2019年9月30日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月30日のインテルアラートをお届けします。
国際通貨基金は、ブルガリアの経済学者クリスタリナ・ゲオルギエヴァを新しい責任者に指名した。
https://www.bbc.com/news/business-49833220
GESARA準拠を実現するために、古い守護者は新しい守護者に置き替えられている。
他のニュースでは、ディープステート/カバールは左寄りの個人を引き続き使用して操作し、資金を獲得している。
https://www.redstate.com/nick-arama/2019/09/27/you-knew-it-was-coming-check-out-the-whistleblowers-gofundme.../
ロン・ポールはまた、連邦準備制度の監査と終了が必要であると述べた。
http://humansarefree.com/2019/09/ron-paul-federal-reserve-needs-to-be.html
連邦準備制度は決して、憲法に基づいて中央銀行を設立する権限を与えられたわけではなかった。
連邦準備制度がすぐに監査されることは明らかであり、これは金本位制の復帰後に発生すると予想される。
金本位制の復活は、米国債(USN)としても知られる新しい共和国財務省債をもたらす。
ドル指数が100ポイントを超えた後に予想される米ドルの下落後、金本位制が復活する。
ただし、100ポイントを超えるドル指数はUSDが下落する原因ではなく指標である。
ドル指数が100ポイントを超えた後、特定の経済イベントが発生し、USDが50%下落する。
一方、火曜日に1000万人のイラク人が財政改革を呼びかけると予想されている。
情報源によると、イラクディナールは公式に再評価される最初の通貨となる可能性がある。
ここのところよく出てくる「ドル指数」とは何か、ネットでググってみました。
「一般にドル指数は、ユーロや日本円、英ポンド、カナダドル、スイスフランなど複数の主要通貨に対する『米ドルの総合的な価値』を示す指標であり、個別の一通貨のみの為替レートよりも正確に世界経済における米ドルの価値(強弱)を見ることができます」 (「金融情報サイト: iFinance」より)
ということらしいです。つまり、ドル指数が上がるということは、世界の通貨に対してドルが高くなるということですね。
素人目には、アメリカにとって、ドルの価値が上がるのはいいことじゃない?と思ってしまいますが、必ずしもそうはならないのが難しいところです。
日本でも一時、急速に円高が進んで大騒ぎになったこともありました。
そもそも昔は1ドル360円の固定相場だったのが、それではアメリカが不利になるということで、変動相場に移行させられた結果、今では1ドル100円代になっているわけです。
つまり昔はアメリカで1ドルのものを売ると360円の売り上げになったのが、いまでは100円ちょっとにしかならないことになります。
輸出国から見ると自国の通貨が安いほど、相手の国の通貨換算したときの最終的な製品価格を安くできるので有利に働くということです。
現在、ドルは基軸通貨ですが、基軸通貨は他の通貨に対して、どうしても高くなりがちになると言われます。
トランプさんはアメリカファーストということで、輸出を増やし貿易赤字を減らすとともに、輸入関税を上げて自国で生産された消費財の価格競争力を高くすることで、アメリカの経済を強くしようとする政策をとっています。
その流れから言えば、やはりドルが高いと、アメリカの経済に打撃を与える方向性になるということが言えるでしょう。
そしてアラートでは、その限界点をドル指数が100ポイントを超えた時点だと言っています。今日の代表的なドル指数であるDXYの始値は99.13でした。
環境問題でよく出てくる絶滅時計風に言うと、11時59分59秒くらいでしょうか。(笑)
一説によると、過去の株式市場の大暴落は10月に起きていることが多いそうです。
そういえばあのリーマンショックも、11年前のちょうど今頃の時期でした。
そして明日からいよ10月が始まります。いよいよ経済リセットのカウントダウンが始まったという感じです。
19/09/23 フルフォード情報英語版:多くの兆候がリーマンよりも大きい金融ツナミが差し迫っていることを指し示す
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
金融市場の動向が、いよいよ怪しげ
金融市場を長年観察してきた者ならば、先週の金融市場で見られた異常は何らかのブラックスワン・イベントが差し迫っている印だ、と言うだろう。もしかしたらこれは――そうなることをしっかり祈って欲しいのだが――長らく待ち望まれてきた米国株式会社政府の内部崩壊の兆候なのかもしれない。そして更には、世界の金融システムにおける新たなブレトンウッズ形式の再起動の引き金となるかもしれない。
これを理解するために、9月19日の2つのグラフを見て頂きたい。最初のはレポ市場のもので、2つ目はLIBORを代替するようになったSOFR(担保付き翌日物資金調達金利)だ。
レポ市場とは、ようは銀行等が米国債などの長期かつ高品質の金融商品を担保にして、今すぐ【必要な】現金を借りるために用いる市場である。2つ目は、銀行間で貸し借りする際の金利である。
たった一日でレポ市場【の金利】が2%から10%へ跳ね上がったのは、内部関係者らが米国債は無価値になると考えているか、さもなくばどこかの巨大銀行が破綻間近で、誰もそこに現金を貸したがらないかのどちらかだ。
2つ目のSOFRは、20ベーシスポイントの変動ですら人々が発狂するのが常だという市場で、282ベーシスポイントも動いている。SOFRの動きは、どんなに少なく見積もっても、メガバンクの一つあるいは複数が他行から金(かね)を得られていないということを示唆している。前回こういった動きが見られたのは、リーマンショックの際だ。
私的所有された連邦準備制度は、事態鎮静化を狙って一日750億ドルをこれから10月10日まで供給するとした。これがタイミングとして興味深いのは、米国株式会社政府の【債務】支払い期限が9月30日であり、もしその日に完済できなければ10月10日辺り(ないしは最大で17日)までに金(かね)を工面するよう【猶予を】与えられるだろうからだ。
英国王室の一員は、こう説明していた:「金融業界は既に破産させられている……
……米国司法の決定によって、【金融業界に対する】集団訴訟を起こせるようにするためだ。【上記のグラフのような】ボラティリティ【=変動率】は、その余波に過ぎない」
以下のリンク先では、JPモルガン、ドイツ銀行、バークレイズ、バンク・オブ・ニューヨーク・メロン、ソシエテ・ジェネラル、コメルツ銀行などを含む数多の銀行が今では組織犯罪一味として扱われ、RICO法などの反マフィア法で摘発されていっている様子を伝えている。
https://www.cnbc.com/2019/09/16/three-jp-morgan-precious-metals-traders-charged-in-criminal-probe.html
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-09-18/london-banker-expresses-regret-for-role-in-german-tax-scandal
https://www.theguardian.com/business/2019/sep/20/the-men-who-plundered-europe-city-of-london-practices-on-trial-in-bonn
言うまでもないが、これらの刑事事件の後には、銀行を破産させる【レベルの巨額の民事】訴訟が【彼ら】金融【業界】の悪事の被害者たちによって起こされるだろう。
以上の司法の動きは、【現行の】金融システムが崩壊していっていることを示す唯一の印ではない。米国の貸付市場を一見すれば、既に完全な大惨事が始まっているのは明らかだ。今やサブプライム不動産や怪しげな企業のハイリスクなローンや債券が、3,128兆ドル相当も存在する。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/fixed%20income%20market%20disaster.jpg?itok=qi_ezNR8
これは、リーマン・ショック直前に見られた額のほぼ2倍だ。
またアメリカの民間部門の金融資産は、今では同国のGDPの5.6倍となっている。つまりGDPと等しくするには、8割近く下げないといけないということだ。
更なる懸念材料
覚えておいでだろうか、ここにはアメリカ政府が所有する200兆ドル以上(GDPの10倍)の未積立債務は含まれていない。
https://www.forbes.com/sites/johnmauldin/2017/10/10/your-pension-is-a-lie-theres-210-trillion-of-liabilities-our-government-cant-fulfill/#616480ae65b1
更にショックな点として:米政府所有の住宅金融会社であるファニー・メイ【=連邦住宅抵当公庫】とフレディ・マック【=連邦住宅金融抵当公庫】は総額60億ドル(それぞれ30億ドルずつ)の自己資本バッファーを持っているのだが、モーゲージ証券の形でほぼ5兆ドルを所有ないしは保証している。
つまりレバレッジが1,000倍を超えているということだ。言い換えると、住宅価格が0.01%でも下がれば、両公庫は破綻してしまう。しかも驚くなかれ、実際に住宅価格は下がり始めた兆候を示しているのだ。
【※「レバレッジ」:他人資本の利用割合。】
https://www.zerohedge.com/personal-finance/us-housing-finance-worse-today-2008
https://www.zerohedge.com/personal-finance/end-near-us-house-flipping-returns-plunge-8-year-low
金融の第一人者であるジム・ロジャーズが、この先2年から3年の間に金融システム全体は崩壊すると予測したのも無理はない。彼は楽観主義者なのだろう。
崩壊の引き金となるのは孫正義のファンド絡みか
あからさまな詐欺でないとすれば、少なくとも著しく過大評価されている【とは言えるだろう】“不動産”会社【もどき】のWeWork(ウィーワーク)が、この崩壊の直接の引き金に恐らくなるのだろう。
https://www.zerohedge.com/markets/wework-fraud
【ウィーワーク】社債の価格【の推移】をご覧あれ:
これが非常に興味深いのは、サウジアラビアおよび日本の投資家、孫正義の1千億ドル規模の「ビジョン・ファンド」へと繋がってくるからだ。
ウィーワークの崩壊は、最終的に孫を破産に追い込む可能性があり、そうなれば日本の真の政権交代が起こるかもしれないのだ(※孫は、武蔵エンジニアリング株式会社を所有しているが、この会社は安倍晋三首相が率いる犯罪政権を維持するため、日本の不正選挙を手助けしている)。
孫の主要な支援者、サウジの皇太子ムハンマド・ビン・サルマーンを演じている人間(※本物の皇太子は死んでいる)は先週、経済的支援を求めて上記の英国王室の人物に接触を試みてきた。「皇太子(あるいは正体が何であれ、誰であれ)……は直接連絡させてほしいと要請してきたが、“審査済みでない筋”を通しての要請だったことから断った」、と彼は言う。
つまり先週サウジアラビア、イタリア、インド、中国、メキシコなどの石油精製所で突如として起こった火災の背景は、これだったのだ。内部崩壊中のオイルダラー・システムのオーナー連中としては、「我々【のシステム】を存続させろ、さもなくば石油を打ち切るぞ」とでも言いたいらしい。
おまけに複数の日本の情報源が我々に知らせてくれたのだが、アメリカ株式会社に否が応でももっと金を寄越せと、幾つもの脅迫(地震や核爆弾など)が日本に対してなされている。
そしてロックフェラーがコントロールする世界銀行と世界保健機関が、8千万人を殺すと間接的に脅迫してきている。
https://apps.who.int/gpmb/assets/annual_report/GPMB_annualreport_2019.pdf
金本位制復帰と中東和平と軍産複合体解体でアメリカ再編へ
実のところ、「長らくジンバブエの指導者だったロバート・ムガベの死、イランの中央銀行に対する制裁、サウジの石油の寸断、中国との貿易戦争は、[米大統領ドナルド・]トランプによる金本位制への復帰発表のタイムテーブルを早めるかもしれない」、とペンタゴン筋は我々に伝えてきた。
トランプの金本位制に関する計画の詳細に興味があるならば、この度トランプが連邦準備制度理事会の理事に指名したジュディ・シェルトンによる小論文を読まれるとよいだろう。
https://www.cato.org/cato-journal/springsummer-2018/case-new-international-monetary-system
https://nationalpost.com/pmn/news-pmn/politics-news-pmn/trumps-fed-pick-shelton-calls-for-fed-coordination-with-white-house
一方の米軍は、来たる世界的変化に対して備えるため、中東における立場を強化しているところだ。ペンタゴンの我々の情報源は、「元イスラエル国防軍【参謀総】長のベニー・ガンツが、イスラエルの次の首相になる可能性がある。彼の党には、イスラエル国防軍の元トップが他に二人所属している」と報告してきた。
つまり、「ペンタゴンの影響力が今や公式に、サウジアラビアやエジプトからイスラエルまで広がっている」ことを意味するのだ、と彼は付け加えた。
これは中東和平にとって吉となる、と同筋は説明していた。何故なら、「ガンツはアラブ統一会派の支持を取り付けねばならず、張子の虎であるIDF[イスラエル国防軍]はロシアやイランの【自軍】より優れた兵器で犠牲者が出ることを恐れているため、これで如何なる武力侵略も将来的に阻止する筈だから」とのこと。
「ビビ(※ベンヤミン・ネタニヤフ)の退陣、エジプトの反シーシー派の抗議活動、皇太子を“守る”ための米軍のサウジアラビア派遣でもって、トランプは【アメリカと同盟を組む】独裁者3人を抑えつけ、ロシア・中国・イラン・トルコ配下の新たな中東を受け入れさせようとしている」、と同筋は更に述べた。
今週このペンタゴン筋が報告してきた其の他の事案としては、「軍産複合体の3社が土俵際に追い詰められている。ロッキードはF-35の【複数の】機能不全、ボーイングは737型・787型・777型が問題を抱え、レイセオンのパトリオットミサイル防衛は糞だ」とのこと。シオニストやディープ・ステートにとっては悪いニュースだが、多極化世界の平和にとっては良いニュースだ」と、彼は言う。
クリントン犯罪一家とブッシュ第四帝国
そしてアメリカに拠点を置くCIA筋の一人から、大変興味深くも奇妙な報告を受けた。私はこれまでも複数の上位の内通者から別個で同じような話を数多く聞かされてきたため、ここに一語一句収めておくことにする:
【例えば】キラリーのEメールは中国勢に対する秘密工作でした。中国側の信頼を獲得するのと、不正確な虚偽情報を蒔いて彼らを誤った方向に導くため、Eメールや工作員らの名前(処分したい人物の)を差し出したのです。キラリーは、中国勢を騙すために二重スパイの役を演じていました。中国が【体制を】築き上げるのを手伝いつつ、それが後にはシティ・オブ・ロンドンの個人銀行マフィア連中によって寄生されるように。」
ピザゲートの話は全て本当で、【あの話は】エプスティーンや【セックスカルト】ネクシアム其の他、世界中に広がる数多の【悪に】取り込まれた連中による児童の性的人身売買や児童の生贄のオカルト・システムに繋がっています。」
目で見ることのできる【つまり存在が明らかな】既存の経済および権力の構造の全て、とりわけ“神秘のバビロン【=大淫婦バビロン】”――その赤子――すなわち米国のオイルダラーを基礎とするバチカン・COL【シティ・オブ・ロンドン】・【ワシントン】D.C.体制――は失墜させられるでしょう。」
ロシアとアメリカを操って互いに破滅させると同時に、中東のシオニスト連中のイスラエルと、イスラム教の連中も操って互いに破滅させる。さすれば中国は世界で筆頭の勢力となり、彼らが第二次世界大戦のアメリカ以来、最大の経済発展となるであろう一帯一路体制を完成させた暁には、中東も【中国が】引き継ぐことになる、というもの。」
アジアで大規模な偽旗か
一方で、東アジアにいるCIA筋の一人は以下の内容を送ってきた:
スコット・モリソン首相がトランプに会いに行ったのは、単にしゃれた公式晩餐会に出席するためだけではありません。彼は9月27日まで【アメリカに】滞在します。これが事件の起こるタイミングでしょうか――首相がオーストラリア不在の時ということで?
オーストラリアはNWO【新世界秩序】の法や様々なソーシャル・エンジニアリングのプロジェクトのための、言ってみれば最初の“テストベッド【=試験台】”だったのですよ。」
以上は【裏付けなしの】生の情報なので、割り引いて聞いて頂きたいのだが、情報源はどれも実在の人物であるし、何か大きなものが訪れようとしているのは間違いない。
米軍は、極秘起訴で名指しにされた12万人を一刻も早く逮捕し、奴らが我々のために建設したFEMAキャンプに連行する必要がある。
翻訳:Yutika
2019年9月26日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月26日のインテルアラートをお届けします。
ウクライナは、盗まれたIMF資金がヒラリー・クリントンの大統領選挙運動に提供されたことを認める予定である。
反逆罪を犯したことを、ヒラリー・クリントン(HRC)は10月に暴かれるだろう。
ジョー・バイデンもこのスキャンダルに巻き込まれる。
トランプ大統領は、国連総会での演説の中で「未来はグローバリストのものではない。賢明な指導者は常に自国民と自国の利益を最優先する」と述べた。
https://www.breitbart.com/politics/2019/09/24/donald-trump-to-the-united-nations-the-future-does-not-belong-to-globalists/?fbclid=IwAR1y3aHdInrqxzZGuJhrjjUonKLYxPGDaw36F4kcbZRSFh9a-H38jjgu_vU
これは、人類の改善のために地政学的な情勢が変化していることを明確に示している。
また、ディープステート/カバールが地政学的なコントロールを失ったことも意味する。
一方、銀行を救済するための新しいお金は印刷されていない。
連邦準備制度は、現状を維持するために政府債務の貨幣化を、第二次世界大戦以来初めて開始した。
私たちは、不換制金融システムの終わりに近づいている。
金本位制と資産担保経済の復活は、不換制金融システムを完全に崩壊させるだろう。
すでに複数の中央銀行が中央銀行金協定(CBGA)に参加している。
アメリカは来月(10月)に金本位制に戻ると予想されている。
アメリカが金本位制に戻ると、すべての国が世界金条約に署名し、グローバル通貨リセット(GCR)を引き起こすことが期待されている。
さまざまな国が、それぞれの国の総物理的資産と天然資源に応じて、金本位制を採用するか、資産担保経済に移行する。
新しい金融システムへの移行は、今年末までに完了する予定だ。
量子金融システム(QFS)は移行中、バックグラウンドで動作する。
このレポートに含まれる用語は、主流メディアで言及されることは期待されていない。
いよいよRV/GCRは最終局面に入ってきたようです。
ウクライナの話も連日メディアを賑わしていますが、ウクライナにヒラリーのメールデータがあるとトランプさんも言っていて、さまざまな不正がいつ出てきてもおかしくない感じです。
そして今年中に経済リセットが終わるということですが、そうなればもう生活の心配をすることもなく、全人類が億万長者という世界が到来します。
しかし、アセンションという意味では、それすら単なる序の口にしかすぎません。
コズミックディスクロージャーでおなじみのコーリー・グッドが最近、ソーラーフラッシュが2030年頃に起きるだろうと言っています。
これは以前にも言われていて、おそらく地球同盟の計画も、そのタイムスケジュールに沿って進んでいるのでしょう。
コーリーの話で興味深かったのは、もともとのソーラーフラッシュは2012年に起きる予定だったところ、人類の準備ができていなかったために、スフィアビーイングというETが実際に発生した爆発的な太陽エネルギーが地球に達する前に緩和して、事実上、ソーラーフラッシュが起きないようにしていたという部分です。
もともと経済リセットは、あの2001/9/11にNESARAが発表されて起こるはずでした。
つまり、11年後のソーラーフラッシュに先立って、経済改革を行うことによって、人類の準備を整えよう、という計画だったと考えられます。
そして、現在言われているように2030年にソーラーフラッシュがおきるとするならば、2019年を起点にしてやはり11年後になるわけです。
ソーラーフラッシュで高次のエネルギーが降り注ぐと、その時点で準備のできていない人間は、エネルギーに耐えきれず、生き残れないだろうと言われています。
お金が入るのは楽しいし、それを喜ぶのはいいことですが、それにかまけて贅沢におぼれた結果、精神的な鍛練を怠ってしまった人は、11年後にはソーラーフラッシュの高エネルギーに焼かれてさようなら、ということにもなりかねません。(笑)
つまり、経済リセットが起きて、みんなお金持ちになった結果、贅沢三昧をして面白おかしく生活することが目的なのではなく、生活の心配がなくなった状態で、精神的な向上を図ることが本来の姿だということです。
逆に言えばお金持ちになって精神的な余裕ができた状態で、修行する期間が11年もあるわけですね。がんばりましょう。(笑)
2019年9月23日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月23日のインテルアラートをお届けします。
休暇前にディープステート/カバールの腐敗を解決するという混乱のために、わずか1ヶ月強の期間が残されている。
FISAの濫用調査は、休暇前に広範にわたって行われることが予想されており、これは多くの著名人を巻き込んでいる。
ヒラリーは、10月に国家に対する犯罪に連座すると予想される。
2017年10月28日の最初のQの投稿は、ヒラリーが「明日」逮捕されると述べた。
未来は過去を証明する。
その他のニュースとして、中国は10月1日に独立記念日を祝うことで習近平に1週間を与えて、トランプとの「大成果」の合意の可能性を高める。
一方、ジンバブエ債権の償還は休暇前に行われると予想される。
ジンバブエ債権からの償還資金は、現在独立して水面下で運営されている量子金融システム(QFS)に預けられる。
QFSは、すべての国が世界条約を通じて金本位制または資産担保システムを採用した後に開示される。
QFSの目的は、物理的なお金を段階的に廃止し、さまざまな自立技術(フリーエネルギー、医療ベッドなど)が開示されたらキャッシュレス社会を構築することである。
2019年9月22日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月22日のインテルアラートをお届けします。
共和国は徐々に復興されている。
DECLASが完成し、政府からディープステート/カバールの腐敗が一掃されると、すでに提出されているさまざまな法案が通過することが期待されている。
これらの法案は、地球同盟のGESARAの予定表に入っている。
HR25-公正税法、HR193-主権法、HR24-連邦準備制度の監査法、HR10-ドッド・フランク法の廃止法、S2155-経済回復、銀行の変更、消費者保護へのソリューション法。
エルサルバドルは、未完成の原子力発電所をテスラ・テクノロジーに転換し、フリーエネルギーを導入する予定だ。
これにより、フリーエネルギー・テクノロジーへの新たな投資機会が生まれる。
一方、連邦準備制度は現在、主要銀行に数十億ドルも貸し出して、それらが沈まないように維持している。
https://markets.businessinsider.com/news/stocks/fed-repo-injects-another-75-billion-into-market-4th-day-2019-9-1028541586
これは、中央銀行業務が失敗し、不換紙幣制度が破綻していることを意味する。
新しいタイプの資産担保通貨制度が唯一の解決策だ。
情報源によると、いくつかの兆候が、イラクが間もなく通貨を再評価することを示している。
他の国の通貨も、各国が金本位制または資産担保通貨制度のいずれかを採用すると、再評価されると予想される。
新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力している、トランプ大統領とQグループ、プーチン大統領の地球同盟(アライアンス)の中核メンバー
竹下雅敏氏からの情報です。
トランプ大統領とQグループは、プーチン大統領と共に、地球同盟(アライアンス)の中核メンバーだと考えています。彼らは、新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力していると思われます。ところが、この方面の情報はまるで上がってきません。
9月9日の記事で、ディビッド・ウィルコック氏の“新たな金融システムを設立するための東洋と西洋の条約批准については…ついに両者が合意に達し、署名されました”という貴重な情報を紹介しました。
ところが、昨日の地球ニュースのフルフォード氏の発言を見る限り、フルフォード氏は、ディビッド・ウィルコック氏のこの情報を知らないのではないかと思いました。ただ、ディビッド・ウィルコック氏の言う、西洋と東洋の合意は、あくまでも地球同盟内のものではないかという気がします。
現状では、武力においては、地球同盟側がディープ・ステートに対して圧倒的優位に立っていると思いますが、依然として、金融とメディアはディープ・ステート側が権力を握っています。なので、今の段階で市場崩壊が起こると、各国首脳や財務大臣、そして中央銀行総裁らは、そのほとんどがディープ・ステート側の人間なので、庶民のためになることを一切やらないと思われます。
記事では、ディープ・ステート側が“株式バブルを崩壊させ…ヘリコプターマネーを作り出そうとしている”とあります。また、彼らは、米ドルに代わる仮想通貨を作り出そうとしていると書かれています。
アシュター司令官や銀河連合を光の勢力と勘違いしている人たちは、よくGESARAについて語ります。金融システムが一新されて、一人当たり3,000万円が毎年30年間振り込まれると信じているようです。実体経済をはるかに上回るお金が人々の預金通帳に振り込まれたら、何が起こるかを少し考えてください。あっという間に、ハイパーインフレになります。通貨の価値が全くなくなるのです。
ベネズエラの人たちが一足先に経験したように、地球規模で飢餓との戦いになるのは目に見えています。しかし、地球の人口を5億人ほどに減らしたいと考えている連中にとっては、これは最善の計画になるでしょう。
記事をご覧になると、ディープ・ステート側は株式バブルを崩壊させ、ヘリコプターマネーを作り出そうとしているとあります。まさに、これがGESARAではないでしょうか。
もちろん、地球同盟(アライアンス)は、このような地球規模の大混乱をもたらさないように、実体経済を損なわないように、新金融システムに移行しようと奮闘努力しています。彼らは、銀河連合ではなく、銀河国際連合の指導に従っているのです。ところが、ほとんどのチャネリング信奉者は、こうした基本的な区別がついていません。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/harley-schlanger-european-union-goes-first-then-house-of-cards-collapses-video-2985145.html
(ビデオ)
9月19日付け
(中略)
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めることと米産業に損害を与えているグローバル化(自由貿易協定)を止めることとグラス・スティーバル法(市中銀行と投資銀行の完全分離)の復活です。
1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は(責任を追及されずに)ベイルアウトで救済されたのです。
(中略)
現在、2つの相反する集団(トランプと反トランプ)の戦いが進行中です。
反トランプは(中略)… シティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。(中略)… このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
(中略)
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは:
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
(中略)
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
(以下略)
2019年9月19日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月19日のインテルアラートをお届けします。
ディープステートの腐敗を暴露するという地球同盟の計画は、NSAの設立以来進行中だ。
当時のアメリカ人は、政府が私たちをスパイしてプライバシーを侵害すると心配した。
しかしそのことによって同時に、地球同盟がディープステート/カバールをスパイすることを可能にした。
ディープステート/カバールは、犯罪を暴露されたことで、いまや内部から締め出されている。
ジューディシャル・ウォッチののトム・フィットンは、トランプに対するクーデターの存在を証明する、新しい司法省の公式文書を確認した。
監察官のホロウィッツは本日、コミーが犯罪を犯し、他の多くの個人が関与していることを確認しました。
国内最大の銀行であるJPモルガンは、金と銀の市場操作を暴露された。
JPモルガンは、間もなくRICO法(訳注:組織犯罪処罰法。主にマフィアなどの犯罪組織が対象)に基づく犯罪で起訴される。
トランプ大統領は機密解除[DECLAS]の開始を命じた。
https://www.whitehouse.gov/briefings-statements/statement-press-secretary-34/
トランプ大統領はまた、時が来たら緊急通知を受けるようアメリカを準備している。
https://www.zerohedge.com/news/2018-09-16/trump-will-send-presidential-alert-every-cell-phone-america-thursday
一方、ネタニヤフがイスラエルの選挙に敗れたことは、大きな地政学的な変化を意味する。
https://www.haaretz.com/israel-news/elections/.premium-in-defeat-netanyahu-looks-to-iran-and-trump-for-salvation-1.7858253
ディープステート/カバールは中東で操り人形を失った。
また、米国と中国は「史上最大の取引」について合意することが予想される。
米国と中国が合意したことは、世界経済に影響を与える、もう一つの大きな地政学的変化を意味する。
他のニュースとして、連邦準備制度は、不換通貨システムが行き詰まり始めたため、維持に苦労している。
https://www.zerohedge.com/markets/fed-has-lost-control-rates-again
情報源は、(数ある国の中で)今年通貨を再評価する、イラクが最初の国になることを期待している。
日本ではほとんど報道されていませんが、イスラエルでネタニヤフの与党リクードが選挙で敗北したのは、結構大きな出来事です。
イランのサウジ油田攻撃疑惑が取りざたされている中で、強硬なイスラエル政権の支配力が大幅に低下したことは、物事の進み方のバランスが絶妙と言わざるを得ません。
油田攻撃が先で選挙が後というのは、まるでネタニヤフが選挙で負けるのが判っていたかのようです。
前々からイランにミサイルをぶち込みたかったネタニヤフが圧勝していたら、中東情勢は一気に戦争に傾いていたでしょう。
今のところ油田攻撃がどういう目的で行われたかは謎ですが、結果的にカバールの石油支配に痛手になりそうな雲行きです。
そして、ネタニヤフが失権するということはアラートでも相当前から言われていましたが、方向性という意味では、アラート情報がいよいよリアル世界に反映されているという感じがします。
ジューディシャルウォッチの活躍でDECLASも進みそうですし、世界はいよいよリアルに動き出しそうです。
9月末のアメリカ会計年度終了に向けて、動きは加速していきそうです。
楽しみですね。
日本は孫正義繋がりで真っ先に共倒れしそうです。安倍が消えるのはいーんですが、それだけじゃ絶対に済まないヤツです、これ。
あと偽旗がオーストラリア附近で準備中のようですが、日本には物理的に連鎖するのでしょうか。
記事の終わりの方では、ヒラリー・クリントンとビル・クリントンの出自や、ブッシュ第四帝国についての情報も聞いたまま入れてくださっています。私的には映像配信や当時事ブログで長年学んできた内容なので抵抗なく流してしまいましたが、初めて耳にする人には到底受け入れられない驚愕の内容なのでしたわ。
フルフォード氏が情報の前後で入念に断り書きを入れていらしたので、世間との温度差に気が付きました。今やっとエプスティーンが、十代半ばから後半の少女を売春させたとして出回っています。いきなりヒラリーによる子どもや赤子の生贄儀式は、難しいのかもしれません。