フルフォードレポート (2019/09/09)
ハザールマフィア達の終焉が近づいている!? (^_^)♪
ところで、米国の「ロシア人がやった」詐欺者は、ソ連軍の上級中尉オルゴ・オルリフ-メラニア・トランプの祖母によって私に送られたこの写真が好きかもしれない。オルリフがソビエトと共にナチ・ドイツと戦ったと、ロシア情報筋は言う。
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古代の秘教にルーツを持つカルトのほとんどが採用している聖婚儀礼は、古代シュメールに起源を持つ完全な闇の儀式!〜 聖母マリアとマグダラのマリアはその神殿娼婦(聖娼)だった!
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ロリータという嗜好は中東系の一部には古くからある習慣なのです。それは古代メソポタミア文明の時代まで遡り、古代ギリシャの大歴史家ヘロドトスが当時の中東では「神殿売春」なる文化が存在したと記録しています。特に、古代バビロンの豊穣神であったイシュタール女神信仰は有名で、神殿娼婦と呼ばれる女性神職者が神性を体現するものとして儀式を行っていました。
ここで重要なのが、女性神職者が処女であるか否かの点です。イシュタール女神は「エロス」を象徴し、純粋である処女はこのエロスのパワーを包容しており、相手をアセンションへと誘うと信じられていました。つまり、処女の女性神職者と行為に及ぶ男性にとっては、神がかり的なパワーを吸収できるという御利益があるということです。このような思想は、実は世界の他の地域でも観察され、インドのタントラヨガや中国道教の房中術との共通点が見られます。
(中略)
グローバリストと呼ばれる世界エリートは、表向きには一神教信仰を標榜しつつ、裏では自らの権力拡大のためロリータを含む古代中東発祥のペイガニズムの儀式を行っていました。(中略)... あるまじきことですが、ロリータは通過儀礼のような重要な文化に昇格してしまったのです。
(中略)
グローバリスト特有の矛盾とはまさに、敬虔な一神教教徒という表の顔とロリータを含むペイガニズム信仰者という裏の顔を持ち合わせていることです。つまり、裏の顔がバレると社会的制裁を受ける可能性を孕んでいるということです。諜報機関関係者にとって、世界のピラミッドの頂点に立つエリートがそのような矛盾を持っているという事実は格好の工作対象になります。
(以下略)
2019年9月9日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月9日のインテルアラートをお届けします。
エプスタイン事件は、ディープステート・カバールを暴露するきっかけになる。
脅迫、ゆすり、賄賂、人身売買等のディープステート・カバールの世界的犯罪網は、エプスタイン事件を通じて公開される。
サウジ王家、ロスチャイルド家、ソロスなどの著名なプレイヤーが関与する。
ジェームズ・コミーは、DECLASが進行したら地球同盟がはるかに大きなスキャンダルのために保護するので、起訴に直面しないだろう。
利害関係が高いので間違える余地がないことを、トランプ大統領は知っている。
一方、各国は、米ドルの世界準備通貨(オイルダラー)としての地位の終了を意味する、米ドル暴落の計画を立てている。
BRICSの2つの国(ロシアとインド)は最近、米ドルを下落させる計画を発表した。
これは、世界の準備通貨としての米ドルの地位の終了を意味する。
トランプ大統領はまた、国連の一員である万国郵便連合から脱退するだろう。
トランプ大統領によるこの動きは、共和国の主権を確保するための一歩だ。
他には、先日、元ジンバブエの指導者ロバート・ムガベが95歳で亡くなったというニュースがある。
https://apnews.com/a4431dbe792b4a33814e25ca75b4bb68
トランプ大統領は最近、アメリカの量子テクノロジーを前進させるための大統領令に署名した。
https://www.federalregister.gov/documents/2019/09/05/2019-19367/establishing-the-national-quantum-initiative-advisory-committee
これは、量子金融システム(QFS)の実装に先立って行われている。
QFSは、すべての国が世界金条約によって金本位制を採用すると、完全に実装されます。
さまざまな通貨は、その通貨の国が金本位制を採用したら、再評価されると予想される。
ここのところ、何か情報の流れが大きく変わってきているような感じがします。
インテルアラートも少し前から見るのが面倒くさくなって、リンクを何回かクリックしないと最後までたどり着けなくなっています。
昨日なんかそれすらバグっていて、見ることさえできませんでした。(笑)
そしてQも、新規の書き込みがなくなって1か月以上経過しています。
去年の9/11の直前などは、言葉は悪いですがお祭り騒ぎの様相を呈していたことを考えると、地球同盟の情報戦略が180度変わったかのような感じがします。
これは何を意味するんでしょうか。
もともとQにしてもインテルアラートにしても、カバールに対する陽動作戦だったとも言われています。
その線から類推では、情報が少なくなったということはつまり、ここにきてその陽動作戦の重要性が低くなってきたのではないかということが考えられます。
いままでは、大騒ぎをしてやるぞやるぞとさんざん言いふらして、カバールがゴソゴソと動き出したところを一網打尽にする、ということが繰り返されてきたのでしょう。
それがなくなった、ということは、ほぼカバールは退治し終わった、ということが推測できます。
そして、もしその推測が正しければ、いまなかなか進んでいないように見えるのは、純粋に作業的な部分で時間がかかっているということなのかもしれません。
もしくは何かの条件が満足されるまで、タイミングを見計らっていることも考えられますね。
まあこの間も少し触れましたが、RVが本当に全人類にお金を配る事業であるならば、80億人のデータを一人一人精査してもれなく行き渡らせるという作業になるはずなので、仮に何の妨害がなかったとしても気の遠くなるような手間がかかることは想像できます。
忙しくて無駄な情報戦略をやっている暇などないということでしょう。
そのほかにも、ブレグジットや米中貿易戦争、香港の民主化要求、復活してきた黄色ベスト運動、日韓の政治摩擦など、世界の情勢は過去なかったくらいに流動的になってきています。
言いかえれば世界が全体的にカオス度を増してきているということでしょう。
それが臨界点に達したとき、何か大きなことが起きそうです。それがいい意味に作用した結果、RV/GCRであったりGESARAの改革が実現するということになれば、長年待った甲斐もあるというものですね。
これはあまり触れられていませんが、アメリカの会計年度が9月末で終了します。
そのタイミングで今まで抑えに抑えられてきた何かが爆発するかもしれません。
楽しみですね。(笑)
2019年9月6日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月6日のインテルアラートをお届けします。
中国共産党(CPC)が期限内に中国政府の支配を放棄しなければ、米中貿易戦争は、中国が閉鎖経済に移行するという結果につながるだろう。
中国は閉鎖経済を生き残ることはできないだろう。
閉鎖経済は、中国を複数の小国に分裂させ、1945年頃の状態に戻るという結果をもたらす。
中華民国が再び蜂起するならば、世界はそれを支持するだろう。
他の中国からの離脱国はすべて、中華民国に合流することになる。
共産主義は地球同盟のGESARAの下で存在することはできない。
ベトナムと北朝鮮は昨年2月のベトナムサミットで地球同盟の条件にすでに同意している。
ベトナムと北朝鮮の指導者はサミットでトランプ大統領と会談した。
その間、人民解放軍は突然ベトナムに対する侵入をしてみせた。
https://www.asiatimes.com/2019/09/article/why-china-is-picking-a-fight-with-vietnam/
現在、どの道を選ぶかについては、中国共産党に委ねられている。
世界金条約の実施は継続され、これらのイベントによって妨げられることはない。
中国共産党が降伏しない場合、中国は取り残される。
情報筋によると、米国政府は9月末までに破産を宣言することを決定している。
これが米ドルを暴落させ、トランプ大統領に金本位制への復帰を促すきっかけになる可能性がある。
また、ドル指数は9月末までに100ポイントを超えると予想される。
RVは、米ドルが暴落する前に、またはドル指数が100ポイントを超えた後に発生すると予想される。
2019年9月4日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月4日のインテルアラートをお届けします。
共和党の司法委員は、ホロウィッツのFISA報告書が起訴につながると予測している。
https://www.washingtonexaminer.com/news/gop-judiciary-member-predicts-horowitz-fisa-report-lead-to-indictments
この一連の予測は、最近、グァンタナモ収容所に配備された国家警備隊兵士の流入と一致している。
一方、ファーウェイが関わった反逆罪の今後の情報公開は、米中貿易を停止し、世界的な中国共産党(CPC)に対する抗議の火花を散らすだろう。
GESARAの予定表の要求の下、中華人民共和国は中華民国に移行するだろう。
情報源によると、ドル指数が100ポイントを超えると米ドルは急落すると予想されている。
各国が金本位制の採用を開始すると、複数の通貨が再評価されると予想される。
世界金条約は、すべての国に金本位制の採用を要求することにより、このプロセスを加速するように設計されている。
アメリカが金本位制に復帰した後、世界金条約が発表される。
アメリカは、イラクが最初にそれを採用した後、金本位制に復帰するだろう。
今回の国家安全保障局の人事は心配するには及ばない ~安倍政権はすでに天皇陛下側に寝返っており、トランプ大統領とQグループが推し進めるディープ・ステートの解体に協力
まっタコ、まっタコ。「官邸のアイヒマン」こと北村滋内閣情報官が、谷内正太郎氏の後任として国家安全保障局の局長に就任する見込みだということです。
しかし、「官邸のアイヒマン」というのはぴったりですね。ものすごく頭がいいけど、心がない感じで、別の星からやってきたイメージです。さながら、タコ型の宇宙人が、人間に転生に入ったという感じ。
冗談はこのくらいにして、北村情報官と言えば、詩織さん事件で暗躍した人物です。官邸が危険とみなす人物を常に監視しており、スキャンダルを探っているのは確実とみられます。
Dr.ナイフさんのツイートの動画を、ぜひご覧ください。ものすごくうまくまとめています。この動画を見て、この人事を考えると、“学んでるね!ナチス!!”などと笑っていられないくらい、恐ろしいものを感じます。
“続きはこちらから”以降をご覧ください。トランプ大統領の“汚泥の一掃”が、日本にも及んでいる様が見て取れます。箱コネマンさんが、藤原直哉氏の講話の要点を見事に切り取って見せてくれていますが、これを見ると、日本も変わらざるを得ないのがわかると思います。
さて、今回の国家安全保障局の人事ですが、私の直感では、心配するには及ばないと思います。安倍政権はすでに天皇陛下側に寝返っており、トランプ大統領とQグループが推し進めるディープ・ステートの解体に協力するつもりです。そのための人事です。協力する代わりに、自分たちの罪を軽くして欲しいというところでしょう。
私の直感が正しければ、日本では、汚泥の底にある連中が、汚泥を一掃する協力者になるということです。日本から腐敗を一掃する作戦に、“腐敗そのもの”と言える安倍官邸が関わるということなのです。こんなのでうまくいくのかと思えるのですが、日本人が目覚めるまでは、これでやっていくしかないのでしょう。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
剣呑な人事だ。「官邸のアイヒマン」が国の外交・安保政策のトップに立つという。
今月の内閣改造に合わせて、国家安全保障局(NSS)の谷内正太郎局長(75)が退任。政府は後任に「官邸のアイヒマン」こと北村滋内閣情報官(62)を起用する方針だと複数のメディアが伝えた。
「NSSは第2次安倍政権が2014年に発足させ、事務次官も務めた外務省OBの谷内氏が初代局長に就任して長期政権を支えてきたが、高齢を理由に交代することになった。後任と目される北村氏は警察庁出身で、第1次安倍政権では総理秘書官を務めた腹心です。民主党政権時代から内閣情報官の任にあり、内閣情報調査室のトップとして国内の機密情報を一手に取り扱っている。総理に近いジャーナリストの“レイプ事件もみ消し疑惑”でも暗躍したといわれています」(官邸関係者)
(以下略)
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
キューバにある米軍基地内で「9.11」(2001年9月11日に米国で同時多発的に実行された、イスラム過激派テロ組織アルカイダによる4つのテロ攻撃の総称。死者は2996人、負傷者は6000人以上、インフラ等への物理的損害による被害額は最低でも100億ドル)を受けて、ジョージ・ウォーカー・ブッシュ元大統領が行った「2001年10月7日のアフガニスタン空爆・2003年3月20日からのイラク戦争」に関する軍事裁判が、8月30日からキューバのグアンタナモ米軍基地で開廷されている。
「アフガニスタン空爆・イラク戦争」に加担した小泉純一郎元首相が、トランプ大統領と米国防総省(ペンタゴン)により逮捕されて、現在キューバのグアンタナモ米軍基地に連行され尋問を受け、粛清されていると言われている。今回の粛清で消えている人が多いため、安倍晋三首相は、何もかもがやりっぱなし状態になっている。それどころか、「粛清一派のリスト」には安倍晋三首相の名前も入っているため、「米国も中国も恐ろしい、恐ろしい」とビビッているらしく、「殺されたくない」と、あっちにもこっちにもヘラヘラしている。強気なのは韓国に対してだけということだ。これは、駐日米軍内部からの秘密情報に接している軍事専門家のトップ情報である。
2019年9月2日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月2日のインテルアラートをお届けします。
間もなくDECLASにより、新しい囚人の流入が予想されるため、ケンタッキーの州兵がGITMOに配備される。
米中貿易戦争は今月中に終了する予定だ。
以下は、すぐに再評価されると予想される通貨のリストである。
-中国・人民元(CNY)
-インドネシア・ルピア(IDR)
-イラク・ディナール(IQD)
-ヨルダン・ディナール(JOD)
-フィリピン・ペソ(PHP)
-韓国・ウォン(KRW)
PHPが再評価されると、フィリピンはアジアで第2位の経済大国となり、中国が第1位になる。
一方、最終的に廃止されるまで連邦準備制度への非難は継続する。
世界金条約によってすべての国が金本位制を採用することを要求され、新しい金融システムが間もなく実装される。
イラクは金本位制を採用する最初の国になるだろう。
イラクが金本位制を採用した直後、米ドルが急落すると予想される。
トランプ大統領は米ドルを救済するために金本位制に復帰するだろう。
米国が金本位制に復帰した後、世界金条約が発表される。
聖婚儀礼は、カルト団体の高位メンバーが女祭祀と性交することで、グノーシス(霊的知恵)が得られるとする思想です。キリスト教徒には受け入れがたいでしょうが、聖母マリアがその神殿娼婦(聖娼)だったのです。当時のエッセネ派は、アレキサンドリアが本部でした。アレキサンドリアのエッセネ派の大祭司がアリマタヤのヨセフでした。マリアは、(大工の)ヨセフの子を身籠りイエスを生みますが、アリマタヤのヨセフが養子として引き取り、育てたようです。
また、もう1人のマリアであるマグダラのマリアも聖娼で、洗礼者ヨハネの性的パートナーでした。マグダラのマリアは、洗礼者ヨハネとの子であるサラを生みます。ところが、多くの伝承は、これがイエスの子であると勘違いしているようです。
実は、テンプル騎士団や、シオン修道会の総長だったと言われているレオナルド・ダ・ヴィンチの絵を見ると、彼らは、イエスよりも洗礼者ヨハネを上位に見ていたのではないかと思います。彼らにとって、洗礼者ヨハネこそ、性錬金術をエジプトからもたらした達人(マスター)なのです。
このようなわけで、私から見ると、宗教と言うのは、その出発点から腐っているのです。私は、このような事実上の「神殿売春」を認めません。記事の中にあるように、彼らは女性を霊的進化のための道具として扱います。しかも、若ければ若いほど良い薬が取れると考えるのです。具体的には、初潮を迎える前の少女と交わることで、性錬金術(房中術)としての最高の効果が得られると信じているわけです。明らかな犯罪行為が、彼らの中では正当化されているのです。
チベット密教も似たようなもので、私が知る限り、最もレベルの低い宗教がチベット密教です。小乗仏教のレベルと比べると、もはや仏教だとは認められないぐらい堕落していると思います。