ディープステートVS同盟 米国によるイラン原油禁輸措置の意味するもの
ディープステートVS同盟 米国によるイラン原油禁輸措置の意味するもの
元記事はこちら
https://jp.reuters.com/article/us-iran-oil-export-ban-idJPKCN1RY15W
米国が2019年5月1日よりイラン原油の全面禁輸措置を柱とする対イラン経済制裁を発動すると発表しました。これにより、イランの原油を輸入したいかなる国も米国による経済制裁を課せられることになります。
米国政府は、イランの原油が輸出されなくなってもサウジアラビアなどOPEC諸国の原油の増産で充分補うことができるとしています。
本日は、この背後に潜む米国サウジアラビアを中心とする石油米ドル一極支配を維持しようとするディープステート同盟とこれを切り崩そうとするロシア、中国を主力とする地球同盟との経済戦争についてお話ししてみたいと思います。
まずは、産油量ランキングをご覧ください。
https://www.globalnote.jp/post-3200.html
次に、米国が経済制裁を課している国をご覧ください。
米国が経済制裁を課している国が軒並み産油国の上位に名を連ねていることを覚えておいてください。
また、米国による経済制裁が課せられてはいないものの、中国は米国との貿易戦争の最中にあります。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/02/post-11691.php
実は、米国が経済制裁を加えている、あるいは、貿易戦争の最中の主要産油国は、米ドル以外の通貨で原油取引を行うかそれを模索している国々なのです。順に見ていきます。
＊中国は元建て原油取引を既に実行しています。
ロシア、ベネズエラ、イランは金と仮想通貨を絡めた原油取引を模索しています。
＊ロシアとイランが石油米ドル一極支配体制切り崩しで合意しています。
https://oilprice.com/Energy/Energy-General/Russia-Wants-To-Drop-Dollar-For-Oil-Payments.html
＊イランが金鉱山開発に乗り出しています。埋蔵量は320トン（産出量世界第二位のオーストラリアの年間産出量を上回っている）で、かなりの量です。
https://theiranproject.com/blog/2018/11/19/iran-to-develop-small-scale-gold-mines/
https://www.globalnote.jp/post-1922.html
＊2019年1月にイランが金本位制の仮想通貨の発行に踏み切りました。しかし、米国がこれを妨害する法案を議会に提出して対抗しています。
https://www.coindesk.com/gold-backed-cryptocurrency-launched-by-iranian-banks-report
＊ベネズエラマドゥロ政権がロシアと自国の原油と金の試掘への資金援助で合意しています。
＊ベネズエラの金採掘会社が米国の経済制裁下のマドゥロ政権の支援を表明しました。
http://www.mining.com/web/u-s-sanctions-venezuelan-gold-company-supporting-maduro/
＊マドゥロ政権が2019年1月に原油取引のために、原油によって資産担保された仮想通貨ペトロを発行しました。
https://www.ccn.com/turns-out-venezuelas-oil-backed-petro-cryptocurrency-is-real-after-all
＊この仮想通貨発行へ資金援助していたロシアの銀行に対して、米国が経済制裁を発動しました。
＊イラク戦争の直接的原因が、イラクが原油取引通貨を米ドルからユーロに換えたためであったことは有名な話です。
https://www.counterpunch.org/2013/03/22/the-usa-attacked-iraq-because-saddam-had-wd/
https://www.theguardian.com/business/2003/feb/16/iraq.theeuro
ブラジルは米国に追従してベネズエラのグアイド暫定大統領の承認に回った親米国であるため、経済制裁は課せられていません。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019012400244&g=int
次に、石油米ドル一極支配体制を形成するディープステートサウジアラビアと米国の親密ぶりを見ていきます。
トランプ大統領はサウジアラビアのジャーナリスト、カショギ氏殺害の真相究明から逃げました。
https://jp.sputniknews.com/us/201811195600703/
上院はカショギ氏殺害に関してサウジ皇太子を非難する決議案を可決しました。更に、米軍のイエメン内戦からの撤退を求める決議案を可決しました。
サウジアラビアはこの決議案可決を非難しています。
下院も上院で可決されたこれらの決議案を可決しました。
https://www.businessinsider.com/house-vote-saudi-arabia-yemen-war-resolution-trump-veto-2019-4
これに対してトランプ大統領は拒否権を発動しました。
https://www.nytimes.com/2019/04/16/us/politics/trump-veto-yemen.html
イエメン内戦はイスラム教スンニ派の暫定政権とイスラム教シーア派の一派であるホーシ派のクーデター軍との間の内戦であり、スンニ派の盟主サウジアラビアが暫定政権に加担し、クーデター軍がシーア派の盟主イランの支援を受けて、イエメンはディープステートサウジアラビアと同盟イランとの代理戦争の場と化しているのです。そして、トランプ大統領は拒否権を発動してまで、ディープステートの盟友サウジアラビアを露骨に支援しているのです。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/14972
ここまで読んでいただければ、トランプ大統領が知ってか知らずか、外交に関してはディープステートの片棒を担いでいるのがお分かりになると思います。
ロシア、中国、イラン、ベネズエラなどの同盟側産油国は石油ドル一極支配体制を崩してカバール経済を破壊させようと、米ドル以外の通貨による原油売買を行っていますが、これは根本的な解決にはならなりません。
原油が埋蔵されている国にのみ富が集中するからです。原油エネルギーに世界が依存している限り世界中の貧富の差はなくならないのです。
誰でもどの国でも分け隔てなく利用出来るフリーエネルギーの普及こそ世界中の貧富の差をなくす鍵となります。
以下の記事だけでは事の真偽は判定できませんが、2019年1月9日に米国ZPower社がフリーエネルギー装置を公開したとのことです。
可視光以外の太陽から到来する何らかの波動エネルギーを電気エネルギーに変換しているらしいですが、これでは昼と夜、高緯度地方と低緯度地方でエネルギー獲得量に差が出るでしょう。宇宙から均等に地球の表面に到来するエネルギーを電気エネルギーに変換する装置であれば、世界中のどこで使っても同じパフォーマンスが期待できます。
