2019年5月23日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月23日のインテルアラートをお届けします。
中国はレアアース（REM）の重要な世界的供給国であり、したがって他の国々に対して決定的な経済および戦略的な優位性を持っている。
レアアースは、民間および軍事産業の両方において、幅広い分野の技術に適用され工業生産のために極めて重要である。
複数の情報源によると、中国は貿易協定が合意出来なかったら、レアアースのアメリカへの輸出を停止することが予測されている。
この停止は、アメリカ経済を弱体化させ、株式市場の暴落などの悪影響を引き起こす可能性がある。
株式市場の暴落は、現状の金融システムの終焉と、新しい量子金融システム（QFS）の誕生を意味する。
一方、ジンバブエのRTGS$通貨は、8月以前に国際的に認知されると予想されている。
RTGS$が国際的に認められる前に、すべてのジンバブエ債券が償還される予定だ。
たしか去年の暮あたりのアラートでも、貿易戦争の結果、中国の報復的にレアアースの輸出を制限することによって、株式市場が暴落するという予測がありました。
確かあの時も、米中の貿易交渉が行われていて、その結末がいろいろと憶測されていた時期だったと記憶しています。
ファーウェイ問題も同様に、貿易交渉が始まると、ファーウェイに対する制裁も発表されるといった、関連性もあるようですが、そのファーウェイに対する制裁は極めて厳しい内容になっています。
ファーウェイは国営企業みたいなものだとは言え、一民間企業を倒産させかねない勢いで制裁を加える姿は、何かアメリカ政府の執念のようなものを感じさせます。
それくらい激しい制裁を加えているにもかかわらず、中国政府の反応がいまいちなのはどう解釈すべきなのでしょうか。
やはり習近平主席は同盟側で、トランプさんと連携して、カバール企業のファーウェイを攻撃することを容認しているということなのでしょうか。
そして、貿易戦争の結果、レアアースの輸出停止という事態を引き起こし、アメリカの株式市場の崩壊に至るというシナリオも、FRBをつぶすためにトランプさんと習主席の間でひそかに合意された出来レースなのかもしれません。
であれば、まさにディープステートをつぶすための壮大な仕掛けがいま、動きつつあるということですね。
そういえば、RV/GCRは大統領が海外にいるときに発生する、という話もやはり以前にありましたが、トランプさんの来日は25日に迫っています。
ひょっとすると、トランプさんが日本にいる間に何かが起きるかもしれません。
