2019年5月11日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年年5月11日のインテルアラートをお届けします。
不換紙幣による負債ベースの金融システムを崩壊させる、地球同盟の計画はほぼ完成している。
これらの計画は9/11の事件の後に作成され、2008年の崩壊後に始動した。
米中貿易戦争とブレグジットは計画の最終段階である。
ブレグジットは、欧州連合（EU）政府を崩壊させ、ロンドンに対するカバール支配を排除するように設計されている。
貿易戦争は、金融システムの完全な崩壊の引き金となる影響をもたらすだろう。
崩壊の間、新しい量子金融システム（QFS）が完全に実装されるまで、2週間の移行期間が予想される。
この2週間の過渡期の間に、すべてのカバール/ディープステートの工作員の排除があらゆる国で、地域軍や法執行機関の手によって始まるだろう。
QFSが導入されると、すべての通貨は金本位制にリセットされる。
地下に何百万トンもの未採掘の金があるため、ジンバブエドルは世界の準備通貨になるだろう。
QFSはまた、秘密結社の裏取引や、過去1世紀の間、カバールが行っていた市場操作を停止するために、すべての取引を監視する。
中央銀行は除去される。
IRS（訳注：内国歳入庁＝アメリカの国税当局）は廃止される。
すべての政府はGESARAに準拠して改革される。
情報源は、複数の国々の軍隊がブリーフィングを受け、カバール/ディープステートの工作員の排除に備えていると言っている。
世界はハードリセットを経験しようとしている。
私たちは今現在、大詰めの段階にいる。
2019年5月10日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月10日のインテルアラートをお届けします。
共和国が復興しつつある兆しは、主流のメディアに達している。
トランプ大統領は花火が7月4日にラシュモア山に戻るだろうと発表した。
（訳注：山腹に建国に父が彫られたラシュモア山に建国記念日の7/4に花火が上がる、つまりアメリカに建国の理念が復活するだろう、という意味？）
また、トランプ大統領はアメリカ軍の礼装を第二次世界大戦時代に戻している。
中国の副主席は、進行中の貿易戦争に関して、トランプと交渉するためにアメリカを訪問することを
予定している。
通貨は歴史を経て、金本位制から不換制に転換した。
金融システムは破綻に向かう激突の途上にあるため、違った「転換」が起きようとしている。
情報源は、米中貿易戦争の結末が、破綻の引き金となると確信している。
旧金融システムが破綻すると、1929年よりも深刻な崩壊を引き起こすだろう。
新しい量子金融システムは、崩壊状態が2週間以上続かないように阻止する。
この2週間が「転換」の移行期間になる。
一方、大多数の情報源は、情報の流れが著しく減少したと報告しており、RVの状況は、今や差し迫っていると信じている。
現在、NYダウは下落の一途をたどっています。
株価は直近のピークから１０００ドル近く下がっており、さらに下落傾向にあります。
昨年末の最安値にはまだ４０００ドル近くの差があるものの、下げ止まる気配がありません。
昨年の秋頃に、最終的には中国との貿易摩擦が株式市場の破綻を引き起こすだろうと言われていたことが、現実となりそうな情勢です。
経済崩壊は実はNWOの既定路線なんだとか、RVはむしろカバールの損失を軽減するための謀略だとかいう話もありますが、本当のところはどうなんでしょうか。
また、トランプ大統領は本当はロスチャイルドのために働いているんだ、という人もいたりします。
それらのすべてが、経済崩壊後に明らかになることでしょう。
もしカバールが勝利してNWOの世界が実現したとしても、おそらく地球環境自体が持たないと思われます。
頭の悪いカバールは、それでもやっていけると考えているようですが、同盟が阻止してくれることを信じてその時が来るのを待ちましょう！
2019/05/10（金）大津事故の報道に見る、日本のマスコミのダメさ加減
事故の犠牲者、および関係者の方々には心からお悔やみ申し上げます。
そして事故の記者会見では、記者の質問態度があまりにも悪すぎるということで、大手マスコミの報道姿勢が批判にさらされています。
日本の大手マスコミは、カバールの支配体制を強化するために存在する役割が大きいということは、知る人ぞ知る事実です。NテレビのU社長がCIAの手先だったとかいう話もそうですね。（笑）
そしてマスコミを支える下っ端の記者連中も、普段から心にもない嘘を平気で垂れ流すことに慣れすぎたせいか、まともな人間であれば当たり前に持っているべき良心が、完全にマヒしてしまっているようです。
そうでもなければ務まらないのが、今のマスコミ商売といっても過言ではなく、それが図らずも露呈したのが今回の事故の記者会見といってもよいでしょう。
まさに悪魔に魂を売って金を稼いでいる、わかりやすい堕落人間の姿が、公共の電波に乗って日本中に曝されてしまったわけです。
他人の不幸を針小棒大に騒ぎ立てたり、くだらない芸人のバカ騒ぎを必要以上に垂れ流すことで、政治に対する不満から庶民の目をそらさせるのも、現在のテレビをはじめとするメディアの重要な役割ですが、その裏で、本当に追及すべき政治の不正や社会問題については、まったくと言っていいほど報道しません。むしろ悪徳政治家を擁護しているような有様です。
今回のような失態であれば判りやすいですが、もっと巧妙に一般人をだます嘘をつく場合もあるので注意が必要です。
今日も読売新聞が朝刊２面で、北朝鮮のミサイル発射は国際社会に対する挑発だ、などと息巻いていました。
今回のミサイル発射は以前と違って北朝鮮の領海内に落下しています。ミサイル発射自体はそれはそれで目立った軍事行動ではありますが、それが国際社会への挑発になるという意見には疑問を感じざるを得ません。
現にアメリカや中国は、今回のミサイル発射をさして問題視していません。むしろ、必要以上に騒ぎ立てることで、日本の世論を誘導して、北朝鮮を挑発しようとしているのは、読売新聞自身ではないでしょうか。
事故の記者会見の失態ももちろんのこと、こういった目に見えない虚偽報道の繰り返しが、庶民の心を主流メディアから離れさせ、最後にはその虚構の構造全体が崩壊すると考えます。
アメリカでは一連のフェイクニュース問題によって、一足早くそれが起きようとしていますが、今回の記者会見でNテレビやA新聞の記者がさらけ出した無能さ加減と、それに対する的確なネットにおける批判等を見るにつけ、日本もそれに続きそうな感じがします。
そういった近年のマスコミの失態ぶりを反映しているのかどうかはわかりませんが、新聞やテレビをはじめとする主流メディア各社の経営は、決して楽ではないうようです。
いまやネットで何でも情報が入る時代です。そういう社会では、当たり前の人間の心を失ってしまった大手メディアなどには、存在価値がないということでしょう。
もはや百害あって一利なしの存在に成り下がった大手マスコミは、さっさと世の中から退場してほしいものです。
米中貿易戦争はディープステートとの闘い
トランプさんの関税発言には、やはり裏があったようです。
ディープステートの代弁者である主流メディアは相変わらず、突然トランプさんがパフォーマンスで暴走したかのような論調で、狂ったように攻撃しています。
『米中貿易交渉目前、中国も呆れたトランプの手のひら返し』 【ニューズウィーク日本語版】
（写真：Jim Young-REUTERS）
その中で、普段はめちゃくちゃな報道ばかりの読売新聞が、珍しく朝刊一面でまともな記事を書いていました。
内容は「中国側が突然、交渉条件を変えてきたのでアメリカ政府として対抗した」という、ライトハイザー通商代表のコメントが中心です。そして日経も控えめながら事実を報道しています。
『米通商代表、関税10日に上げ 「中国、約束破っている」』 【日本経済新聞】
トップレベルで合意した内容を、中国政府内に巣くっているディープステート/カバールが実務レベルで骨抜きにしようと画策し、それに対してトランプさんが「ノー」を突き付けたというのが真相のようです。
米中の貿易交渉の根っこにあるのはメキシコ国境の壁と同じ構図で、国と国の区別をあいまいにすることで、法律の及ばない部分を作り出して不当に利益を得ようとするグローバリズムの犯罪を解消しようという部分にあります。
国境の壁は人と物について、貿易交渉は金と物について、グローバリズムを利用したカバールの収益構造を破壊する試みと言えます。
それは、世界の国と国の間にある貧富の差を固定化し、貧しい国から富める国への人や物の流れを作り出すことで、発生する利益をグローバル企業（＝カバール）が全てかすめ取る仕組みです。
その構図の中では、富める国の一般庶民も収奪される側に回ります。
儲けているのは富める国、貧しい国ともに支配層（＝カバール）の連中のみで、一般庶民は常に奪われる側の被害者です。
本来であれば富める国のはずの日本でも、回りを見渡せば、庶民の暮らしは一向に楽になっていないことからもわかります。
こんな茶番劇は早く終わらせてほしいものです。
そんな中、株式市場は下がり続けています。日経平均は今日朝一番で３００円安、NYダウに至っては、一時６００ドル近く下げました。
いよいよ株式市場崩壊が近づいてきているということかもしれません。
もうすぐアメリカで始まるであろうDECLAS（機密解除）が、瀕死の株式市場にとどめを刺すことになるでしょう。
2019年5月8日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月8日のインテルアラートをお届けします。
世界経済の突然の大きな転換が起こることが予想される。
アメリカは、中央銀行の合計金保有量の75パーセント以上である、8000トン以上の金を保有している。
ジンバブエは、推定1300万トンの未採掘の金を非公式に所有している。
世界的な債務バブルの破裂が近づき、金融システムは破綻の瀬戸際にある。
旧金融システムが破綻すると、新しい量子金融システム（QFS）が、現在のお仕着せの金融システムに取って代わるだろう。
QFSはすべての通貨を金本位制に戻す。
したがって、すべての通貨が金に裏打ちされることになり、それはジンバブエの通貨が世界で最も価値のある通貨となることを意味する。
自然とジンバブエの通貨は世界の準備通貨になる。
情報源は、この突然の大きな転換がRVの引き金になることを予想している。
久々にジンバブエの話題が登場しました。
ちなみに１３００万トンの金を現在の価格で換算すると約６５０京円です。
仮にそれを１００億人に均等に分けたとすると、一人当たりの額は６億５０００万円になります。
RVでは全員に毎月１０万ドルが１１年にわたって配られると言う話もありますが、それを合計すると約１３億円です。
ジンバブエの金をすべて配った想定の約２倍ですが、世界の人口は正確には現在約７０億人で、RVの資源は同盟の信託資金やサンジェルマンの豊穣資金など、ほかにもいろいろあると考えると、決して非現実的な数字ではありませんよね。
そしてこういうお金の計算をすると必ず、RVなんて人を惑わすデマだとか、金を目当てにするなんて、崇高な理想を汚すさもしい根性だなどと文句を言う人がいます。
あるいは、大金をもらったら身を持ち崩すだけだとか、ハイパーインフレがおきると心配する人もいます。
でもこの際、そういった感情論を抜きにして考えてみてはいかがでしょう。
それは例えば今、地球上にいる人たちでゼロから人生ゲームを始めるとします。
各人が地球上のものを自由に使ってよいルールとして、そのために最初に各自にチケットを配ります。
そしてそのチケットは金と１対１で交換できるという条件を付けます。
それがRV/GCRと考えるとわかりやすかもしれません。
過去の地球は、同じ人生ゲームでも公平なルールでは行われていませんでした。
例えばの話、小学生が道で石けりをしようとしていたところ、ジャイアンがやって来て「ここは俺の道だから使用料を払え」と言ってきたような感じです。
そうなると理屈に合わないと思っても、腕力の強い、つまり実社会で権力を持った人には逆らえないので、お金をはらって使わざるを得ません。
同じように、もともと誰の所有でもなかったはずの土地なのにもかかわらず、対価を支払って使わざるを得なくなっているのが現在の地球です。
それは土地以外の資源に関しても同じことが言えます。
今の、いわゆるお金持ちと言われている人たちは、なんで資源を独占できているのでしょうか。
それは最終的に暴力的な手段を使って独占することが可能だからです。
つまりジャイアンと一緒で、理不尽な要求にも関わらず、腕力で逆らえない庶民は言うことを聞かざるを得ない状況になってしまっているだけのことです。
それをあるべき姿に戻したことで、ハイパーインフレ等の問題が起きる云々については、あくまで現象面の話で、物事の本質ではありません。
今のねじ曲がったルールの下で、多大な苦痛を強いられながら暮らしていくのと、みんなが裕福になった結果起きる問題に対処するのと、どちらのほうが楽でやりやすいでしょうか？
ちなみにハイパーインフレは通貨の価値と物の価値の、物理的、心理的な乖離から起きるので、仮にお金をばらまいたとしても、完全な金本位制では起きることはないでしょう。
もともと地球は人類が使うために無条件に与えられたものだと考えると、それをみんなで公平に使うことについては何ら問題はないはずです。
ただし、現状のままだと、環境破壊などいろいろな問題が起こりそうです。
だからダメだと後ろ向きに考えず、意識を向上させることで、みんなで力を合わせ、前向きに対処しようではありませんか！
2019/05/06（月）最近の政治の表と裏
主流メディアは相変わらず、大国同士の対立を演出し続けていたいようです。
Qやインテルの情報を追いながら普段、新聞を読んでいると、いろいろな政治上の事件が、はっきりと裏と表に分かれているという感覚に捉われます。
最近のアメリカと中国、もしくは北朝鮮やロシアとの関係が報道されているのを見るにつけ、明らかに国と国が争っているというよりも、その背後でお互いの国の中のディープステート/カバールとの闘いが繰り広げられていることが見えてきます。
米中貿易戦争の枠組みとして語られる今回の関税強化なども、アメリカ国内、あるいは中国国内のカバール向けのパフォーマンスのようにも思えます。
また、今回の北朝鮮のミサイル発射についても、金正恩はある程度事前に、トランプ大統領の了承を得ている感じがします。
つまり米朝首脳間で、北朝鮮国内のカバール勢力を抑えこむためには、一線を越えない軍事パフォーマンスは、ある程度、やむを得ないだろうと事前に合意している感があります。
そう思う根拠は何だ、といわれると困るのですが、しいて言うとトランプ、習近平にしても金正恩にしても、争っているというより、演技しているというか、表面を取り繕っているように感じるのは私だけでしょうか。
もちろんそれは、インテルの情報やQその他の情報を聞いているから、そう見えるんだということもあるのかもしれません。
でもその逆に、新聞で報道されている米中貿易戦争や北朝鮮核問題のシナリオしか知らない人にとっては、国と国との争いとしか見えないでしょう。
しかし最近、いわゆる主流メディアを信じている人たちの認識が、アメリカと日本でかなりずれてきているような感じがします。
アメリカでは、ネットはさることながら、主流メディアの論調自体がだんだん、Q、インテルの認識に、いやいやながらも近づいてきているように思います。
裏を返せば、一般の人々の認識がそちらに動いているからだ、と言えなくもありません。
少なくとも方向性としては明らかに、インテルがずっと言い続けている方に向いてきているのではないでしょうか。
その意味では、だんだん裏と表の情報が融合してきているように感じます。
DECLAS（機密解除）が起きると、ますますその差が縮まることが予想されます。
そして最後には、裏の情報が完全に表に出ることで暗闇に光が当てられ、カバール達が安心できる居場所もなくなることでしょう。
その日が来るのはすぐそこに来ていると思います。楽しみです。
