ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱
ビデオは悪魔崇拝シンボルの洪水であり、吐き気を催したのです。ビデオの楽曲と歌手の全てがそうであり、例外は無かったのです。アメリカでは、悪魔崇拝の仲間に入らない限りは売れっ子やスターには決してなれないのです。
悪魔崇拝が支配するアメリカが、事実としては株式会社アメリカであることを度々指摘しているのがベンジャミン・フルフォード氏です。そして、日本はこのアメリカの属州であることは否めないのですが、それでは、当のアメリカが独立国か?といえば甚だ疑問でもあるのです。
確かに、植民地であったアメリカは、一般に「独立戦争」と呼称される抗争に一度は勝利しました。しかし、そもそものところ、その独立とは一般に教えられる大英帝国からの独立ではありません。植民地アメリカを統治していたのは、イギリス東インド会社です。イギリス東インド会社の所有者たちが、悪魔崇拝の「300人委員会」になっているのです。
「独立戦争」はアメリカでは「革命戦争」と呼ばれており、その抗争の相手は悪魔崇拝主義者たちだったのです。この抗争はその後も続き、様々な経緯を経て、実のところ現在アメリカでは再びこの抗争が再燃しているのです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
抗争の引き金「ボストン茶会事件」~廃棄された茶葉とその値段
アメリカ独立戦争の引き金となったのが、一般には「ボストン茶会事件」とされます。『世界史の窓』に次のようにある通りです。
ボストン港に入港していた同会社の船に侵入したモホーク族に変装した男達が、茶箱342箱(価格1万8千ポンド)を海中に投棄し、夜陰に乗じて逃げた。イギリス当局は犯人を捕らえようとしたが、植民地人は「ボストンで茶会(ティーパーティー)を開いただけだ」と冗談を言ってごまかし、真犯人は検挙できなかった。
これに対する報復としてイギリス本国はボストン港を封鎖し、さらに強圧的諸条令を制定して植民地側を屈服させようとした。
反発した植民地側はイギリス製品の不買運動などに立ち上がり、1774年9月にフィラデルフィアで大陸会議を開催して13植民地の代表が集まり、本国との対立は決定的となって、1775年のアメリカ独立戦争となる。このようにボストン茶会事件は、アメリカ独立戦争勃発の引き金となった事件であった。」
Author:Nathaniel Currier [Public Domain]
この「ボストン茶会事件」は記事にあるとおり、「茶法」に反発した市民によって引き起こされたものです。その前段の背景には1765年の印紙法、1767年のタウンゼンド諸法と、アメリカ植民地に対して課税が一方的に強化されたことがあります。
また、1770年に英国兵によってボストン市民が銃殺された事件がありました。この頃、アメリカ植民地市民の不満と反発が高まっていて、不穏・危険な状態にあったのです。ただし「ボストン茶会事件」自体は表面をなぞれば、市民が船舶にあった茶葉を海に廃棄しただけの悪ふざけ的なもので、暴力性はないです。
しかしそれに対する報復は、ボストン湾の封鎖を始め非常に強硬なものでした。では、なぜこのような強硬な報復措置がとられたのか? 注目は海上破棄された茶葉の損害額です。
『世界史の窓』では「茶箱342箱(価格1万8千ポンド)」とありますが、ウィキペディアの「ボストン茶会事件」記事では「この時投棄された茶の損害額は1,000,000ドルに上る」とあります。
当時の100万ドルの価格が現在どれほどになるかは不明ですが、とてつもない額であるのは確かでしょう。果たして茶葉だけでこのようなとてつもない賠償対象の損害額になるのかは疑問です。
ともあれ、この「ボストン茶会事件」での強硬な報復措置が「独立戦争」の引き金になったとされます。ただし、このアメリカ独立で重要なのは、13州のアメリカ植民地の人々が“誰に”対して不満を抱き反発して戦いとなったのか?です。これを先ず明らかにしておく必要があります。
「アメリカ独立戦争」とは実は「革命戦争」~革命の意味
私たちは“英国からの”「アメリカ独立戦争」と呼んでいるこの戦争、しかし、実はウィキペディアの該当記事を読むと当のアメリカではこの戦争を「アメリカ独立革命(American Revolution)もしくは革命戦争(Revolutionary War)」と呼ばれているのが分かります。
アメリカ本国では「独立戦争」は「革命」と認識されているのです。意味としては、「独立」は一つの枠から外れて別枠の存在になる現象を指し、それに対して「革命」は同一の枠内で上下がひっくり返る現象を指すと言って良いでしょう。
さて、アメリカ植民地が反発した対象、その“誰か”は英国では無く「イギリス東インド会社」です。外伝3で見たように「イギリス東インド会社」は外国との交戦権、法律施行権、植民地の徴税権、通貨発行権といった「超国家機能」を有しており、植民地の経営を行っていたのは大英帝国では無く、「イギリス東インド会社」だったのです。
当然、アメリカ植民地を取り仕切り、実質的に徴税していたのは「イギリス東インド会社」です。この「イギリス東インド会社」の横暴にアメリカ植民地側が反発したのです。
ブログ『逝きし世の面影』の2013年10月14日の記事内容は秀逸で、ここでは日本に来航したペリーの艦隊が「太平洋艦隊」ではなく「東インド艦隊」であった事実、そしてアメリカ独立とは「イギリス東インド会社」内でアメリカ支店がイギリス本店に反乱を起こし、その結果アメリカ支店が「東インド会社アメリカ本店」になったとの見方を示されています。
次のように記述されてあります。
アメリカがイギリスから独立するきっかけとなった1773年12月のボストン・ティー パーティー事件の主役の『お茶』はイギリス東インド会社のもの。植民地(アメリカ)の徴税権は本国イギリス政府には無くて、イギリス東インド会社が独占的に握っていたのである。
東インド会社ロンドン本店(上司)の横暴に対する、アメリカ13支店(部下)の反乱なので『独立』ではなくて、上下関係が逆転する『革命』の名称が使われたのでしょう。イギリス東インド会社内の『下克上』である。」
アメリカが支店から独立して完全に本店になったのか?は疑問ですが、「株式会社アメリカ」との視点は十分に成立しているでしょう。特に1913年以降のアメリカは、独立国というよりは完全に「株式会社アメリカ」そのものだったと言って良いでしょう。
「イギリス東インド会社」の主力製品 ~一度の勝利で終わらない抗争
アメリカ植民地が反発し戦った対象が「イギリス東インド会社」であることが明らかになると、「ボストン茶会事件」はその一般的な見方とは違った側面があるようにも思えてきます。
茶葉の海上破棄、これだけなら悪ふざけ的な事件です。これになぜ「イギリス東インド会社」が激怒して強硬な報復措置を行い、大変な賠償金を求めたのか?が理解できないのです。
しかし、茶葉以外のものが廃棄されていたら話しは変わります。私は、海上に破棄されたのは茶葉だけでは無く、“阿片”も含まれていたのではないか?と思えるのです。
これも外伝4で見たように、「イギリス東インド会社」によって1683年には“阿片”は紅茶クリッパー船でベンガルから英国に運ばれています。そして、清国では1729年には「イギリス東インド会社」の阿片販売の所業に対抗のため、阿片売買禁止令が出されているのです。
つまり、1700年代には「イギリス東インド会社」の主力製品は阿片になっており、阿片は茶葉の箱に入れられて取引されていたのです。ボストン湾の茶箱を積んだ「イギリス東インド会社」所有の船舶に、茶葉と一緒に阿片が積まれていても不思議はありません。“アメリカ支店”側も船舶の茶箱の中には阿片が積まれて取引されていたことは承知していたでしょう。
その上で茶箱を海上に破棄したとしたら・・・これは悪ふざけでは全くすみません。そうと承知していて“アメリカ支店”が主力製品である阿片を破棄したとなれば、イギリス東インド会社“本店”への『下克上』の「宣戦布告」になります。
これに対してイギリス東インド会社“本店”が激怒して、強硬な報復措置をとるのは当然となります。これは必然的に流血の抗争に発展します。1775年からアメリカ植民地側とイギリス東インド会社側との間で始まった流血の抗争「革命戦争」、この戦闘が終結したのは1781年10月でした。
ご存知のように、1776年には「独立宣言」が出され、フランスの協力などもあり、この抗争はアメリカ植民地側が勝利に終わりました。麻薬貿易の、そして悪魔主義の巣窟であるイギリス東インド会社のその支配からアメリカは逃れられたわけです。
しかしその解放は“一時的”と見なければなりません。独立したはずの米国自身がやがては麻薬貿易に手を染めていくのです。独立してアメリカ共和国になったはずが、いつのまにかやはり悪魔主義が支配する「株式会社アメリカ」となっていたのです。「株式会社アメリカ」の部分から来航したのがペリーの「東インド艦隊」だったわけです。