希野正幸のインフォブログ

興味を持った情報を選んで発信しています。

2019年9月19日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月19日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年9月19日】

 

ディープステートの腐敗を暴露するという地球同盟の計画は、NSAの設立以来進行中だ。

当時のアメリカ人は、政府が私たちをスパイしてプライバシーを侵害すると心配した。

しかしそのことによって同時に、地球同盟がディープステート/カバールをスパイすることを可能にした。

ディープステート/カバールは、犯罪を暴露されたことで、いまや内部から締め出されている。

ジューディシャル・ウォッチののトム・フィットンは、トランプに対するクーデターの存在を証明する、新しい司法省の公式文書を確認した。

監察官のホロウィッツは本日、コミーが犯罪を犯し、他の多くの個人が関与していることを確認しました。

国内最大の銀行であるJPモルガンは、金と銀の市場操作を暴露された。

JPモルガンは、間もなくRICO法(訳注:組織犯罪処罰法。主にマフィアなどの犯罪組織が対象)に基づく犯罪で起訴される。

トランプ大統領は機密解除[DECLAS]の開始を命じた。

https://www.whitehouse.gov/briefings-statements/statement-press-secretary-34/

トランプ大統領はまた、時が来たら緊急通知を受けるようアメリカを準備している。

https://www.zerohedge.com/news/2018-09-16/trump-will-send-presidential-alert-every-cell-phone-america-thursday

一方、ネタニヤフがイスラエルの選挙に敗れたことは、大きな地政学的な変化を意味する。

https://www.haaretz.com/israel-news/elections/.premium-in-defeat-netanyahu-looks-to-iran-and-trump-for-salvation-1.7858253

ディープステート/カバールは中東で操り人形を失った。

また、米国と中国は「史上最大の取引」について合意することが予想される。

米国と中国が合意したことは、世界経済に影響を与える、もう一つの大きな地政学的変化を意味する。

他のニュースとして、連邦準備制度は、不換通貨システムが行き詰まり始めたため、維持に苦労している。

https://www.zerohedge.com/markets/fed-has-lost-control-rates-again

情報源は、(数ある国の中で)今年通貨を再評価する、イラクが最初の国になることを期待している。

 

 

日本ではほとんど報道されていませんが、イスラエルでネタニヤフの与党リクードが選挙で敗北したのは、結構大きな出来事です。

 

イランのサウジ油田攻撃疑惑が取りざたされている中で、強硬なイスラエル政権の支配力が大幅に低下したことは、物事の進み方のバランスが絶妙と言わざるを得ません。

 

油田攻撃が先で選挙が後というのは、まるでネタニヤフが選挙で負けるのが判っていたかのようです。

 

前々からイランにミサイルをぶち込みたかったネタニヤフが圧勝していたら、中東情勢は一気に戦争に傾いていたでしょう。

 

今のところ油田攻撃がどういう目的で行われたかは謎ですが、結果的にカバールの石油支配に痛手になりそうな雲行きです。

 

そして、ネタニヤフが失権するということはアラートでも相当前から言われていましたが、方向性という意味では、アラート情報がいよいよリアル世界に反映されているという感じがします。

 

ジューディシャルウォッチの活躍でDECLASも進みそうですし、世界はいよいよリアルに動き出しそうです。

 

9月末のアメリカ会計年度終了に向けて、動きは加速していきそうです。

 

楽しみですね。

フルフォードレポート(2019/9/16)

読み手の感情をめっちゃ高ぶらせてくれます。(^_^)>

 

 

 
フルフォードレポート(9/16)
2019年9月17日


■ ハザールマフィアはサウジアラビアに対する「イラン攻撃」と言う嘘のハルマゲドンで最終決戦を要求する
 

 
ワシントンDC株式会社の差し迫った破産に直面しているハザールマフィアは、彼らの以前から予定された第三次世界大戦を始めるための必死のアベマリア計画において、サウジアラビアの石油生産への「攻撃」を行ったと、複数の源は同意します。
 
攻撃には二つの目的がある。
 
1.石油価格を引き上げて米国の破産を防ぎ、中国のような国々に米国石油を買わせることである
2.イラン軍と米軍を第三次世界大戦を始めさせるよう騙して、ハルマゲドンをもたらし、ジャレッド・クシュナのためにメシアへの道を開くいことである。
 
最初に理解する必要があるのは、イランの「最高指導者」であるアリ・ハメネイと米国ドナルドトランプ大統領は、どちらもロスチャイルド(悪魔のような赤い盾)家族の従業員です。
 
依然、企業メディアの清涼剤をお飲みの皆さん、どうかいくつかの個別の事実確認をしてください。ドナルド・トランプはビジネスマンとして倒産し、ロスチャイルドに救済されました。しかし、イラン革命の指導者であるアヤトラ・ホメイニ、実際にはイギリス・インド人であり、イギリスの石油従業員の人であることを知っていましたか?ロスチャイルド所有のBP(英国石油)は、その後、アングロイランオイルとして知られていました。
 
(訳者注:また始まった。それをチェックさせる前のこの3年トランプがやってきたことを確認したら?さらにクシュナーが実際やってきたこと(中東問題の解決)を確認したらどうか?トランプに相手にされない白龍会によって洗脳されてしまった哀れな宣伝マンに成り下がったフルフォード氏は嘆かわしい。あんたもロックフェラーとの写真が残っているよ)
 
ホメイニの後継者について、イランの反体制派は次のように述べています。「イラン人は皆、アリ・ロスチャイルド(カメネイ)を知っており、嫌っています。」
 
(訳者注:反体制派はそういうでしょうね。で?まるでどっかの国の首相のようである。周りが見えない)
 
だから今、ロスチャイルド奴隷のトランプ大統領のツイートがあります。「サウジアラビアの石油供給が攻撃されました。私たちが犯人を知っていると信じる理由があります。検証に応じて照準を合わせ装填されます。」
 
(訳者注:これがどうしてイラン攻撃になるのでしょうか?照準先はハザールマフィアの拠点です。米軍とロシア軍とイラン軍によって一斉に攻撃が起こる。予定通りです。イスラエルはロシアに完全に抑え込まれている、もしミサイルでも撃ったらついでに一斉に攻撃される)
 
イランの指導者ハメネイは共和国防衛司令官アミール・アリ・ハジザデに「本格的な準備ができている」、「イランの周り1,243マイルに配置されているアメリカの軍事基地と航空母艦は、イランのミサイルの射程内である」と言うように命令した。
 
(訳者注:アメリカと言う言い方は何度も言うがどっちのアメリカですか?)
 

 
イランと米国の指導者が、ユダヤ人が目覚め大量殺人戦争犯罪者ベンジャミン・ネタニヤフを牢獄に入れる前に、9月17日に再選挙を行おうとしているように見える。
 
米国の多く 軍事/ intelligence報機関は、トランプがシオニストと一緒になって、アメリカの支配から彼らを排除するように設計された精巧な策略の一部として進めているだけだという希望にまだ固執しています。
 
従って、米国防省情報筋は相互防衛条約でビビを敗北させることを成し遂げると主張している。
 
(訳者注:何の証拠もないのに、偏執狂のようです。もう引っ込みがつかなくなったのでしょうね、どっかの総理と同じです)
 
情報筋は、「イスラエルとの議論の余地のある相互防衛条約は、イスラエル国防軍と米国国防総省によって反対されており、上院によって決して批准されないかもしれない。海に関する国連法は、それを止めるのにたった34人の上院議員で十分なので批准することはできない」。
 
さらに、「批准されたとしても、イスラエルはロシア、イラン、ヒズボラからのS400、水中爆弾、高度なミサイルとドローンに囲まれているとき、米軍がシオニストに血を流すことはないので、イスラエルはこの小切手を換金できない」。
 
イスラエルの犯罪首相ネタニヤフはイランに対するイスラエルの攻撃に対する支持を得ることを期待して、先週ロスチャイルドのマスターを代表してロシアを訪問しました。 代わりに、ロシアのウラジミール・プーチン大統領は「彼に反暴動法を読んで」、イスラエル攻撃機を撃墜すると脅した、とペンタゴンの情報筋は語った。
 
代わりに、ベテラントゥデイのゴードン・ダフは今日(米国空軍との広範な接触がある)、イランを非難しようとしてサウジアラビアを攻撃したのはまさにイスラエル人だと書いている。
 

 
これにもかかわらず、ペンタゴンの情報源のいくつかは、トランプが彼らが望むすべてのものと一緒に行くふりをして、シオニストに対して密かに働いているという希望にまだ固執しているようです。 彼らは、トランプが「9/11の前日にジョン・ボルトンを解雇してイスラエルに不吉な警告を送り、イスラエルホワイトハウスと議会をスパイしていることを暴露した」と言っている。
 
(訳者注:相当いかれてしまっている。トランプが証拠は持っていると言っているが、イランとは言っていない。イスラエルであることは分かっている。ゴードンダフが言っていることは無視なのでしょうか?勝負のニュースレターなのだろうが、これで終わりですね)
 

 
いずれにせよ、ペンタゴンの情報筋は、ボルトンの解任はサウジアラビアに対するフーティの勝利であり、9月17日開催の国連総会の間にトランプとイランのハッサン・ルーハニ大統領との会談を持つことになると述べている。トランプ大統領は「ハメネイとの首脳会談を得るために、サウジの石油をオフラインにしてイランの制裁を解くことを余儀なくされる可能性がある」と情報筋は付け加えた。
 
さらに、「サウジアラビア人がリヤド近くの石油施設への攻撃で敗北するので、イスラエルの操り人形指導者モハメッド・ビン・サルマンが排除される可能性がある」と情報筋は述べた。これは「パトリオット防空ミサイルを役に立たないものとしてさらし、レイセオン社と軍産複合体に深刻な打撃を与えながら、アラムコのIPOを排除することになる」と彼は付け加えた。
 
いずれにせよ、サウジ石油施設に対する明らかに誇張された攻撃は、米国株式会社に短期的な利益をもたらします。トランプ氏は、「必要に応じて、市場の供給を維持するのに十分な量の戦略的石油備蓄からの石油の放出を承認しました。また、現在進行中のパイプラインの承認を加速するためにすべての適切な機関に通知しました。テキサス州およびその他の州での認可計画。「翻訳?:9月30日の破産を回避するため、より多くの石油を販売する。
 
この計画が進んでいる兆候として、アジアの秘密結社とCSIS情報筋は、9月2日に報告したように元日本の首相小泉純一郎中曽根康弘ロスチャイルド代理人マイケル・グリーンバーグによって逮捕されたと聞いた。彼らは原発を抑制して米企業政府から石油を買うことを約束して解放されたと、その情報筋は言う。
 
(訳者注:ちっちゃいことしか考えられないんだね)
 
破産を避けるためのこれらの努力は、イギリス連邦、中国、ロシア人、そして世界の他の大部分が、米軍産複合体アメリカ企業政府が失敗することを許容するよう説得しようとするときに起こります。
 
(訳者注;当然ですよね。潰そうとする方と必死のもがく相手。トランプ政権と米国企業政府が一緒だと思っているからこういう発言が出る)
 
1871年アメリカ合衆国共和国に取って代わった米国法人は、特に近年、アメリカ国民にとって大惨事でした。アメリカ人の90%の真の生活水準は1972年以来低下しています。米国は世界で最も高い刑務所率を持っています。寿命が短くなっても、医療費は世界で最も高い。教育基準が悪い。シオニストの狂信者は、アメリカ人の90%が支持していない議会を支配しています。
 
議論中の計画は、米国法人を米国の民主的な北米に置き換えることです。この計画では、これまでに敗北したエリートのカナダ軍が米軍に加わります。一方、アメリカ人は良い統治、より良い医療、より高い生活水準、より低い犯罪率などを得るでしょう。この計画は、アメリカ人をカストロの息子と彼の兄弟ジャスティン・トルドーのおそらく殺人の支配下に置くことを計画していない、MI6は約束している。

(訳者注:なにをこの人は何十年も言われていることを今更くどくどと言うのだろうが?ページ稼ぎとしか思えない。トルドーが米国を救い世界を救うと言ったのはベンジャミン・フルフォードである。訂正しなよ、こう書くことで訂正しているつもりなんでしょうね。今度はトランプだ。
 
トランプがまだ彼らの救い主であると思う人のために、以下について慎重に考えてください。現在、120,000件を超える封印された告発がありますが、トランプは告発されないようにしています。彼が約束したように、9/11に関する真実は明らかにされませんでした。 「QAnon」は閉じられました。トランプの義理の息子ジャレッド・クシュナー「666 5番街」。ペンタゴンの情報筋は、トランプが軍事法廷を止めてジェフリー・エプスタインの啓示を隠蔽するために彼の力ですべてをしていると付け加えた。
 
(訳者注:当初の予定より困難を得ているかもしれないが、120,000件の件は着々と進んでいるのが見えませんか?今FBIが火の車です。QAnonが閉じたことが証拠?笑止千万。もう少し論理的に説明してください。Qanonは再び隠れました。再びケネディとして登場する為です。その代わりが登場して説明してくれていますが、見てないんですか?)
 
多くの人が信じているように、トランプがシオニストと一緒に遊んでいることを本当に願っていますが、これまでのところ、彼の行動は反対を示しています。プラグを抜いて、権力を握った狂ったメシアの狂信者からアメリカを救ってください。
 
いずれにせよ、たとえ米国企業政府が先延ばしになっても、数学的に非難されます。伝説的な投資家であるジム・ロジャースは先週日本外国特派員クラブで講演し、現在の金融システムは「今後2〜3年で崩壊する」と米連邦準備制度理事会は「なくなる」と予測している。
 
ほとんどのベテランの投資家と同様に、ロジャースは、マイナス金利に基づいてゾンビコーポレーションにお金を注入するのに役立つ現在のシステムが運命づけられていることを知っています。 バンクオブアメリカが指摘したように、米国の金融資産はGDPの5倍以上なっている。

(訳者注:饒舌ですね。ページ稼ぎ)
 
つまり、実体経済に適応するには、資産の価値が80%低下するはずです。 1942年に生まれたロジャーズが「私の人生で最悪の市場(崩壊)」を予想しているのも不思議ではありません。
 
米国軍産複合体が第11章の秩序ある破産と米国政府の再起動を伴わない場合、混乱が生じるでしょう。 「多くの政府が崩壊し、消滅するだろう」とロジャーズは予測する。
 
無秩序の代わりに、グローバルな金融システムを再起動し、貧困を終わらせ、環境破壊を止めるための数十億ドル規模のキャンペーンを開始する方が良いでしょうか?中国、英国、ロシア、バチカン、その他多くの人々がこの計画を支持しています。彼らは単なるメシアニックであり、狂信的なシオニストの狂信者たちは、これを防ぐためにできる限りのことをしています。彼らはまだ世界人口の90%を殺し、残りを奴隷にしたいと考えています。

(訳者注:訳したくないくらいの饒舌です。有料ページ稼ぎ)
 
米軍はジャレッド・クシュナーを逮捕し、監視下に置くべきです。 彼が悪魔の所有の兆候を見せ始めるのはそう長くないことを保証します。 彼らはまた、トランプでの反暴動行為を読むべきです。
 
最後のメモでは、我々(訳者注:白龍会の)のロシアの情報筋は、なぜメラニア・トランプの祖母の役割で米国の女優ジャネット・リーの写真を送ったのかをチェックしていると言いますが、それはソ連陸軍のオルガ・オリフ中将だと主張しています。
 
(訳者注:こう言うオカルト的な話が彼は好きです。思わせぶり)
 
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トランプの敵を騙すためにはまず見方から作戦に引っかかっています。細かなことをまだやっていないなどと非難していますが、着実に進行している。クリントンならどうなったのか?考えればすぐにわかる。それにしても内容にないレポートです。最近の傾向です。古臭いネタを出してきてぐちゃぐちゃ言っている感じです。
 
世界的にフルフォードレポートを報道するブログが非常に少なくなっている。分からないことが多かったので色々参考にさせていただいていたのですが、掲載するところがなくなってきた。こんな内容では買えませんね。当然の気がします。今週号でとうとう開き直ってしまったから、これで結果が出れば終わりですね。次回は新情報がなければ掲載はしないとか考えますので、よろしく。
 
もう、訳すのが馬鹿馬鹿しくなってきた。
 

∞  「アリ・ハメネイと米国ドナルドトランプ大統領は、どちらもロスチャイルド(悪魔のような赤い盾)家族の従業員です」
 
これはなんとも受け入れがたい‘とんでも’情報です。 もし仮に彼が一時期そうであったとしても、地球同盟が大統領になる相当以前から彼を支援してきているはずがないですし、大統領に就任してからも、また彼の現在迄の多くの政策からみても、闇勢力に加担していないことは明らかです。(--#)
 
「・・現在、120,000件を超える封印された告発がありますが、トランプは告発されないようにしています。・・・」の部分抽出です。
 
・ 120,000件を超える封印された告発をトランプは告発されないようにしている。
・ 彼が約束したように、9/11に関する真実は明らかにされませんでした。
・ 「QAnon」は閉じられた。
・ ペンタゴンの情報筋は、トランプが軍事法廷を止めてジェフリー・エプスタインの啓示を隠蔽するために彼の力ですべてをしていると付け加えた
 
これを、かの国の文ちゃんの言葉で表現すると、「・・、いけしゃあしゃあ・・」と言えるもんですね。(^_^;)>
 
「嗚呼、悲しいではないか!」さん、文字通りのお気持ちとお察しします。 

(^_^)/

2019年9月17日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月17日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年9月17日】

 

最近起きた、サウジアラビアの石油施設に対する攻撃は、今週の市場に影響を及ぼすと予想される。

トランプ大統領の中国との貿易交渉は、共産党政府にGESARAを受け入させるための巧妙な計画だ。

中国の経済は米ドルに依存しており、米ドルが下落すると生き残れないだろう。

トランプ大統領が中国に受け入れさせることができなければ、中国人民がするだろう。

一方、議員のマーク・メドウズは、監察総監室(OIG)のFISA調査報告書は「巨大」になるだろう、と言っている。

報告書は、トランプを標的とするためにFBIと司法省が規則に違反したことを立証している。

DECLASの第一段階が進行するとともに、このレポートについてのさらなるニュースが主流メディアを襲うだろう。

イラクは今年、通貨を再評価する最初の国になると予想される。

イラク・ディナールの再評価後、米ドルは下落するだろう。

ドル指数が100ポイントに達することが指針となる。

 

2019/09/09 フルフォード情報英語版:米軍士官学校の調査によると、ハザール敗北の可能性は95~100%

画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA]
 
 ハザールマフィアといっても、政治の表舞台で動き回らないといけない人物は大したことはありません。我が国の恥を日々垂れ流す安倍と麻生が好例でしょう。原稿すらまともに読めないバカ殿に、時勢を読み取り自ら動く頭脳なぞありゃしません。彼らのような傀儡人形を操る真の支配層が裏にいるのです。
 ということで、その面子の割り出しが完了したようです。8月5日版のフルフォード情報で、「スイス【のチューリッヒ工科大学の研究者ら】による分析により、フォーチュン500などの巨大企業の役員を務めている中核の集団、約700人が判明した」とお伝えしましたが、この名簿を米軍はしっかり活用することにした模様。
 これが大量逮捕リストとなるのか、はたまた抹殺リストとなるのか存じませんが、嬉し恥ずかし個別の“オハナシアイ”が早めに終わるといいですね。どうシミュレーションしても負けは確定しているらしいので、わたくしとしては日本のお家芸「エクストリーム土下座」の習得をオススメ致します。「芸は身を助く」と申しますもの。グアンタナモの監獄でもきっと大ウケすること間違いなし!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米軍士官学校の調査によると、ハザール敗北の可能性は95~100%
投稿者:フルフォード

支配層700人のリスト


米軍士官学校が確率モデルでテストしたところによると、国際的な軍と司法による対ハザールマフィアのキャンペーンは「成功する可能性95~100%」となった、とMI6筋やペンタゴン筋は言う。今週は9.11の記念日があり、続いて13日の金曜日があり、奴らの避けようがない最終的な敗北に向けて大いに邁進していく良い頃合いだ、と同筋は言う。

ハザール勢敗北の鍵は、スイスの数学者グループによって軍隊へと渡された、とMI6筋は言う。学者らは4万3千の多国籍企業を分析し、その支配の足跡を辿って700の個人の集団を突き止めたのだ】が、大半は銀行家だった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

これは「企業支配のグローバル・ネットワーク(GNCC)と【も言うべき】出資金詐欺で、相互連結型ないしは蝶ネクタイ型の企業構造になっている」と、同筋は言う。

軍というものは、明確なターゲットがあるときに最もよい仕事をするのだが、この700人のリストはそのターゲットを彼らに与えたのだ、とペンタゴン筋も認めていた。

米軍士官学校は、「法の支配を求めるグローバル連合」(つまり人々【による支配を求めるグローバル連合】)が最終的には確実に勝者となる計画を捻り出すため、幾つもの“確率モデル”をテストした、と同筋は言う。
https://www.newscientist.com/article/mg21228354-500-revealed-the-capitalist-network-that-runs-the-world/
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf

これは闘いが終結したという意味ではない。何故なら【現在】ハザールマフィアは米国・英国・香港・イラン其の他で事を荒立てては、文字通り生き残るために戦っている最中なのだ。しかしこれは凄まじい金持ちとはいえ、敗北【が決まった】犯罪マフィアによる延命を模索しての無駄な足掻きに過ぎない。


イスラエル総選挙の日


鍵となる日の一つで近付いているのは、イスラエル選挙の9月17日。筆頭格の悪魔主義リーダーであるベンヤミン・ネタニヤフと仲間の悪党どもが、権力の座に留まるためにあらゆる汚い手を使っている。ユダヤ人は自分たちの悪魔主義者の支配層に【自ら】立ち向かい、打ち倒すか、それともトルコ・イラン・米国・ロシア・アラブの連合に直面し、自分たちの犯罪者の支配層を排除するよう迫られるか、二つに一つだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

簡単な闘いとはなるまい。モサドと繋がっている情報サイトというか虚偽情報サイトのデブカですら、ネタニヤフは選挙を延期して権力の座に留まり続けるため、戦争を始めようと計画している、と言っているくらいだ。
https://www.debka.com/netanyahu-to-hamas-via-egypt-idf-is-set-for-gaza-war-even-if-it-means-delaying-the-election/

おまけにネタニヤフは、アメリカ民主党【がでっち上げた】“ロシア勢”による不正選挙詐欺の例に倣い、“アラブ勢”が不正選挙をしたと主張しようとしている、とイスラエルの新聞ハアレツが報じている。
https://www.haaretz.com/israel-news/elections/.premium-netanyahu-deploys-trump-s-election-fraud-canard-to-devastating-effect-1.7810906

英国のEU離脱の日


もう一つの鍵となる日付は、英国のブレキシット最終期限である10月31日だ。こちらは、政治家たちの奇妙なまでに滑稽な様子を鑑みるに、ハザール勢が持ちうる全ての買収と脅迫のカードを切ってきたようだ。ほんの一例だが:野党労働党の影の外務大臣エミリー・ソーンベリーはテレビで、EUとの「考えられる中で最善の合意」を模索すると言いながら、それに対する反対運動を展開するとも言ったのだ。

動画はシャンティ・フーラが挿入

 

【※イギリスでは「影の内閣」といって、野党でも仮想内閣を立ち上げて政策立案します。なのでこのおばちゃんは党の幹部クラスではあるんですが……討論番組で「最高の離脱条件をEUに交渉する」、でも「離脱に反対する」と矛盾した発言をして、どっちやねーんと顰蹙を買ってました。】

https://www.zerohedge.com/news/2019-09-08/labours-ridiculous-position-seek-deal-eu-then-campaign-against-it

国会議員らは「【離脱の】決定が既になされたというのに、国をカオスとパニックに落し入れようと牽引している。留まるか離脱するかは問題じゃない――最終的にはEUは存在しなくなるのだから」、とMI6筋は請け合った。

EUに留まり続けることは主権の喪失を意味し、「事実上の大逆罪に他ならない」と、彼らは言う。「王室とイギリス陸軍の上級将官らは全員、主権【を喪失させないという立場】で一致している」のであって、圧力に屈した政治家連中【に賛同している訣】ではない、と彼らは付け加えた。

上記の700人の銀行家が支配する巨大コングロマリット工作員であるメディアのプロパガンダ・キャンペーンにも関わらず、英国の輿論も政治家連中には反対している、と彼らは指摘した。


真の暴動はインドネシアからの独立を望むパプア州


他に興味深い点として、欧米の企業プロパガンダ・メディアはイスラエルだの香港だの英国だのといった場所についてはがなり立てていながら、完全に無視しているものがある。それが暴力的な革命で……

……ニューギニア【島インドネシア領】のパプア州で展開中だ。今やオーストラリア当局とインドネシア当局は、コントロールを失うか、大規模な虐殺を決行するかの選択を迫られている、とCIA筋は言う。

「ソロンでは刑務所が炎に包まれ、250人以上の囚人が脱走した。ジャヤプラ【や】世界最大の金鉱山グラスベルグ近くのティミカでは、何千人もが【抗議活動で】集結し、ファクファクでは市場が放火された」と、以下の記事が語っている。
https://www.channelnewsasia.com/news/asia/hundreds-escape-papua-prison-after-violent-riots-11825708
https://www.sbs.com.au/news/exclusive-footage-shows-indonesian-forces-opening-fire-on-papuan-protesters
https://www.sbs.com.au/news/don-t-let-west-papua-become-the-next-timor-leste-exiled-independence-leader-warns-australia
https://www.channelnewsasia.com/news/asia/indonesia-urges-calm-in-papua-after-two-weeks-of-protests-11857826#cxrecs_s

動画はシャンティ・フーラが挿入


インドネシア警察筋は、本部から箝口令が敷かれていると言っている。「パプアで現在巻き起こっているカオスについて語ったり、動画を撮影するのは一切禁止。この命令を無視した者は、懲役を含む厳罰に処す」という内容だ。

人々はインドネシアから独立したがっている、と地元の複数の情報源は言っていた。

もし世界が注目しないのであれば、インドネシア当局があの地の独立の動きを阻止すべく10万人から30万人を殺害したという、1970年代の東ティモール問題が再び繰り返されかねない。また世界最大の金鉱山の幾つか、そして【豊富な】埋蔵ガス、其の他の天然資源の支配も危機に瀕している。


香港は米露戦争の一端に過ぎず


ニューギニア【島】パプアの真北、香港では米国務省とCIAが全力を尽くしたにも関わらず、事態は沈静化しつつある。こちらがCIA筋の一人による香港の状況報告だ:

「CIA職員の何人かは、街頭【での抗議活動】で前面に出て行く者には一日3千香港ドル、空港での座り込みをする者には3百香港ドル支払っている現場を押さえられ、写真に撮られ、録画された。」そして現在、「【抗議活動の】まとめ役トップの内、5人が米国へ駆け込んだ。彼らは台湾経由で飛行機を乗り継ぐ、特別な手配をしてもらっている」、とも同筋は報告していた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


「中国の秘密警察は抗議している人々の間に潜入し、デモ参加者を“拾って行っている”。香港の外にある、非公開の場所に連れて行かれるのだ。【果たして】彼らを再び目にすることは出来るだろうか?」と、同筋は案じていた。

香港での闘争は、米中の間で現在起こっている事実上のハイブリッド戦争における前線の一つに過ぎない。次の一手は香港の銀行システム閉鎖の企てを伴う、と複数のCIA筋が言っていた。

おまけに「シオニストのハリウッドやテクノロジー大手への更なる一撃として、グーグルとフェイスブックが出資したロサンゼルス・香港間の8千マイルに渡る光ファイバーケーブル【敷設計画】は、ドナルド・トランプ大統領が繰り広げている中国との貿易戦争の一環として阻止してくる可能性がある」、とペンタゴン筋は報告してきた。

トランプはこれに加えて、ロシアをG8に再び参加させるようフランス・英国・ドイツ・日本に迫っており、それはロシアを口説いて中国から切り離そうというキャンペーンの一端なのだ、と同筋は言う。

ロシア製の極超音速ミサイルを米国は買わないか、というウラジーミル・プーチン露大統領の申し出を受けることも検討中だ、と彼らは言う。ロシア製の極超音速【ミサイル】購入で「軍産複合体は革新と競争を余儀なくされ、アメリカの納税者からの強奪【つまり膨大な税金を着服すること】を止めざるを得なくなる」、とペンタゴン筋は付け加えた。


イエメンとウクライナの紛争は終結


一方、中東に話を戻すと、イランと組むイエメンのフーシ派に対するサウジアラビアの戦争が終結するよう調整していくという形で、米国はトランプとイランの最高指導者アリー・ハーメネイーの首脳会談の準備を進めている、と彼らは言及していた。

これに関して彼らが言うには、「フーシの持つ先進的なドローンやイランからのミサイルのせいで、イエメンの戦争は【事実上もう】終わっている」のだそうだ。この結果、「サウジアラビアは和平を求めるよう迫られており、賠償金を支払わねばならなくなるかもしれない」と彼らは言っていた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


ウクライナの一触即発状態の紛争も、どうやら終わりを迎えようとしているらしい。「ウクライナ大統領ウォロディミル・ゼレンスキーの政権は前任者と異なり、分別のあるアプローチと妥協の準備があることを行動で示している、とロシア外務省は土曜日に出した声明の中で語った」、とはロシアの公式なタス通信の情報だ。
https://tass.com/politics/1077084

ウクライナの和平交渉によっては、多くのアシュケナージユダヤ人が真の母国に帰ることが可能になるだろうか。ちなみに【彼らの母国とは】ウクライナであって、イスラエルではない。


金融崩壊は間近


今週【のリポートを】終えるにあたり、ハザールがコントロールしていた金融システムがますます不安定になってきており、予想外の崩壊がいつ起こってもおかしくない点を指摘しておく。以下のグラフは、資金が逃げ出していっているというのに、金融の重力【の法則】に逆らって株式市場が上昇し続ける【という不自然な】様子を示している。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/equity%20flows%20vs%20market.png?itok=KyhRU0Kj


【※水色の線が株式ファンドのフロー(単位:百万ドル)。紺の線がMSCI ワールド・インデックス(rhs)。2018年1月から2019年7月まで。】


これがどうして可能となったのかを示したのが、次の図だ。企業が中央銀行の金(かね)を使い、しかもその大半はマイナス金利での借金をしてまで、自社の株を買い戻しているからだ。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/total%20flows%20buyback.jpg?itok=yqR4URZ3


【※「誰が株を購入しているのか? 企業である」と題した株式の累積購入額の図。
紺色の線が企業、黄色が外資、緑が一般家庭、オレンジが保険および年金。
単位は縦が「兆ドル」、横が年(2009年から2019年まで)。】


言い換えると、欧米の中央銀行を所有している700人かそこらのハザールマフィアが、金を刷っては自分たち自身に貸し付け、既に【何%か】所有している企業【の株】をもっと買い込もうとしているという訣だ。一方、実体経済は崩壊の兆しを幾つも示している。しかも私には、それが死のスパイラルに見えるのだが。

動画はシャンティ・フーラが挿入


https://finance.yahoo.com/news/u-manufacturing-contracts-first-time-140000169.html
https://www.zerohedge.com/news/2019-09-03/28-signs-economic-doom-pivotal-month-september-begins

ハザールマフィアは、ハリケーン「ドリアン」がもたらした被害も大袈裟に見せようとしているようだ。自分たちが操作する株式市場から身を遠ざけていた諸々の保険会社を騙【して金を巻き上げる】つもりらしい。
https://www.zerohedge.com/news/2019-09-02/dorian-could-cause-40-billion-insured-losses-ubs-analysts-warn

奴らは9.11でも福島でもハイチ【大地震】など他の場所でも、同じことをしてきた。今回は保険会社も賢くなって、ハリケーンの本当の被害者だけに支払ってくれると願いたい。

ちなみに私が住んでいる東京でも昨晩、台風に見舞われたが、少なくともこの周辺地域に関して言えば、いつもの嵐が来ただけで大した被害はなかった。


読者へのお知らせ:【当初掲載していた】メラニア・トランプの祖母と思しき女性の写真は、そうではなかったと発覚したため、【当リポートから】取り除いてある。


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像、および動画も挿入しています。

2019年9月15日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月15日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年9月15日】


サウジアラビアの世界最大の石油施設が攻撃された。

https://www.marketwatch.com/story/saudi-oil-sites-shut-production-after-hit-by-yemens-houthi-drones-2019-09-14

イランは、地政学的な影響を引き起こす可能性のある攻撃を非難されている。

これは、石油産業とオイルマネーに対する協調攻撃だった。

石油産業は、新しいエネルギー技術を抑制し、オイルマネーを生かし続ける主犯である。

米ドルを暴落させる引き金が引かれている。

米ドルは約50%下落すると予想されている。

中国の経済は、米ドルが下落すると崩壊すると予想さる。

北京に対する抗議は、共産主義を拒否し、改革を推し進めるために中国全土で噴出するだろう。

北京が変更を拒否した場合、中国の地方軍は人々の圧力によって、北京に反抗することを強いられるだろう。

一方、トランプ大統領は米ドルを救済するために、金本位制に復帰すると予想されている。

アメリカが金本位制に戻った直後に、すべての国が金本位制を採用することを要求する世界金条約が発表される。

各国が金本位制を採用することで、過小評価されているさまざまな通貨が大幅に再評価されることが予想される。

 

2019年9月12日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月12日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年9月12日】

 

トランプ大統領は、今後、7日以内に宣言を行う予定だ。

ジョン・ボルトンは、北朝鮮ベネズエラに対する戦争を提案していたため、解雇された。

一方、近い将来、株式市場の暴落が発生する可能性がある。

成長株の効率が割安株を上回っており、連邦準備制度の利下げは望ましい効果を発揮していない。

近い将来、米ドルは大幅に価値が下がる(50%下落する可能性)ことが依然として予想されている。

中国は数兆ドルの米国債保有しているため、米ドルの切り下げが始まると、中国経済が崩壊し始める。

トランプ大統領は、米ドルを救済するために行政権限によって金本位制に戻る。

金本位制が復活すると、連邦準備制度は廃止される。

そして、北京では大規模な改革が行われるか、中国人民とその地方政府からの反乱に直面することが予想される。

情報源によると、いくつかの通貨が再評価のために並んでいる。

イラクが最初に通貨を再評価すると予想され、他の国がそれに続く。

 

2019年9月10日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年9月10日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年9月10日】


ロシアとインドがオイルマネーを排除する計画は、中国経済を標的とする間接的な動きだ。

中国は、人民元を急落から支えるために、アメリ財務省の準備金を使用している。

ドル指数が100ポイントを超えた後、米ドルは暴落すると予想され、それによって中国元も同様に暴落する。

トランプ大統領は非常事態宣言を発令し、大統領令金本位制に復帰する。

中国政府もまた、経済の崩壊によって国民の支持を失う。

共産主義者の抗議が中国全土で噴出し、中国政府は改革に耐えなければならない。

中華人民共和国中華民国に移行する。

この移行は、世界の他の国々によってサポートされる。

中国もまた、改革が完了すると金本位制を採用する。

すべてのトリガーが設定されている。

一方、マドゥーロが米国での亡命の申し出を拒否したため、ベネズエラで革命が起こると予想されている。

イギリスのブレグジットは事態が過熱しており、偽旗攻撃が起きる可能性がある。

これらの地政学的な出来事にも関わらず、世界金条約による新金融システムの導入が進んでいる。

情報源によると、イラクの首脳陣は、イラク・ディナールは今月末までに再評価されると期待している。

 

 

ここのところアラートでホットな中国の話題ですが、ネットでは香港の民主化について、改革を叫ぶデモ隊がカバール側だという見方と、民主化勢力を潰そうとしている中国政府がカバールだという、正反対の意見に分かれています。

 

最近のアラートによれば、潰そうとしている中国政府がカバールだと言えそうですが、となると、もともとアラートで中国政府はBRICSの一員として地球同盟に協力して経済改革を進める同盟側だと言っていたのと矛盾します。

 

まあそれも、これまでは中国政府内部の同盟側が協力して世界経済の改革が進んできたが、その段階は終わって、今度は中国政府自体の改革が必要になったんだと考えれば、つじつまは合わなくはありません。

 

ただ一点、アラートの民主化勢力正義説を裏付けそうだと思われるのは、香港関連の情報でカバールの偽旗なんじゃないかと感じられる部分です。

 

最近、デモ参加者が警察や報道に変装して弾圧を演出しているという動画が、ツイッターなどでたくさん出回っています。

 

民主化勢力が報道関係者に変装しているところや、警察に化けてデモ隊を弾圧している映像がネットにアップされています。

 

こういう動画は、最初からやるとわかっていないとタイミングよくとれません。

 

つまり実行者周辺が撮っていることが考えられるわけですが、となると、そもそも自分たちが不利な映像をわざわざ撮って、しかもネットで拡散するのは何故なのかという疑問が出てきます。

 

これが民主化勢力を不利にするための偽旗で、民主化勢力を貶めようとしているのはカバールだということが考えればつじつまが合うわけです。

 

フランスの黄色ベスト運動でも、ソロスに雇われた暴徒がデモ隊に非難の目が向くような過激な行動を演出していたという情報がありました。

 

こういうのはカバールの常とう手段ですね。

 

とはいえ、世界の情勢は既存の支配層に逆らう動きが止まらなくなっています。

 

その流れから考えると、香港の民主化も避けて通れない現象なのかもしれません。

 

そして肝心の日本では今、千葉の台風被害を無視して支配層は内閣改造という政治ショーに明け暮れています。いままで清新なイメージで売っていたK泉Jr.も、変な結婚発表&入閣で、やっぱりこいつも庶民の敵か、的な失望感も広がっています。

 

日本の民主化は一体いつになったら起きるんでしょうね。(苦笑)