米中貿易戦争はディープステートとの闘い

トランプさんの関税発言には、やはり裏があったようです。

ディープステートの代弁者である主流メディアは相変わらず、突然トランプさんがパフォーマンスで暴走したかのような論調で、狂ったように攻撃しています。

『米中貿易交渉目前、中国も呆れたトランプの手のひら返し』　【ニューズウィーク日本語版】

（写真：Jim Young-REUTERS）

その中で、普段はめちゃくちゃな報道ばかりの読売新聞が、珍しく朝刊一面でまともな記事を書いていました。

内容は「中国側が突然、交渉条件を変えてきたのでアメリカ政府として対抗した」という、ライトハイザー通商代表のコメントが中心です。そして日経も控えめながら事実を報道しています。

『米通商代表、関税10日に上げ 「中国、約束破っている」』　【日本経済新聞】

トップレベルで合意した内容を、中国政府内に巣くっているディープステート/カバールが実務レベルで骨抜きにしようと画策し、それに対してトランプさんが「ノー」を突き付けたというのが真相のようです。

米中の貿易交渉の根っこにあるのはメキシコ国境の壁と同じ構図で、国と国の区別をあいまいにすることで、法律の及ばない部分を作り出して不当に利益を得ようとするグローバリズムの犯罪を解消しようという部分にあります。

国境の壁は人と物について、貿易交渉は金と物について、グローバリズムを利用したカバールの収益構造を破壊する試みと言えます。

それは、世界の国と国の間にある貧富の差を固定化し、貧しい国から富める国への人や物の流れを作り出すことで、発生する利益をグローバル企業（＝カバール）が全てかすめ取る仕組みです。

その構図の中では、富める国の一般庶民も収奪される側に回ります。

儲けているのは富める国、貧しい国ともに支配層（＝カバール）の連中のみで、一般庶民は常に奪われる側の被害者です。

本来であれば富める国のはずの日本でも、回りを見渡せば、庶民の暮らしは一向に楽になっていないことからもわかります。

こんな茶番劇は早く終わらせてほしいものです。

そんな中、株式市場は下がり続けています。日経平均は今日朝一番で３００円安、NYダウに至っては、一時６００ドル近く下げました。

いよいよ株式市場崩壊が近づいてきているということかもしれません。

もうすぐアメリカで始まるであろうDECLAS（機密解除）が、瀕死の株式市場にとどめを刺すことになるでしょう。