
https://www.justice.gov/opa/pr/nearly-1700-suspected-child-sex-predators-arrested-during-operation-broken-heart

シオニスト金融システムの終焉

シオニストは、金融の支配も失おうとしている。ペンタゴン筋曰く、「ドイツ銀行の内側からの崩壊は、不換紙幣の崩壊や量子【コンピューターによる】金融システム（QFS）の始動に繋がる筈だ。」

QFSの背後にいる人間は現在、将来設計機関の創設や「惑星を救うため」の大規模なキャンペーン開始について、ホワイト・ドラゴン・ソサエティと交渉中だ、とホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋や英国王室筋は言う。しかし秋よりも前に発表が行われることはない、と彼らは言う。世界戦争なしに世界を変えるには、【それなりに】時間を要するせいだ。

【発表を待つ】我々としては、米国企業政府がこの夏とうとう破産するのかどうか、見物しようではないか。これは表向き、米国政府の再度の閉鎖という形で現れるだろう。ただし【これまでの閉鎖と異なり】次の閉鎖では、米国の多くの愛国者が望んでいるように、今年７月４日にアメリカ合衆共和国の復興が公式発表されることへ繋がる可能性を孕んでいる。

そのくらいの時期になれば、トランプも自分が【どこへ差し向けられた】トロイの木馬なのか、【つまり】多くの人々が未だに望んでいるように愛国者側の木馬なのか、それとも彼本人による公けの言動が示すようにシオニスト側の木馬なのか、【正体を】明らかにするかもしれない。