ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝32 ― フランクフルト秘密会合の本質
画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]
嘘しか言葉に出来ない男、日本をその国富を盗みまくり腐らせ破壊した男、未だに首相と呼ばれる男。この男の拡声器と成りはて、事実を隠蔽し嘘をたれまくっているマスコミ。これが私たちの体験してきたうんざりする日本の毎日でしょう。
「神はユダヤ人にすべての方法を用い、詐欺、強力、高利貸、窃盗によってキリスト教徒の財産を奪取することを命ずる。」。この文言は「タルムード」に出てくるものです。
こういった「タルムード」の教えを地で行かせたのが、1773年の世界革命計画秘密会合でマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが出した「行動計画書25箇条」です。
要するに行動計画書25箇条とはその時代における「タルムードの焼き直し」ということです。そして現実に地上世界はその後秘密会合を主催したマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドたちの計画に沿って動かされたのです。
世界革命計画を推進させた具体的な原動力、つまり秘密会合の本質とは「通貨」と「情報」です。「通貨と情報を制する者が地上世界を制する」、これが秘密会合の本質としての中身だったのです。
そしてロスチャイルド家を筆頭とする銀行の所有者が「通貨」と「情報」の支配者となり、地上世界を支配していったのです。この流れがそのまま今日までの日本の姿として現れてきたのです。
前回、1773年フランクフルトでの秘密会合と、そこでマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドより提出されたとされる世界革命行動計画書25箇条を見ました。この秘密会合の中身と行動計画書25箇条が、その後の地上世界を大きく動かしていったのです。
秘密会合の前提となったのが、それまでに深く結びついていたであろうマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、ヤコブ・フランク、モーゼス・メンデルスゾーンの三者のタッグです。そして行動計画書25箇条の下書きは三者のうち「自由・平等・博愛」概念からモーゼス・メンデルスゾーンが担当したであろうことを推測しました。
行動計画書25箇条は当然ながら非常に重要です。ただし、行動計画書25箇条がモーゼス・メンデルスゾーンやヤコブ・フランク、マイヤー・ロスチャイルドたちのオリジナルか？といえばそうではありません。
リンク資料にあるように、ユダヤ人学者クリストファー・ジョン・ビェルクネスは行動計画書25箇条の原点として「古代イスラエルのソロモン王の時代に世界を支配する理論上の計画が作られていた」と見ているようですが、それ以外に具体的な種本がありました。タルムードです。
タルムードと行動計画書25箇条の最終目標は、いわば統一世界政府を樹立しての世界の完全支配であり、同一です。そして目標達成のための手法としてあらゆるペテン、虚偽、欺瞞、裏切り、嘘の喧伝を駆使したゴイムからの略奪を、タルムードと行動計画書25箇条のいずれもが義務づけています。
また行動計画書の第1「人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最前の結果が得られる。権力は力の中に存在している」の特に「権力は力の中に存在している」と、タルムードにある絶対王の民衆支配の「かれらが王者に見たいのは力、力、力の権化なのである」、この思想は同一のものでしょう。
行動計画書25箇条とは18世紀という時代における「タルムードの焼き直し」と言い得るのです。特殊稿タルムードで見たように、タルムードがユダヤ問題のやはり核心にあり、ユダヤ問題として現れている問題の裏には、常にタルムードがついて回っているのです。
そしてタルムードで義務づけされている虚偽、欺瞞等によるゴイムからの略奪手法は、この時代には銀行制度、つまり信用創造による世界からの秘密裡の略奪になったのです。
フランクフルトでの秘密会合の本質とは、世界中で本来ならば国家・人民が所有するべき通貨発行権を、銀行所有者が所持する信用創造権にしてしまうことと見なせます。これは別の言い方では銀行の所有者が世界のお金を司る主宰神になるということです。そして今日まで現実にそうなったのです。
編集者註：1780年の風刺漫画。ライオンがイギリスの象徴。そのライオンが鎖で繋がれた、“予算”と題された大きな袋を担いでいるのは、当時のイギリスの首相ノース卿。インディアンは13植民地の象徴で、アメリカと書かれたライオンの右前足をトマホークで切り落とし、「これは私のもの」と言っている。
「神はユダヤ人にすべての方法を用い、詐欺、強力、高利貸、窃盗によってキリスト教徒の財産を奪取することを命ずる。」。この文言は「タルムード」に出てくるものです。
こういった「タルムード」の教えを地で行かせたのが、1773年の世界革命計画秘密会合でマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが出した「行動計画書25箇条」です。
要するに行動計画書25箇条とはその時代における「タルムードの焼き直し」ということです。そして現実に地上世界はその後秘密会合を主催したマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドたちの計画に沿って動かされたのです。
世界革命計画を推進させた具体的な原動力、つまり秘密会合の本質とは「通貨」と「情報」です。「通貨と情報を制する者が地上世界を制する」、これが秘密会合の本質としての中身だったのです。
そしてロスチャイルド家を筆頭とする銀行の所有者が「通貨」と「情報」の支配者となり、地上世界を支配していったのです。この流れがそのまま今日までの日本の姿として現れてきたのです。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝32 ― フランクフルト秘密会合の本質
世界革命行動計画書25箇条 ～タルムードとの関係
前回、1773年フランクフルトでの秘密会合と、そこでマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドより提出されたとされる世界革命行動計画書25箇条を見ました。この秘密会合の中身と行動計画書25箇条が、その後の地上世界を大きく動かしていったのです。
秘密会合の前提となったのが、それまでに深く結びついていたであろうマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、ヤコブ・フランク、モーゼス・メンデルスゾーンの三者のタッグです。そして行動計画書25箇条の下書きは三者のうち「自由・平等・博愛」概念からモーゼス・メンデルスゾーンが担当したであろうことを推測しました。
行動計画書25箇条は当然ながら非常に重要です。ただし、行動計画書25箇条がモーゼス・メンデルスゾーンやヤコブ・フランク、マイヤー・ロスチャイルドたちのオリジナルか？といえばそうではありません。
リンク資料にあるように、ユダヤ人学者クリストファー・ジョン・ビェルクネスは行動計画書25箇条の原点として「古代イスラエルのソロモン王の時代に世界を支配する理論上の計画が作られていた」と見ているようですが、それ以外に具体的な種本がありました。タルムードです。
タルムードと行動計画書25箇条の最終目標は、いわば統一世界政府を樹立しての世界の完全支配であり、同一です。そして目標達成のための手法としてあらゆるペテン、虚偽、欺瞞、裏切り、嘘の喧伝を駆使したゴイムからの略奪を、タルムードと行動計画書25箇条のいずれもが義務づけています。
また行動計画書の第1「人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最前の結果が得られる。権力は力の中に存在している」の特に「権力は力の中に存在している」と、タルムードにある絶対王の民衆支配の「かれらが王者に見たいのは力、力、力の権化なのである」、この思想は同一のものでしょう。
行動計画書25箇条とは18世紀という時代における「タルムードの焼き直し」と言い得るのです。特殊稿タルムードで見たように、タルムードがユダヤ問題のやはり核心にあり、ユダヤ問題として現れている問題の裏には、常にタルムードがついて回っているのです。
そしてタルムードで義務づけされている虚偽、欺瞞等によるゴイムからの略奪手法は、この時代には銀行制度、つまり信用創造による世界からの秘密裡の略奪になったのです。
フランクフルトでの秘密会合の本質とは、世界中で本来ならば国家・人民が所有するべき通貨発行権を、銀行所有者が所持する信用創造権にしてしまうことと見なせます。これは別の言い方では銀行の所有者が世界のお金を司る主宰神になるということです。そして今日まで現実にそうなったのです。
表に出される情報の欺瞞 ～隠蔽される銀行の所有者
国家の通貨発行権が、信用創造権になった事実、これは人々の関心を向かせてはならない秘密事項であったことを改めて思いました。『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』で著者の宋鴻兵氏は、革命戦争から始まるアメリカ建国からの100年余りの歴史は、通貨発行権を巡る闇の戦闘史であったとの見方を示しています。
同書57、58頁で宋氏は、前回見た「植民地繁栄の秘密の独自通貨」の存在をベンジャミン・フランクリンが漏らしてしまったのが1763年で、植民地の通貨発行権を奪う「通貨法」が制定されたのが1764年と記しています。歴史教科書等の表の情報ではこの「1764年 通貨法」は出てこないのです。ウィキペディアでも「通貨法」の項目での記事はないです。
比して同じ1764年の植民地課税である「砂糖法」、翌年の「印紙法」など課税に関する情報は表に出ています。ただしその論調としては次のような形です。
「繰り広げられた７年戦争等の戦闘に勝利した英国、しかし戦費で多額の負債を負い英国は財政難に陥った。英国は財政難打破のため「砂糖法」や「印紙法」などアメリカ植民地への課税を強化した。これが独立戦争の要因となった。」
意図的か否かは不明ですが、この課税強化の論調には相当の毒が盛られて真相を見せないようにしています。
イギリス側からアメリカ植民地への課税強化、これは事実です。しかし幾度も指摘しているように、課税強化の主体者は英国ではありません。イギリス東インド会社の所有者たちです。
しかし表の情報では、イギリス東インド会社を出さずに隠しているのです。更に課税強化の情報は出しても、アメリカ植民地の通貨発行権を奪った肝心の「通貨法」は隠されているのです。
1764年の「通貨法」の重大さに比して、同年出された「砂糖法」など重要度では「鼻くそ」でしょう。銀行の所有者にとって、「信用創造権」はもとよりこの「通貨発行権」に関してすら、民衆に関心を持たせてはいけない事柄なのが分かります。
また「ボストン茶会事件」のもとになった「茶法」について『コトバンク』など表の情報では、「茶の大量滞貨によってイギリス東インド会社が倒産寸前だったことが背景にあった」としています。これもバカは休み休み言ってもらいたい。この当時イギリス東インド会社の主商品は「阿片」に移行していて莫大な収益を上げていたのです。
また表の情報でも、イギリス東インド会社が借財する対象はイングランド銀行となります。さてところが、外伝13で見たように、イギリス東インド会社の所有者たちはイングランド銀行の所有者でもあるのです。
従ってイギリス東インド会社が負債を計上しても、その負債などはイギリス東インド会社の所有者が自分で自分から借金した実体のない名目に過ぎません。おまけにその見せかけで作られた負債は英国国民と世界の植民地民衆に負わせたのです。
計画された世界革命の本質 ～通貨と情報の支配
改めてですが、1773年フランクフルト世界革命計画秘密会合の主題はフランス革命です。ただし、計画の世界革命の本質の第一点は通貨の支配です。世界における国家の通貨発行権を銀行の信用創造権へとすることです。
そしてもう一点、世界革命の本質があります。情報支配です。虚偽、欺瞞、嘘の喧伝、プロパガンダで世界の全ての情報を支配操作することです。以上、計画の世界革命の実体は、銀行の所有者が世界のお金と情報を操作し司る主宰神になるということでしょう。
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こう見るとタルムードを下敷きに作成されマイヤー・ロスチャイルドが提出した行動計画書25箇条に沿う世界革命、これは地上世界で、現在まで少なくともここ数年の最近まで継続されてきたのです。
秘密会合の主題であったフランス革命は当然世界革命の文脈上にありますが、世界革命の手始めがアメリカの革命戦争だったのです。革命戦争の戦闘自体は一旦1781年10月に終結です。しかし世界革命の一環で、手始めとしてのアメリカでの革命は、宋鴻兵氏が見立てを示しているように、通貨の支配権を巡る暗闘で継続していたのです。アメリカ革命戦争は通貨発行権を奪われたことから始まり、その通貨支配権を巡って継続していったのです。
編集者註：1780年の風刺漫画。ライオンがイギリスの象徴。そのライオンが鎖で繋がれた、“予算”と題された大きな袋を担いでいるのは、当時のイギリスの首相ノース卿。インディアンは13植民地の象徴で、アメリカと書かれたライオンの右前足をトマホークで切り落とし、「これは私のもの」と言っている。
外伝18で見たように、クムラン宗団の秘密文書で「星の指すメリカの地」とされたアメリカ大陸に1308年上陸したテンプル騎士団員は、その地に新エルサレムの建設のヴィジョンを見たでしょう。この流れに沿って1398年、ヘンリー・シンクレアの一団は、彼らなりの理想国家の建設に向けてアメリカ大陸への入植を開始。その際財宝も持ち込みます。財宝即ち聖杯、マグダラのマリアの血流子孫です。それと金銀財宝も、です。
理想国家を建設運営するには経済活動の元になる通貨が必要で、通貨の裏打ちとなる金銀財宝もオーク・アイランドに持ち込み、埋蔵したのです。
後にジャコバイト派とも呼称されたポジティブなテンプル騎士団の入植目的である理想国家運営には、通貨発行権の駆使が生命線であったのです。そして事実アメリカは、植民地の名称ながらも通貨発行権を駆使して繁栄を築いたのです。
しかし「1764年 通貨法」で通貨発行権がイギリス東インド会社の所有者たち、つまりイングランド銀行の所有者たちに奪取されたのです。
イギリス側とアメリカ側で一触即発の緊張状態が当然発生します。そして更にはこの緊張状態を眺めその状況を利した戦争で、自らの莫大な利益に結びつけ、激烈な台頭を果たしたのがロスチャイルド家です。
アメリカ革命戦争の本当の構図はこうなるのです。単にイギリス側とアメリカ側の対立による戦争の革命ではないのです。
