フルフォードレポート(2019/9/16)
読み手の感情をめっちゃ高ぶらせてくれます。(^_^)>
フルフォードレポート(9/16)
２０１９年９月１７日
ワシントンＤＣ株式会社の差し迫った破産に直面しているハザールマフィアは、彼らの以前から予定された第三次世界大戦を始めるための必死のアベマリア計画において、サウジアラビアの石油生産への「攻撃」を行ったと、複数の源は同意します。
攻撃には二つの目的がある。
１．石油価格を引き上げて米国の破産を防ぎ、中国のような国々に米国石油を買わせることである
２．イラン軍と米軍を第三次世界大戦を始めさせるよう騙して、ハルマゲドンをもたらし、ジャレッド・クシュナのためにメシアへの道を開くいことである。
依然、企業メディアの清涼剤をお飲みの皆さん、どうかいくつかの個別の事実確認をしてください。ドナルド・トランプはビジネスマンとして倒産し、ロスチャイルドに救済されました。しかし、イラン革命の指導者であるアヤトラ・ホメイニ、実際にはイギリス・インド人であり、イギリスの石油従業員の人であることを知っていましたか？ロスチャイルド所有のBP（英国石油）は、その後、アングロイランオイルとして知られていました。
（訳者注：また始まった。それをチェックさせる前のこの３年トランプがやってきたことを確認したら？さらにクシュナーが実際やってきたこと（中東問題の解決）を確認したらどうか？トランプに相手にされない白龍会によって洗脳されてしまった哀れな宣伝マンに成り下がったフルフォード氏は嘆かわしい。あんたもロックフェラーとの写真が残っているよ）
ホメイニの後継者について、イランの反体制派は次のように述べています。「イラン人は皆、アリ・ロスチャイルド（カメネイ）を知っており、嫌っています。」
（訳者注：反体制派はそういうでしょうね。で？まるでどっかの国の首相のようである。周りが見えない）
(訳者注：これがどうしてイラン攻撃になるのでしょうか？照準先はハザールマフィアの拠点です。米軍とロシア軍とイラン軍によって一斉に攻撃が起こる。予定通りです。イスラエルはロシアに完全に抑え込まれている、もしミサイルでも撃ったらついでに一斉に攻撃される）
イランの指導者ハメネイは共和国防衛司令官アミール・アリ・ハジザデに「本格的な準備ができている」、「イランの周り１，２４３マイルに配置されているアメリカの軍事基地と航空母艦は、イランのミサイルの射程内である」と言うように命令した。
米国の多く 軍事/ intelligence報機関は、トランプがシオニストと一緒になって、アメリカの支配から彼らを排除するように設計された精巧な策略の一部として進めているだけだという希望にまだ固執しています。
従って、米国防省情報筋は相互防衛条約でビビを敗北させることを成し遂げると主張している。
（訳者注：何の証拠もないのに、偏執狂のようです。もう引っ込みがつかなくなったのでしょうね、どっかの総理と同じです）
情報筋は、「イスラエルとの議論の余地のある相互防衛条約は、イスラエル国防軍と米国国防総省によって反対されており、上院によって決して批准されないかもしれない。海に関する国連法は、それを止めるのにたった３４人の上院議員で十分なので批准することはできない」。
さらに、「批准されたとしても、イスラエルはロシア、イラン、ヒズボラからのS400、水中爆弾、高度なミサイルとドローンに囲まれているとき、米軍がシオニストに血を流すことはないので、イスラエルはこの小切手を換金できない」。
イスラエルの犯罪首相ネタニヤフはイランに対するイスラエルの攻撃に対する支持を得ることを期待して、先週ロスチャイルドのマスターを代表してロシアを訪問しました。 代わりに、ロシアのウラジミール・プーチン大統領は「彼に反暴動法を読んで」、イスラエルの攻撃機を撃墜すると脅した、とペンタゴンの情報筋は語った。
これにもかかわらず、ペンタゴンの情報源のいくつかは、トランプが彼らが望むすべてのものと一緒に行くふりをして、シオニストに対して密かに働いているという希望にまだ固執しているようです。 彼らは、トランプが「9/11の前日にジョン・ボルトンを解雇してイスラエルに不吉な警告を送り、イスラエルがホワイトハウスと議会をスパイしていることを暴露した」と言っている。
（訳者注：相当いかれてしまっている。トランプが証拠は持っていると言っているが、イランとは言っていない。イスラエルであることは分かっている。ゴードンダフが言っていることは無視なのでしょうか？勝負のニュースレターなのだろうが、これで終わりですね）
いずれにせよ、ペンタゴンの情報筋は、ボルトンの解任はサウジアラビアに対するフーティの勝利であり、９月１７日開催の国連総会の間にトランプとイランのハッサン・ルーハニ大統領との会談を持つことになると述べている。トランプ大統領は「ハメネイとの首脳会談を得るために、サウジの石油をオフラインにしてイランの制裁を解くことを余儀なくされる可能性がある」と情報筋は付け加えた。
さらに、「サウジアラビア人がリヤド近くの石油施設への攻撃で敗北するので、イスラエルの操り人形指導者モハメッド・ビン・サルマンが排除される可能性がある」と情報筋は述べた。これは「パトリオット防空ミサイルを役に立たないものとしてさらし、レイセオン社と軍産複合体に深刻な打撃を与えながら、アラムコのIPOを排除することになる」と彼は付け加えた。
いずれにせよ、サウジ石油施設に対する明らかに誇張された攻撃は、米国株式会社に短期的な利益をもたらします。トランプ氏は、「必要に応じて、市場の供給を維持するのに十分な量の戦略的石油備蓄からの石油の放出を承認しました。また、現在進行中のパイプラインの承認を加速するためにすべての適切な機関に通知しました。テキサス州およびその他の州での認可計画。「翻訳？：9月30日の破産を回避するため、より多くの石油を販売する。
この計画が進んでいる兆候として、アジアの秘密結社とＣＳＩＳ情報筋は、９月２日に報告したように元日本の首相小泉純一郎と中曽根康弘がロスチャイルドの代理人マイケル・グリーンバーグによって逮捕されたと聞いた。彼らは原発を抑制して米企業政府から石油を買うことを約束して解放されたと、その情報筋は言う。
（訳者注：ちっちゃいことしか考えられないんだね）
（訳者注；当然ですよね。潰そうとする方と必死のもがく相手。トランプ政権と米国企業政府が一緒だと思っているからこういう発言が出る）
1871年にアメリカ合衆国共和国に取って代わった米国法人は、特に近年、アメリカ国民にとって大惨事でした。アメリカ人の90％の真の生活水準は1972年以来低下しています。米国は世界で最も高い刑務所率を持っています。寿命が短くなっても、医療費は世界で最も高い。教育基準が悪い。シオニストの狂信者は、アメリカ人の90％が支持していない議会を支配しています。
議論中の計画は、米国法人を米国の民主的な北米に置き換えることです。この計画では、これまでに敗北したエリートのカナダ軍が米軍に加わります。一方、アメリカ人は良い統治、より良い医療、より高い生活水準、より低い犯罪率などを得るでしょう。この計画は、アメリカ人をカストロの息子と彼の兄弟ジャスティン・トルドーのおそらく殺人の支配下に置くことを計画していない、MI6は約束している。
（訳者注：なにをこの人は何十年も言われていることを今更くどくどと言うのだろうが？ページ稼ぎとしか思えない。トルドーが米国を救い世界を救うと言ったのはベンジャミン・フルフォードである。訂正しなよ、こう書くことで訂正しているつもりなんでしょうね。今度はトランプだ。
（訳者注：なにをこの人は何十年も言われていることを今更くどくどと言うのだろうが？ページ稼ぎとしか思えない。トルドーが米国を救い世界を救うと言ったのはベンジャミン・フルフォードである。訂正しなよ、こう書くことで訂正しているつもりなんでしょうね。今度はトランプだ。
トランプがまだ彼らの救い主であると思う人のために、以下について慎重に考えてください。現在、120,000件を超える封印された告発がありますが、トランプは告発されないようにしています。彼が約束したように、9/11に関する真実は明らかにされませんでした。 「QAnon」は閉じられました。トランプの義理の息子ジャレッド・クシュナー「666 5番街」。ペンタゴンの情報筋は、トランプが軍事法廷を止めてジェフリー・エプスタインの啓示を隠蔽するために彼の力ですべてをしていると付け加えた。
（訳者注：当初の予定より困難を得ているかもしれないが、１２０，０００件の件は着々と進んでいるのが見えませんか？今ＦＢＩが火の車です。ＱＡｎｏｎが閉じたことが証拠？笑止千万。もう少し論理的に説明してください。Qanonは再び隠れました。再びケネディとして登場する為です。その代わりが登場して説明してくれていますが、見てないんですか？）
多くの人が信じているように、トランプがシオニストと一緒に遊んでいることを本当に願っていますが、これまでのところ、彼の行動は反対を示しています。プラグを抜いて、権力を握った狂ったメシアの狂信者からアメリカを救ってください。
いずれにせよ、たとえ米国企業政府が先延ばしになっても、数学的に非難されます。伝説的な投資家であるジム・ロジャースは先週日本外国特派員クラブで講演し、現在の金融システムは「今後2〜3年で崩壊する」と米連邦準備制度理事会は「なくなる」と予測している。
ほとんどのベテランの投資家と同様に、ロジャースは、マイナス金利に基づいてゾンビコーポレーションにお金を注入するのに役立つ現在のシステムが運命づけられていることを知っています。 バンクオブアメリカが指摘したように、米国の金融資産はGDPの5倍以上なっている。
（訳者注：饒舌ですね。ページ稼ぎ）
（訳者注：饒舌ですね。ページ稼ぎ）
つまり、実体経済に適応するには、資産の価値が80％低下するはずです。 1942年に生まれたロジャーズが「私の人生で最悪の市場（崩壊）」を予想しているのも不思議ではありません。
米国軍産複合体が第11章の秩序ある破産と米国政府の再起動を伴わない場合、混乱が生じるでしょう。 「多くの政府が崩壊し、消滅するだろう」とロジャーズは予測する。
無秩序の代わりに、グローバルな金融システムを再起動し、貧困を終わらせ、環境破壊を止めるための数十億ドル規模のキャンペーンを開始する方が良いでしょうか？中国、英国、ロシア、バチカン、その他多くの人々がこの計画を支持しています。彼らは単なるメシアニックであり、狂信的なシオニストの狂信者たちは、これを防ぐためにできる限りのことをしています。彼らはまだ世界人口の90％を殺し、残りを奴隷にしたいと考えています。
（訳者注：訳したくないくらいの饒舌です。有料ページ稼ぎ）
（訳者注：訳したくないくらいの饒舌です。有料ページ稼ぎ）
米軍はジャレッド・クシュナーを逮捕し、監視下に置くべきです。 彼が悪魔の所有の兆候を見せ始めるのはそう長くないことを保証します。 彼らはまた、トランプでの反暴動行為を読むべきです。
最後のメモでは、我々（訳者注：白龍会の）のロシアの情報筋は、なぜメラニア・トランプの祖母の役割で米国の女優ジャネット・リーの写真を送ったのかをチェックしていると言いますが、それはソ連陸軍のオルガ・オリフ中将だと主張しています。
（訳者注：こう言うオカルト的な話が彼は好きです。思わせぶり）
----------------------------------------------------------------------------------------------
トランプの敵を騙すためにはまず見方から作戦に引っかかっています。細かなことをまだやっていないなどと非難していますが、着実に進行している。クリントンならどうなったのか？考えればすぐにわかる。それにしても内容にないレポートです。最近の傾向です。古臭いネタを出してきてぐちゃぐちゃ言っている感じです。
トランプの敵を騙すためにはまず見方から作戦に引っかかっています。細かなことをまだやっていないなどと非難していますが、着実に進行している。クリントンならどうなったのか？考えればすぐにわかる。それにしても内容にないレポートです。最近の傾向です。古臭いネタを出してきてぐちゃぐちゃ言っている感じです。
世界的にフルフォードレポートを報道するブログが非常に少なくなっている。分からないことが多かったので色々参考にさせていただいていたのですが、掲載するところがなくなってきた。こんな内容では買えませんね。当然の気がします。今週号でとうとう開き直ってしまったから、これで結果が出れば終わりですね。次回は新情報がなければ掲載はしないとか考えますので、よろしく。
もう、訳すのが馬鹿馬鹿しくなってきた。
これはなんとも受け入れがたい‘とんでも’情報です。 もし仮に彼が一時期そうであったとしても、地球同盟が大統領になる相当以前から彼を支援してきているはずがないですし、大統領に就任してからも、また彼の現在迄の多くの政策からみても、闇勢力に加担していないことは明らかです。(--#)
「・・現在、120,000件を超える封印された告発がありますが、トランプは告発されないようにしています。・・・」の部分抽出です。
・ 120,000件を超える封印された告発をトランプは告発されないようにしている。
・ 彼が約束したように、9/11に関する真実は明らかにされませんでした。
・ 「QAnon」は閉じられた。
これを、かの国の文ちゃんの言葉で表現すると、「・・、いけしゃあしゃあ・・」と言えるもんですね。(^_^;)>
「嗚呼、悲しいではないか！」さん、文字通りのお気持ちとお察しします。
(^_^)/
2019年9月17日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月17日のインテルアラートをお届けします。
最近起きた、サウジアラビアの石油施設に対する攻撃は、今週の市場に影響を及ぼすと予想される。
トランプ大統領の中国との貿易交渉は、共産党政府にGESARAを受け入させるための巧妙な計画だ。
中国の経済は米ドルに依存しており、米ドルが下落すると生き残れないだろう。
トランプ大統領が中国に受け入れさせることができなければ、中国人民がするだろう。
一方、議員のマーク・メドウズは、監察総監室（OIG）のFISA調査報告書は「巨大」になるだろう、と言っている。
報告書は、トランプを標的とするためにFBIと司法省が規則に違反したことを立証している。
DECLASの第一段階が進行するとともに、このレポートについてのさらなるニュースが主流メディアを襲うだろう。
イラクは今年、通貨を再評価する最初の国になると予想される。
イラク・ディナールの再評価後、米ドルは下落するだろう。
ドル指数が100ポイントに達することが指針となる。
2019/09/09 フルフォード情報英語版：米軍士官学校の調査によると、ハザール敗北の可能性は95～100％
画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA]
ハザールマフィアといっても、政治の表舞台で動き回らないといけない人物は大したことはありません。我が国の恥を日々垂れ流す安倍と麻生が好例でしょう。原稿すらまともに読めないバカ殿に、時勢を読み取り自ら動く頭脳なぞありゃしません。彼らのような傀儡人形を操る真の支配層が裏にいるのです。
ということで、その面子の割り出しが完了したようです。８月５日版のフルフォード情報で、「スイス【のチューリッヒ工科大学の研究者ら】による分析により、フォーチュン500などの巨大企業の役員を務めている中核の集団、約700人が判明した」とお伝えしましたが、この名簿を米軍はしっかり活用することにした模様。
これが大量逮捕リストとなるのか、はたまた抹殺リストとなるのか存じませんが、嬉し恥ずかし個別の“オハナシアイ”が早めに終わるといいですね。どうシミュレーションしても負けは確定しているらしいので、わたくしとしては日本のお家芸「エクストリーム土下座」の習得をオススメ致します。「芸は身を助く」と申しますもの。グアンタナモの監獄でもきっと大ウケすること間違いなし！
ということで、その面子の割り出しが完了したようです。８月５日版のフルフォード情報で、「スイス【のチューリッヒ工科大学の研究者ら】による分析により、フォーチュン500などの巨大企業の役員を務めている中核の集団、約700人が判明した」とお伝えしましたが、この名簿を米軍はしっかり活用することにした模様。
これが大量逮捕リストとなるのか、はたまた抹殺リストとなるのか存じませんが、嬉し恥ずかし個別の“オハナシアイ”が早めに終わるといいですね。どうシミュレーションしても負けは確定しているらしいので、わたくしとしては日本のお家芸「エクストリーム土下座」の習得をオススメ致します。「芸は身を助く」と申しますもの。グアンタナモの監獄でもきっと大ウケすること間違いなし！
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
米軍士官学校の調査によると、ハザール敗北の可能性は95～100％
転載元）
投稿者：フルフォード
米軍士官学校が確率モデルでテストしたところによると、国際的な軍と司法による対ハザールマフィアのキャンペーンは「成功する可能性95～100％」となった、とMI6筋やペンタゴン筋は言う。今週は9.11の記念日があり、続いて13日の金曜日があり、奴らの避けようがない最終的な敗北に向けて大いに邁進していく良い頃合いだ、と同筋は言う。
ハザール勢敗北の鍵は、スイスの数学者グループによって軍隊へと渡された、とMI6筋は言う。学者らは４万３千の多国籍企業を分析し、その支配の足跡を辿って700の個人の集団【を突き止めたのだ】が、大半は銀行家だった。
これは「企業支配のグローバル・ネットワーク（GNCC）と【も言うべき】出資金詐欺で、相互連結型ないしは蝶ネクタイ型の企業構造になっている」と、同筋は言う。
軍というものは、明確なターゲットがあるときに最もよい仕事をするのだが、この700人のリストはそのターゲットを彼らに与えたのだ、とペンタゴン筋も認めていた。
米軍士官学校は、「法の支配を求めるグローバル連合」（つまり人々【による支配を求めるグローバル連合】）が最終的には確実に勝者となる計画を捻り出すため、幾つもの“確率モデル”をテストした、と同筋は言う。
https://www.newscientist.com/article/mg21228354-500-revealed-the-capitalist-network-that-runs-the-world/
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf
これは闘いが終結したという意味ではない。何故なら【現在】ハザールマフィアは米国・英国・香港・イラン其の他で事を荒立てては、文字通り生き残るために戦っている最中なのだ。しかしこれは凄まじい金持ちとはいえ、敗北【が決まった】犯罪マフィアによる延命を模索しての無駄な足掻きに過ぎない。
鍵となる日の一つで近付いているのは、イスラエル選挙の９月17日。筆頭格の悪魔主義リーダーであるベンヤミン・ネタニヤフと仲間の悪党どもが、権力の座に留まるためにあらゆる汚い手を使っている。ユダヤ人は自分たちの悪魔主義者の支配層に【自ら】立ち向かい、打ち倒すか、それともトルコ・イラン・米国・ロシア・アラブの連合に直面し、自分たちの犯罪者の支配層を排除するよう迫られるか、二つに一つだ。
簡単な闘いとはなるまい。モサドと繋がっている情報サイトというか虚偽情報サイトのデブカですら、ネタニヤフは選挙を延期して権力の座に留まり続けるため、戦争を始めようと計画している、と言っているくらいだ。
https://www.debka.com/netanyahu-to-hamas-via-egypt-idf-is-set-for-gaza-war-even-if-it-means-delaying-the-election/
おまけにネタニヤフは、アメリカ民主党【がでっち上げた】“ロシア勢”による不正選挙詐欺の例に倣い、“アラブ勢”が不正選挙をしたと主張しようとしている、とイスラエルの新聞ハアレツが報じている。
https://www.haaretz.com/israel-news/elections/.premium-netanyahu-deploys-trump-s-election-fraud-canard-to-devastating-effect-1.7810906
支配層700人のリスト
米軍士官学校が確率モデルでテストしたところによると、国際的な軍と司法による対ハザールマフィアのキャンペーンは「成功する可能性95～100％」となった、とMI6筋やペンタゴン筋は言う。今週は9.11の記念日があり、続いて13日の金曜日があり、奴らの避けようがない最終的な敗北に向けて大いに邁進していく良い頃合いだ、と同筋は言う。
ハザール勢敗北の鍵は、スイスの数学者グループによって軍隊へと渡された、とMI6筋は言う。学者らは４万３千の多国籍企業を分析し、その支配の足跡を辿って700の個人の集団【を突き止めたのだ】が、大半は銀行家だった。
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
これは「企業支配のグローバル・ネットワーク（GNCC）と【も言うべき】出資金詐欺で、相互連結型ないしは蝶ネクタイ型の企業構造になっている」と、同筋は言う。
軍というものは、明確なターゲットがあるときに最もよい仕事をするのだが、この700人のリストはそのターゲットを彼らに与えたのだ、とペンタゴン筋も認めていた。
米軍士官学校は、「法の支配を求めるグローバル連合」（つまり人々【による支配を求めるグローバル連合】）が最終的には確実に勝者となる計画を捻り出すため、幾つもの“確率モデル”をテストした、と同筋は言う。
https://www.newscientist.com/article/mg21228354-500-revealed-the-capitalist-network-that-runs-the-world/
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf
これは闘いが終結したという意味ではない。何故なら【現在】ハザールマフィアは米国・英国・香港・イラン其の他で事を荒立てては、文字通り生き残るために戦っている最中なのだ。しかしこれは凄まじい金持ちとはいえ、敗北【が決まった】犯罪マフィアによる延命を模索しての無駄な足掻きに過ぎない。
イスラエル総選挙の日
鍵となる日の一つで近付いているのは、イスラエル選挙の９月17日。筆頭格の悪魔主義リーダーであるベンヤミン・ネタニヤフと仲間の悪党どもが、権力の座に留まるためにあらゆる汚い手を使っている。ユダヤ人は自分たちの悪魔主義者の支配層に【自ら】立ち向かい、打ち倒すか、それともトルコ・イラン・米国・ロシア・アラブの連合に直面し、自分たちの犯罪者の支配層を排除するよう迫られるか、二つに一つだ。
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
簡単な闘いとはなるまい。モサドと繋がっている情報サイトというか虚偽情報サイトのデブカですら、ネタニヤフは選挙を延期して権力の座に留まり続けるため、戦争を始めようと計画している、と言っているくらいだ。
https://www.debka.com/netanyahu-to-hamas-via-egypt-idf-is-set-for-gaza-war-even-if-it-means-delaying-the-election/
おまけにネタニヤフは、アメリカ民主党【がでっち上げた】“ロシア勢”による不正選挙詐欺の例に倣い、“アラブ勢”が不正選挙をしたと主張しようとしている、とイスラエルの新聞ハアレツが報じている。
https://www.haaretz.com/israel-news/elections/.premium-netanyahu-deploys-trump-s-election-fraud-canard-to-devastating-effect-1.7810906
英国のEU離脱の日
もう一つの鍵となる日付は、英国のブレキシット最終期限である10月31日だ。こちらは、政治家たちの奇妙なまでに滑稽な様子を鑑みるに、ハザール勢が持ちうる全ての買収と脅迫のカードを切ってきたようだ。ほんの一例だが：野党労働党の影の外務大臣エミリー・ソーンベリーはテレビで、EUとの「考えられる中で最善の合意」を模索すると言いながら、それに対する反対運動を展開するとも言ったのだ。
動画はシャンティ・フーラが挿入
【※イギリスでは「影の内閣」といって、野党でも仮想内閣を立ち上げて政策立案します。なのでこのおばちゃんは党の幹部クラスではあるんですが……討論番組で「最高の離脱条件をEUに交渉する」、でも「離脱に反対する」と矛盾した発言をして、どっちやねーんと顰蹙を買ってました。】
https://www.zerohedge.com/news/2019-09-08/labours-ridiculous-position-seek-deal-eu-then-campaign-against-it
国会議員らは「【離脱の】決定が既になされたというのに、国をカオスとパニックに落し入れようと牽引している。留まるか離脱するかは問題じゃない――最終的にはEUは存在しなくなるのだから」、とMI6筋は請け合った。
EUに留まり続けることは主権の喪失を意味し、「事実上の大逆罪に他ならない」と、彼らは言う。「王室とイギリス陸軍の上級将官らは全員、主権【を喪失させないという立場】で一致している」のであって、圧力に屈した政治家連中【に賛同している訣】ではない、と彼らは付け加えた。
上記の700人の銀行家が支配する巨大コングロマリットの工作員であるメディアのプロパガンダ・キャンペーンにも関わらず、英国の輿論も政治家連中には反対している、と彼らは指摘した。
真の暴動はインドネシアからの独立を望むパプア州
他に興味深い点として、欧米の企業プロパガンダ・メディアはイスラエルだの香港だの英国だのといった場所についてはがなり立てていながら、完全に無視しているものがある。それが暴力的な革命で……
……ニューギニア【島インドネシア領】のパプア州で展開中だ。今やオーストラリア当局とインドネシア当局は、コントロールを失うか、大規模な虐殺を決行するかの選択を迫られている、とCIA筋は言う。
「ソロンでは刑務所が炎に包まれ、250人以上の囚人が脱走した。ジャヤプラ【や】世界最大の金鉱山グラスベルグ近くのティミカでは、何千人もが【抗議活動で】集結し、ファクファクでは市場が放火された」と、以下の記事が語っている。
https://www.channelnewsasia.com/news/asia/hundreds-escape-papua-prison-after-violent-riots-11825708
https://www.sbs.com.au/news/exclusive-footage-shows-indonesian-forces-opening-fire-on-papuan-protesters
https://www.sbs.com.au/news/don-t-let-west-papua-become-the-next-timor-leste-exiled-independence-leader-warns-australia
https://www.channelnewsasia.com/news/asia/indonesia-urges-calm-in-papua-after-two-weeks-of-protests-11857826#cxrecs_s
動画はシャンティ・フーラが挿入
インドネシア警察筋は、本部から箝口令が敷かれていると言っている。「パプアで現在巻き起こっているカオスについて語ったり、動画を撮影するのは一切禁止。この命令を無視した者は、懲役を含む厳罰に処す」という内容だ。
人々はインドネシアから独立したがっている、と地元の複数の情報源は言っていた。
もし世界が注目しないのであれば、インドネシア当局があの地の独立の動きを阻止すべく10万人から30万人を殺害したという、1970年代の東ティモール問題が再び繰り返されかねない。また世界最大の金鉱山の幾つか、そして【豊富な】埋蔵ガス、其の他の天然資源の支配も危機に瀕している。
香港は米露戦争の一端に過ぎず
ニューギニア【島】パプアの真北、香港では米国務省とCIAが全力を尽くしたにも関わらず、事態は沈静化しつつある。こちらがCIA筋の一人による香港の状況報告だ：
「CIA職員の何人かは、街頭【での抗議活動】で前面に出て行く者には一日３千香港ドル、空港での座り込みをする者には３百香港ドル支払っている現場を押さえられ、写真に撮られ、録画された。」そして現在、「【抗議活動の】まとめ役トップの内、５人が米国へ駆け込んだ。彼らは台湾経由で飛行機を乗り継ぐ、特別な手配をしてもらっている」、とも同筋は報告していた。
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
「中国の秘密警察は抗議している人々の間に潜入し、デモ参加者を“拾って行っている”。香港の外にある、非公開の場所に連れて行かれるのだ。【果たして】彼らを再び目にすることは出来るだろうか？」と、同筋は案じていた。
香港での闘争は、米中の間で現在起こっている事実上のハイブリッド戦争における前線の一つに過ぎない。次の一手は香港の銀行システム閉鎖の企てを伴う、と複数のCIA筋が言っていた。
おまけに「シオニストのハリウッドやテクノロジー大手への更なる一撃として、グーグルとフェイスブックが出資したロサンゼルス・香港間の８千マイルに渡る光ファイバーケーブル【敷設計画】は、ドナルド・トランプ大統領が繰り広げている中国との貿易戦争の一環として阻止してくる可能性がある」、とペンタゴン筋は報告してきた。
トランプはこれに加えて、ロシアをG8に再び参加させるようフランス・英国・ドイツ・日本に迫っており、それはロシアを口説いて中国から切り離そうというキャンペーンの一端なのだ、と同筋は言う。
ロシア製の極超音速ミサイルを米国は買わないか、というウラジーミル・プーチン露大統領の申し出を受けることも検討中だ、と彼らは言う。ロシア製の極超音速【ミサイル】購入で「軍産複合体は革新と競争を余儀なくされ、アメリカの納税者からの強奪【つまり膨大な税金を着服すること】を止めざるを得なくなる」、とペンタゴン筋は付け加えた。
イエメンとウクライナの紛争は終結へ
一方、中東に話を戻すと、イランと組むイエメンのフーシ派に対するサウジアラビアの戦争が終結するよう調整していくという形で、米国はトランプとイランの最高指導者アリー・ハーメネイーの首脳会談の準備を進めている、と彼らは言及していた。
これに関して彼らが言うには、「フーシの持つ先進的なドローンやイランからのミサイルのせいで、イエメンの戦争は【事実上もう】終わっている」のだそうだ。この結果、「サウジアラビアは和平を求めるよう迫られており、賠償金を支払わねばならなくなるかもしれない」と彼らは言っていた。
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ウクライナの一触即発状態の紛争も、どうやら終わりを迎えようとしているらしい。「ウクライナ大統領ウォロディミル・ゼレンスキーの政権は前任者と異なり、分別のあるアプローチと妥協の準備があることを行動で示している、とロシア外務省は土曜日に出した声明の中で語った」、とはロシアの公式なタス通信の情報だ。
https://tass.com/politics/1077084
ウクライナの和平交渉によっては、多くのアシュケナージ系ユダヤ人が真の母国に帰ることが可能になるだろうか。ちなみに【彼らの母国とは】ウクライナであって、イスラエルではない。
金融崩壊は間近
今週【のリポートを】終えるにあたり、ハザールがコントロールしていた金融システムがますます不安定になってきており、予想外の崩壊がいつ起こってもおかしくない点を指摘しておく。以下のグラフは、資金が逃げ出していっているというのに、金融の重力【の法則】に逆らって株式市場が上昇し続ける【という不自然な】様子を示している。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/equity%20flows%20vs%20market.png?itok=KyhRU0Kj
これがどうして可能となったのかを示したのが、次の図だ。企業が中央銀行の金（かね）を使い、しかもその大半はマイナス金利での借金をしてまで、自社の株を買い戻しているからだ。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/total%20flows%20buyback.jpg?itok=yqR4URZ3
【※「誰が株を購入しているのか？ 企業である」と題した株式の累積購入額の図。
紺色の線が企業、黄色が外資、緑が一般家庭、オレンジが保険および年金。
単位は縦が「兆ドル」、横が年（2009年から2019年まで）。】
紺色の線が企業、黄色が外資、緑が一般家庭、オレンジが保険および年金。
単位は縦が「兆ドル」、横が年（2009年から2019年まで）。】
言い換えると、欧米の中央銀行を所有している700人かそこらのハザールマフィアが、金を刷っては自分たち自身に貸し付け、既に【何％か】所有している企業【の株】をもっと買い込もうとしているという訣だ。一方、実体経済は崩壊の兆しを幾つも示している。しかも私には、それが死のスパイラルに見えるのだが。
動画はシャンティ・フーラが挿入
https://finance.yahoo.com/news/u-manufacturing-contracts-first-time-140000169.html
https://www.zerohedge.com/news/2019-09-03/28-signs-economic-doom-pivotal-month-september-begins
ハザールマフィアは、ハリケーン「ドリアン」がもたらした被害も大袈裟に見せようとしているようだ。自分たちが操作する株式市場から身を遠ざけていた諸々の保険会社を騙【して金を巻き上げる】つもりらしい。
https://www.zerohedge.com/news/2019-09-02/dorian-could-cause-40-billion-insured-losses-ubs-analysts-warn
奴らは9.11でも福島でもハイチ【大地震】など他の場所でも、同じことをしてきた。今回は保険会社も賢くなって、ハリケーンの本当の被害者だけに支払ってくれると願いたい。
ちなみに私が住んでいる東京でも昨晩、台風に見舞われたが、少なくともこの周辺地域に関して言えば、いつもの嵐が来ただけで大した被害はなかった。
読者へのお知らせ：【当初掲載していた】メラニア・トランプの祖母と思しき女性の写真は、そうではなかったと発覚したため、【当リポートから】取り除いてある。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像、および動画も挿入しています。
2019年9月15日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月15日のインテルアラートをお届けします。
サウジアラビアの世界最大の石油施設が攻撃された。
https://www.marketwatch.com/story/saudi-oil-sites-shut-production-after-hit-by-yemens-houthi-drones-2019-09-14
イランは、地政学的な影響を引き起こす可能性のある攻撃を非難されている。
これは、石油産業とオイルマネーに対する協調攻撃だった。
石油産業は、新しいエネルギー技術を抑制し、オイルマネーを生かし続ける主犯である。
米ドルを暴落させる引き金が引かれている。
米ドルは約50％下落すると予想されている。
中国の経済は、米ドルが下落すると崩壊すると予想さる。
北京に対する抗議は、共産主義を拒否し、改革を推し進めるために中国全土で噴出するだろう。
北京が変更を拒否した場合、中国の地方軍は人々の圧力によって、北京に反抗することを強いられるだろう。
一方、トランプ大統領は米ドルを救済するために、金本位制に復帰すると予想されている。
アメリカが金本位制に戻った直後に、すべての国が金本位制を採用することを要求する世界金条約が発表される。
各国が金本位制を採用することで、過小評価されているさまざまな通貨が大幅に再評価されることが予想される。
2019年9月12日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月12日のインテルアラートをお届けします。
トランプ大統領は、今後、7日以内に宣言を行う予定だ。
ジョン・ボルトンは、北朝鮮とベネズエラに対する戦争を提案していたため、解雇された。
一方、近い将来、株式市場の暴落が発生する可能性がある。
成長株の効率が割安株を上回っており、連邦準備制度の利下げは望ましい効果を発揮していない。
近い将来、米ドルは大幅に価値が下がる（50％下落する可能性）ことが依然として予想されている。
中国は数兆ドルの米国債を保有しているため、米ドルの切り下げが始まると、中国経済が崩壊し始める。
トランプ大統領は、米ドルを救済するために行政権限によって金本位制に戻る。
金本位制が復活すると、連邦準備制度は廃止される。
そして、北京では大規模な改革が行われるか、中国人民とその地方政府からの反乱に直面することが予想される。
情報源によると、いくつかの通貨が再評価のために並んでいる。
イラクが最初に通貨を再評価すると予想され、他の国がそれに続く。
2019年9月10日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月10日のインテルアラートをお届けします。
ロシアとインドがオイルマネーを排除する計画は、中国経済を標的とする間接的な動きだ。
中国は、人民元を急落から支えるために、アメリカ財務省の準備金を使用している。
ドル指数が100ポイントを超えた後、米ドルは暴落すると予想され、それによって中国元も同様に暴落する。
トランプ大統領は非常事態宣言を発令し、大統領令で金本位制に復帰する。
中国政府もまた、経済の崩壊によって国民の支持を失う。
反共産主義者の抗議が中国全土で噴出し、中国政府は改革に耐えなければならない。
中華人民共和国は中華民国に移行する。
この移行は、世界の他の国々によってサポートされる。
中国もまた、改革が完了すると金本位制を採用する。
すべてのトリガーが設定されている。
一方、マドゥーロが米国での亡命の申し出を拒否したため、ベネズエラで革命が起こると予想されている。
イギリスのブレグジットは事態が過熱しており、偽旗攻撃が起きる可能性がある。
これらの地政学的な出来事にも関わらず、世界金条約による新金融システムの導入が進んでいる。
情報源によると、イラクの首脳陣は、イラク・ディナールは今月末までに再評価されると期待している。
ここのところアラートでホットな中国の話題ですが、ネットでは香港の民主化について、改革を叫ぶデモ隊がカバール側だという見方と、民主化勢力を潰そうとしている中国政府がカバールだという、正反対の意見に分かれています。
最近のアラートによれば、潰そうとしている中国政府がカバールだと言えそうですが、となると、もともとアラートで中国政府はBRICSの一員として地球同盟に協力して経済改革を進める同盟側だと言っていたのと矛盾します。
まあそれも、これまでは中国政府内部の同盟側が協力して世界経済の改革が進んできたが、その段階は終わって、今度は中国政府自体の改革が必要になったんだと考えれば、つじつまは合わなくはありません。
ただ一点、アラートの民主化勢力正義説を裏付けそうだと思われるのは、香港関連の情報でカバールの偽旗なんじゃないかと感じられる部分です。
最近、デモ参加者が警察や報道に変装して弾圧を演出しているという動画が、ツイッターなどでたくさん出回っています。
民主化勢力が報道関係者に変装しているところや、警察に化けてデモ隊を弾圧している映像がネットにアップされています。
こういう動画は、最初からやるとわかっていないとタイミングよくとれません。
つまり実行者周辺が撮っていることが考えられるわけですが、となると、そもそも自分たちが不利な映像をわざわざ撮って、しかもネットで拡散するのは何故なのかという疑問が出てきます。
これが民主化勢力を不利にするための偽旗で、民主化勢力を貶めようとしているのはカバールだということが考えればつじつまが合うわけです。
フランスの黄色ベスト運動でも、ソロスに雇われた暴徒がデモ隊に非難の目が向くような過激な行動を演出していたという情報がありました。
こういうのはカバールの常とう手段ですね。
とはいえ、世界の情勢は既存の支配層に逆らう動きが止まらなくなっています。
その流れから考えると、香港の民主化も避けて通れない現象なのかもしれません。
そして肝心の日本では今、千葉の台風被害を無視して支配層は内閣改造という政治ショーに明け暮れています。いままで清新なイメージで売っていたK泉Jr.も、変な結婚発表＆入閣で、やっぱりこいつも庶民の敵か、的な失望感も広がっています。
日本の民主化は一体いつになったら起きるんでしょうね。（苦笑）
フルフォードレポート (2019/09/09)
ハザールマフィア達の終焉が近づいている！？ (^_^)♪
フルフォードレポート
２０１９年９月９日
アメリカ陸軍戦略大学によって試算されたモデル解析によると、国際的な軍事と法的なキャンぺーンは「成功する確率が９５－１００％」であると、ＭＩ６と国防総省情報筋は言う。今週の金曜日の１３日には９１１の記念日が続き、必然的最終敗北に向けて一生懸命圧力をかける良い機会であると、その情報筋は言う。
ハザール人敗北の鍵は43,000人の多国籍企業を分析し、700人のグループ（ほとんどが銀行家）にその支配をたどったスイスの数学者グループによって軍に引き渡されましたと、ＭＩ６筋は言う。
これは、「企業統制のグローバルネットワーク（GNCC）と呼ばれるねずみ講構造であり、連結蝶ネクタイ企業構造になっています」と情報筋は言う。軍隊は目標を持てば最善の仕事をする。そしてこの７００人の個別情報は彼らにその目標を与えたと、国防総省情報筋は確認している。アメリカ陸軍戦略大学は一覧の可能性モデルを検証して、「法の支配のために世界的連合」（つまり、例えば人民）が最終的に勝利することを保証する検証を導き出したと、その情報筋は言う。
ハザール暴徒は米国、香港、イランなどでトラブルを引き起こし文字通り生き残りを掛けて戦っているので、このことが戦争終了を意味してはいない。しかし、これらは正に無力な後衛の努力であり、非常に豊かな犯罪ギャングでありながら敗北した。
イスラエルの選挙では、最高の悪魔的指導者ベンジャミンネタニヤフと仲間のギャングが権力を維持するために汚いあらゆるトリックを使用しています。ユダヤ人は彼らの悪魔支配者に立ち向かい勝つかあるいは彼らの犯罪指導者たちを排除しようとするトルコ／イラン／米国／ある部連合と対峙しなければならない。
容易な戦いにはならないだろう。モサドにリンクする情報／偽情報サイトデブーカですら、ネタニヤフは選挙を延期し権力の座に留まる為に戦争を始めようと計画していると言っている。
ところで、米国の「ロシア人がやった」詐欺者は、ソ連軍の上級中尉オルゴ・オルリフ－メラニア・トランプの祖母によって私に送られたこの写真が好きかもしれない。オルリフがソビエトと共にナチ・ドイツと戦ったと、ロシア情報筋は言う。
いずれにしろ、他の重要な問題は英国の１０月３１日のブレジクト締切日である。このところの政治家の奇妙でふざけた態度から判断して、ハザール人は彼らが持っている贈収賄と恐喝の小道具で呼びかけた。例えば一例として、野党労働党の影の外務長官エミリー・ソーンベリーは、テレビでEUと「可能な限り最善の取引」を求め、それに対してキャンペーンを行うと述べました。
国会議員は、「決定が既に下されている場合、国を混乱とパニック状態に導きます。内外とも二つのヤジは問題ではない－最終的にはＥＵはもはや存在しない」とＭＩ６情報筋は約束する。彼らが言うには、EUにとどまることは、主権の喪失と「高い反逆罪と他の何も」を意味するでしょう。「イギリス軍の君主と上級将軍はすべて主権に同調している」と妥協した政治家ではない、と彼らは付け加えた。英国の世論は、700人の銀行家に支配されている大企業の代理人であるマスコミによる宣伝キャンペーンにもかかわらず、政治家に反対している、と彼らは指摘している。
興味深いのは、西側の企業媒体がイスラエル、香港、英国のような場所について暴動を述べている一方で、彼らが展開している大規模で暴力的な革命を完全に無視していることです...
「ソロンでは、刑務所が火事になり、250人以上の囚人が逃亡した。数千人が世界最大の金鉱山であるグラスバーグ近くのティミカにあるジャヤプラに集まり、FakFakは市場に火をつけました」と以下の記事から抜粋。
インドネシアの警察筋は、「パプアの現在の混乱について話すことや、ビデオを作ることは禁じられています。この命令に従わない場合、投獄を含む厳しい罰則が科せられます。」地元の情報源によると、人々はインドネシアからの独立を望んでいます。
世界が注意を怠ると、1970年代に東ティモールの状況が繰り返され、インドネシア当局が独立運動を止めるために10万人から30万人を殺害したという現実的な危険があります。また、世界最大の金鉱山、ガス埋蔵量、その他の天然資源の一部を管理することも重要です。
「CIAの従業員の一部は、街頭で1日あたり3000香港ドル、空港での座り込みで300香港ドルを支払ったときに、現行犯逮捕され、撮影され、登録されました。」台湾経由で飛行機を変える特別な合意をして、組織の最高幹部５人が米国に入りましたと、その情報筋は報告している。
「中国の秘密警察はデモ隊に潜入し、抗議者をつまみだした。彼らは、香港外の未知の場所に運ばれます。彼らは再び見ることができるのか？ 」情報源は心配している。
香港での戦いは、中国と米国の間で現在行われている事実上の複合型戦争の1つにすぎません。CIAの情報筋は、次のステップは香港の銀行システムを閉鎖しようとするものだと言います。
シオニストのハリウッドと巨大技術企業グーグルとフェイスブックがスポンサーのロスアンジェルスと香港間の光ファイバーは中国との貿易戦争においてドナルド・トランプ大統領によって阻止されると、国防総省情報筋は言っている。
トランプ大統領はまた、ロシアを中国から引き離すキャンペーンの一環として、ロシアにG8への再参入の機会を与えるようフランス、英国、ドイツ、日本に促している、と情報筋は述べた。彼らはまた、ロシアのプーチン大統領がロシアの極超音速ミサイルを米国に販売するというこの取り組みの一環としての申し出を受け入れることを検討しています。ペンタゴンの情報筋によると、ロシアの極超音速の購入は「軍事産業複合体を再構築、競争させ、米国の納税者の強姦を止めさせることを強要するだろうと、国防総省内情報筋は述べた。
一方、中東では、米国はトランプとイランのトップ指導者アリ・ハメネイとの首脳会談の準備を進めており、イエメンのイランのフーシー同盟国に対するサウジアラビアでの戦争を終わらせています。 「イランからの高度なフーシドローンとミサイルのおかげで、イエメン戦争は終わりました」その結果、サウジアラビアは平和を求めざるを得ず、賠償金を支払わなければならないかもしれません。」
ウクライナのくすぶっている紛争も終わりに近づいているようです。 「ウクライナのウラジミール・ゼレンスキー大統領の政府は、土曜日の声明での前任者とは対照的に、合理的な態度と妥協する意欲の証明を示した」とロシアの公式通信会社タスは言った。
最後に、今週、ハザ－ル人が管理する金融システムはますます不安定になり、いつでも予想外に崩壊する可能性があります。 下のチャートは、ファンドが逃げ続けているにもかかわらず、株式市場がどのように金融市場の重力に逆らって増加し続けていることを示しています。
言い換えれば、西側の中央銀行に所属する約700人のカザールのギャングは、借りているお金を印刷しているので、すでに所有している会社をもっと買うことができます。一方、実体経済はいくつかの崩壊の兆候を見せています。これは私にとって死のスパイラルのように見えます。
彼らは9/11、福島、ハイチなどでこれを行いました。 今回の保険会社が賢明であり、実際のハリケーンの犠牲者にのみ支払うことを願っています。
ちなみに、私が住んでいる東京は昨晩台風に見舞われましたが、少なくとも私の近所では、実際の害を及ぼさないただの嵐でした。
----------------------------------------------------------------------------------------------
----------------------------------------------------------------------------------------------
もう、フルフォードさんのようなジャーナリストは仕事が難しくなる。なんたって、朝一番にトランプ大統領が全部（ではないか？）バラしちゃうのだから、これ以上に正確かつ早い情報はない。いままでは、日本政府でもそうだが、表ではうそを言っておきながら、裏で事を進めることが政治としてきた。トランプは違う、全てがオープン、それで、世界中に味方を作り、国内の反対勢力に対抗しようとしているものと思う。そういう点で、隠されていることを暴露するなんてことはもうできなくなったし、必要もない。
100％でないのは残念ですが、本日は９月１１日ですから「９１１」にかけて、ハザールマフィアさん達を一網打尽にしてほしいところですね。
「ハザール人敗北の鍵は43,000人の多国籍企業を分析し、700人のグループ（ほとんどが銀行家）にその支配をたどったスイスの数学者グループによって軍に引き渡されました」
