2018年11月15日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2018年11月15日のインテルアラートをお届けします。
今日の内容から解釈すると、腐敗の暴露が株式市場崩壊の引き金になりそうな感じです。
量子金融システム（QFS）の基礎は地政学的に設定されている。
すべての構造は良い基礎を持っていなければ失敗するだろう。
Brexitはカバールの影響を受けたEUに対する地政学的な最後の一撃だった。
アメリカはディープ・ステートの触手から解放されている。
共和国としてのアメリカ合衆国に対する、ディープ・ステートの腐敗、犯罪、反逆が明らかになるだろう。
ディープ・ステートは、失敗する運命にあることを知っているにもかかわらず、彼らの支配を維持するためにできること全てをやっている。
ディープ・ステートの暴露は、株式市場の完全な崩壊を引き起こし、従来の金融システムを「死んだ」ように演出する。
いったん金融システムが「死んだ」と宣言されると、新しい量子金融システム（QFS）が世界のすべての国で正式に採用されることになるだろう。
ここ数年、GESARAに準拠し、QFSと互換性を持たせるために、すべての国が改革を進めている。
資産に裏付けられたUSN（訳注：財務省発行の新ドル）は、QFSが採用されるとすぐに利用可能となるよう準備されている。
民間の通貨償還イベント（RV）は、株式市場が崩壊したときのために、流通の準備が整っている。
くさいとは思っていましたが、やはりブレグジットは、カバールの破壊からイギリスを救うための、同盟の作戦の一部だったということでした。
これに絡んで今、ドイツ・メルケル、フランス・マクロンと共にヨーロッパカバールマフィアの一人でもある、イギリス首相・メイの政治生命も風前の灯です。ひょっとしたら今週末の首相辞任もあるかもしれません。
一方、アメリカでは、民主党のカバールは中間選挙で監視されているのを知ってか知らずか、思いっきり不正をやっていたようですので、その摘発による混乱が株式市場の引き金になる可能性もあります。
まずはわかりやすく記憶に新しい直近の選挙不正を摘発して、それに続いて現在、60,000件以上になっているとも言われる秘密起訴をもとに、過去、綿々と行われてきた悪事に対する大量逮捕に進むという流れのほうが、心理的な抵抗も少なくスムーズに同盟の作戦が進みそうな感じがします。
もしそういうことであれば、大量逮捕をここまで引っ張った理由もなんとなく納得できますね。
やはり、何も知らされていない人たちが圧倒的に多い中、この納得感というのはすごく重要だと思います。
大量逮捕で世間が騒然となって混乱したときに、民主党に雇われた暴徒が街に出て暴れても、それに一般の人が追随する理由を少しでも弱めておけば、犠牲者の数もそれに伴って減ることも予想できます。
どちらにしてもそろそろいいだろう、ということです。
歴史的に株式市場の暴落は月曜が多かったりしますけど、ブラックフライデーというのもあります。
この週末何か起こる可能性もあるかもしれません。期待しておきましょう。
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