ベンジャミン・フルフォードレポート ★フルフォード 英語版(2019/06/17)★
【 オマーンのタンカーの妙技が石油先物市場の操作に失敗したように、シオニストは崩壊している。 】
企業主流宣伝メディアでさえ、先週、オマーン近郊のタンカーへの攻撃を「偽旗」として報道しているので、シオニスト支配網の崩壊は、現在、目に見えるようになっている。
状況は、ドイツや日本のような元米国の植民地が公然とこの問題について、米国大統領と国務長官に反論するまでに至っている。
この超現実的な出来事は、共産主義とソビエト連邦の崩壊に匹敵する。
この場合、我々は米国企業政府の凋落(ちょうらく)と、恐らく米国合衆共和国の再生を目撃しているのである。
実際は、一神教の背後に隠れている、秘密のファミリー集団の権力の凋落(ちょうらく)を目撃しているのかも知れない。
欧州王室と白龍会のメンバーによると、一神教を支配して来た13血統は実際には、惑星を運営する為の新しいシステムを交渉している。
これらの交渉が成功すれば、数千年の人類史上最大の出来事になるだろう。
もし、彼らが失敗すれば、特にエリート、反血統グノーシス・イルミナティの間で混乱と流血があるであろうと、その情報筋は言う。
たとえ、これが誇張されて聞こえていても、実際の現実世界の出来事は根本的に変化を示している。
それでは、オマーン沿岸の偽旗攻撃に失敗から始めよう。
米海軍諜報機関とＣＩＡ情報筋が、この攻撃で誰が利益を得るかを見る為に金の流れを追いかけた。
この追跡は、この攻撃が行われる直前に石油先物価格の急上昇から利益を得ることができた位置にいたスイスのロスチャイルドが所有するグレンコアのコモディティ会社に繋がったと情報筋は述べている。
残念なことに、原油先物価格の急上昇は「一時的な小幅回復」に止(とど)まり、ロスチャイルドは予想通りに利益を上げることができませんだった。
その理由は、市場も世界もイランの狼を大声で呼ぶシオニストにはうんざりしているからであると、彼らは言う。
この最新の挑発について興味深いことは、日本のような元米国の植民地ですら、もはやシオニストの脚本に沿って動いてはいないということである。
企業宣伝ニュース報道から引用すると、「それがたとえ、米国が断定したとしても、我々は単純にそれを信じることはできない」と、日本首相安倍晋三に近い情報筋は述べている。
攻撃を実施するのに十分なほど高度な専門知識を持っていることが、攻撃者がイランであると結論づける理由である可能性があるならば、「それは米国とイスラエルにも当て嵌(は)まるだろう」と外務省の情報筋は言った。
https://japantoday.com/category/national/japan-demands-more-u.s.-proof-that-iran-attacked-tankers
私が覚えている限りでは、現米国の政権に対するこの種の公の日本の非難は、日本が第二次世界大戦を負けて以来一度もない。
安倍がイランで、新金融システムのイランの合意を得ようとしたので、オマーンの攻撃は起きたと、日本軍情報筋は言う。
イランは支持したが、しかし、トランプと彼のロスチャイルドの手先のようなシオニストの関与であれば支持しないと、その情報筋は言う。
「私は、トランプは情報交換には値しないと思う」とイラン最高指導者アリ・ハメネイは、安倍に述べた。
イランを非難し損ねた偽旗は、シオニストを弱めるだけで、国家安全保障担当補佐官ジョン・ボルトンを追放して、ハメネイと首脳会談を開く誠実な努力に至るだけであると、国防総省情報筋は述べた。
しかし、イランと他の国々は、米国が中国との貿易戦争に焦って負けている事は明らかなので、強硬な姿勢を取っている。
結論は、以下の通り。
中国から米国への船は実物を持って運び、そして、空で帰って来る。
たとえ、中国が米国からもの買いたいと思っても、高すぎて、しかも量が十分ではない。
従って、現実世界では米国と中国の間の貿易は止まり、米国は中国のコンピュータ、スマートフォーンなどを得ることはできないが、中国は米国の約束手形を得ることもなくなる。
言い換えれば、中国は請求書を支払えない一人の顧客を失うだけである。
誰が勝つかは、明らかだ。
ここ一週間の両国経済担当相による公式の声明は、この力の不均衡を示している。
「トランプ大統領は習近平との会談を望ンでいる」と、トランプの経済顧問ラリー・クドローは述べている。
クドローはもまた、脅(おど)しをかけている。
ここに回答がある。
「中国の態度は非常に明快であり、米国はその態度を変える必要があり、話し合いを継続したいならば誠意を示し、間違った慣行を修正する必要がある」と商務省広報担当のガオ・フェングは述べた。
http://www.xinhuanet.com/english/2019-06/13/c_138140785.htm
従って、トランプは、今、6月28～29日の日本におけるＧ20会合で、中国との取引にロシアの援助を求めてウラジミール・プーチンとの会談を求めている。
https://tass.com/politics/1064030
何(いず)れにしても、トランプは、彼らが（遥かに高い価格の）米国からではなく、ロシアからガスを買うならば、軍の削減と他の制裁でドイツを脅(おど)した。
クレムリンの報道官ドゥミティ・ペスコフ氏は、「恐喝と不公平な強度競争に過ぎない」と述べた。
事実は、トランプ政権が、現在、ロシア、イラン、インド、トルコ、中国、北朝鮮、ドイツ、ベネズエラ、日本などに制裁の脅(おど)しをかけているということである。
これらの制裁が実際の意味するところは、「我々の物を、もっと買え」という空虚な脅(おど)しである。
多くの国が抵抗しているので、校庭の暴君はすぐに孤立する。
しかし、これは米国の軍事産業金融複合体が無力であることを意味するのではない。
オマーンの攻撃は、米軍がまだホルムズ海峡やマラッカ海峡のような重要な世界貿易ルートを押さえる技術的能力を持っていることを、明確に思い起こさせた。
これに加え、特に中東における英国系オランダとアメリカの連携は、まだ世界の油のほとんどを支配している。
彼らは、ロシアやフランスなど他の石油大国と舞台裏で交渉して、より安定した中東を創造し、イランを交渉の場に戻す。
国防総省情報筋は既に述べているように、レバノンは、ロシア、フランス、イタリアの保護領ではなく、英国はそこで英国石油公社によるガスの掘削を希望している。
米軍産複合体は、他の全ての国に対して依然として軍事的優位性を持っている。
「Raytheon を買収した United Technologiesは、Boeing と Lockheed に休業を与え、軍産複合体の競争と革新を促進するべきだ」と国防総省筋は言う。
先週の香港での大きなデモが示したように、インド、ASEAN、日本、そして、朝鮮半島を含むアジア人は中国の統治を望んでいない。
いくつかのアジアの筋が同意するように、アジア人は彼らの独立を維持する為に米軍に喜んで、そして、資金を供給してもよいと言っている。
世界の他の国々は、シオニストの覇権を中国の全体主義に置き換えることを望んでいない。
何故なら、表向きはともかく、世界は米国と中国が双方にとって都合の良い結果になるのは間違いがないと思っていることを、意味している。
シオニスト達は、内部分裂しないように Stuxnet（攻撃型コンピュータウィルス）カードを狂気的に振り回している。
アルゼンチンは、シオニスト大統領 Mauricio Macri を退任させる準備をしているので、彼らは今週、国中のブラックリストを準備している。
ニューヨークタイムズ紙の記事は、先週、米国がロシアの電力網全体を閉鎖する可能性があると述べたのは、明らかなシオニストStuxnetの脅(おど)しである。
しかし、Stuxnet は、メディアや金融システムを扱うことができなくなった為、最後のシオニストのカードになる可能性がある。
彼らのメディア危機の最近の進展は、「偽のイランの活動家（彼は存在しない）が、Forbes Magazine（私の前の雇用者）に61の記事を発表した」という暴露だった。
https://twitter.com/libertyblitz/status/1140345944744927232?s=21
偽のイランの活動家（彼は存在しない）は、Forbes.https に61の記事を公開している。
https://t.co/Wj60nPw5zH-MichaelKrieger（@LibertyBlitz）
2019年6月16日、私はこれら61の記事を読んでいないが、それが反イランの宣伝であることは間違いがない。
下のグラフは、人々は関心がないのに、恐れた企業メディアが殺人、テロ、自殺を絶えず報道していることを示している。
これらの問題は、どれも私達が直面する最大の脅威ではない。
分裂と征服と不安という古くからの血統戦術は、もはやうまくいかない。
支配的エリート家族が、人々を殺害して権力を獲得しようとする企(たくら)みもまた、失敗する。
ニューヨークの警察副次官補である Steven Silks、ベテランの刑事 Joe Calabrese、及び元アーカンソー州上院議員の Linda Collins-Smith の殺害と思われるものも、現在進行中のエリート小児性愛者の捜査を止めさせることはできなかった。
法務省は、6月11日に1,700人の疑いのある児童虐待者の逮捕を発表することにより、これらの企(たくら)みに応じた。
シオニストはまた、彼らの財政的支配を失っている。
国防総省の情報筋によると、「ドイツ銀行による破綻は、紙幣の崩壊と量子金融システム（QFS）の導入に繋がるはずだ」という。
白龍会と英国王室の関係者によると、QFSの背後にいる人々は、現在、白龍会と将来の為の計画機関の設立と、「地球を救う」為の大規模なキャンペーンの開始について交渉中だ。
決着前の発表は予定されていないと、情報筋は言う。
それは、世界大戦なしに世界を変えるには時間がかかるからだ。
その間に、米国政府が夏に倒産するかどうかが分かる。
これは、米国政府の更なる閉鎖として、一般に見られるだろう。
しかし、今回は、多くの米国の愛国者が望むように、それは今年7月4日にアメリカ合衆国の復活の公式発表に来るかも知れない。
恐らくトランプは、まだ多くの人が望んでいるように、彼が愛国者の為のトロイの木馬であるかどうか、或いはシオニストの為に、彼自身の公の言葉と行為が明らかにするだろう。
