18/1/2 ソルカ・ファール情報:“匿名Q”絡みの起訴が7万件以上に膨らみ、9.11の衝撃的暴露が公表間近となる中、ロシアからの警告が聞き入れられ、トランプの暗殺を試みた者は銃撃戦で死亡
海兵隊の一部はアメリカ政府の在外公館の警備を担当しています。実はホワイトハウスの警備隊にディープ・ステート側の手先が紛れ込み、トランプ大統領の命を狙おうとしていたようです。大晦日にモスクワで逮捕された元海兵隊員の取り調べで、この暗殺計画が明らかに。
ということで2019年のカバール大量逮捕は1月1日早朝5時、ワシントンD.C.にある海兵隊兵舎で火蓋が切られました。マイナーな事件扱いで、ちっとも知りませんでしたわ。
アメリカで報じたメディアでも、銃撃戦などという文字は全くなし。任務交代の際に渡そうとした銃による不幸な事故として、ちょこっと報じているだけです。裏を知りながら読むと、確かに表向きの発表は大変奇妙です。なにせ自分で暴発させた訣ではなく別の人物が撃ったと書きながら、相手の名前も死亡した海兵隊員の名前も非公表。
一方で「ダーク・オーヴァーロード(暗黒の大君主)」と名乗るハッカー集団の話題は、あちこちで記事になっていました。
政府の機密文書を公表されたくなければ金を寄越せと公開脅迫しているので、トランプに敵対するアノニマスな集団か、もしくは愉快犯なのでは、と訝しんでいたのですが、今回のソルカ・ファール女史の解説でその意図がやっと理解できました。
ディープ・ステート側はお正月からチビリまくりですね。新春特番よりもこっちの実況中継の方が面白そう。いつか正月の肴にすべく――じゃなかった、歴史に残すためとか尤もな理由をつけて、ハンターの皆さんにはカバールの『逃走中』を是非とも撮影しておいてほしい。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
スパイの取り調べで判明したトランプ暗殺計画
本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)による驚天動地の新報告書曰く、アメリカ人スパイ容疑がかかっているポール・ウィーランから「取り調べで引き出した」情報で【彼が】アメリカ海兵隊のロクでもない犯罪組織の一員だったことが判明し、【その内容は】プーチン大統領から直接トランプ大統領に伝えられました。
――【この情報を】受け取ったトランプは、ホワイトハウスで自分を警護している全ての海兵隊員を即座に排除するよう命じました。
――ほどなくしてワシントンD.C.の【海兵隊】兵舎で【ホワイトハウスから排除された】海兵隊警備兵の一人がシークレットサービスの捜査官たちとの銃撃戦で殺害されたのです。
――これはトランプを暗殺【しようとした】者を殺害したものと見られ、謎の米軍組織“Qアノン”【=匿名Q】が“ディープ・ステート”の工作員に対して7万件以上の極秘起訴が今や発生していると発表したのと同じ【日】に起こりました。
――そしてこの【トランプ大統領】暗殺未遂の報復として、今度は【匿名Qと】同じくらい謎のトランプに忠実な国際ハッキング集団“暗黒の大君主”が2001年9月11日(【通称】9.11)のアメリカ合衆国攻撃の裏にあった本物の真相を暴露する米国政府の最重要機密文書類を公表すると脅してきたのです。
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グローバリスト(新世界秩序)を脅かすナショナリスト(愛国者)
当該報告書によると、丸二年近く権力の座に留まっているトランプ大統領が直接執ったナショナリスト的行動や政策により、失業率は1969年以来最も低く、消費者信頼感【指数】は2000年以来ほぼ最高で、【30の】主要都市における犯罪は1990年以来最も低く、史上初めて石油の輸出が輸入を上回り(不必要な戦争にあの国を巻き込み続けた外国の石油からの独立に向け、アメリカが続ける着実な歩みにおける大変画期的な出来事です)、経済成長【率】は上昇し、貧困【率】は下がり、電気自動車の販売は史上最高というアメリカ合衆国の姿へ繋がったのでした。
ですが欧洲連合のエリートかつグローバリストな首脳陣の立場からすれば、トランプ大統領のアメリカでも驚異的なナショナリストの偉業は、衝撃と絶望をもたらした、と当該報告書は指摘しています。
――とりわけハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相がトランプ側に付き、違法移民はヨーロッパ2000年の文化を破壊すると警告するに至ったのが原因です。
――英国の人々もトランプと同じくらいの戦争反対派と化しつつあり、自国の政府は【あちこちの】主権国家にミサイルを発射したり、他国の問題に首を突っ込むことに関しては常に金に困っていない様子なのに、なぜ病院が閉鎖されていっているのか、なぜ道路が陥没したまま【放置されている】のか、そしてなぜインフラが崩壊していっているのか、疑問に思うようになりました。
――そしてフランスの人々は自国を内戦間近まで引き裂き、自国の政府がトランプ的な減税政策を導入してくれるよう要求しています。
アメリカとヨーロッパ両方のトランプを支持するナショナリストでポピュリストな人々はグローバリスト連中を逃走に追い込んでおり、大半の専門家は2019年がこういったエリートに対するcoup de grâce(“【一思いにあの世へ送ってあげる】慈悲の一撃”あるいは“とどめの一撃”)をお見舞いする年だと見做していることから、自分たちのエリートでグローバリストな指導層への信奉なり信頼が幾ばくかは残っているのがヨーロッパの人々のほんの4割しかいなかったという先週の衝撃的なニュースにより、欧洲連合の破綻が如何に間近に迫っているかが浮き彫りとなった、と当該報告書は続けていました。
グローバリズム対ナショナリズム
“暗黒の大君主”からの招待状、トラップ付き
トランプ大統領の驚異的なナショナリスト政策が一国の経済力を恢復させ、同時に何千万もの人を貧困から脱出させるのに実際に有効だと分かっているエリートのグローバリスト連中は、唯一可能な方法でトランプへの激しい逆襲を仕掛けた、と当該報告書は詳述しています。
――それが奴らのけしかけた、最も卑劣で延々続く大手プロパガンダ・メディアのトランプに対する近代史上類を見ない攻撃です。
――今やその成功ぶりは、“ディープ・ステート”におもねる米国のプロパガンダ・メディアが、トランプは2019年を生き延びることは無理だろうと嬉々として予測するほどで、「彼の在職中のあらゆる側面が下向きの軌道を描いていることから、我々は政治的にものの見事な激突と炎上へと向かっているのだと窺わせてくれる」【と述べる始末】。
具体的に誰が2019年に“激突して炎上”するかとなると、トランプ大統領なのか、彼のグローバリストでエリートな敵なのか、SVR【=ロシア対外情報庁】の分析官たちは未だ結論付けるには程遠いとしています。
――何よりトランプが“ディープ・ステート”に反撃するために彼自身の謎に満ちた世界規模の秘密諜報組織を作ったことから【予測が難しくなりました】。
――9.11を巡る全ての真相を暴き「スノーデンの偉業を越える」であろう米国政府の機密文書の公表を今日脅してきたのが、その一部をなす“暗黒の大君主”と呼ばれる存在です。
――ただし公表前にビットコインで支払う者は、1万8千件を越えるこれらの文書に登場する名前を伏せると提案しています。ひょっとして名前が記載されているのではないかと怯えるあまり【うかつに】返事をすれば、文書に登場していなかったとしてもこの計画を立てた者たちに名前が知られてしまう、というリスクが発生する訣です。
――ということで今回もまた、トランプには利益を生み出せないものなどこの世に存在しないと証明してみせたのでした。
1月1日の“暗黒の大君主”によるツイッター:
【“暗黒の大君主”の声明文:】
我々が有している中で最も重要性が高いのは、FBIやCIAやTSAやFAAやDOD【=国防省】其の他によるSSI(機微な安全保障情報)とSCI(機微区画情報)である。非常に複雑な案件の訴訟となると、しばしばこういった機密性の高い秘密文書が裁判のために非公開扱いで導入されるのだ。弁護士は、原告側も被告側も裁判の期間中、こういう文書のコピーを保持し続けることになる。終われば破毀することになっている訣だが、こうして我々が全世界にお見せしているように、常にそうなるとは限らない。
この話は保険訴訟というよりも、【国家】安全保障の手続や防衛上の作戦や法執行【機関による】捜査や物的証拠、其の他そのセンシティブさから一般の人々には一度として公表されたことのないものを詳しく記載した、大変センシティブなSCIやSSIを巡る話なのである。」
自ら首を絞めている大手メディア
ここまでで、トランプ大統領対“ディープ・ステート”グローバリストの敵との間で益々深まるばかりの命懸けの戦いにおける最大の犠牲者は、かの国の根底を支えており、アメリカそのものとも言える諸機関だ、と当該報告書はまとめています。
――その内最も重要なものの一つが大手メディア業界であり、かつては世界中が憧れ、信頼し、尊敬を寄せたというのに、今ではロシア・マニア狂いに身を落とす有り様。
――ウォール・ストリート・ジャーナル紙をして、“ディープ・ステート”におもねるワシントン・ポスト紙はトランプやロシアを巡る嘘を際限なく吐き続けているせいで「報道の信用を損なっている」と扱き下ろすほどです。
――更に“ディープ・ステート”におもねるニューヨーク・タイムズ紙に至っては、その報道【姿勢】が「疑うべくもなく反トランプ」だと、同紙の元編集長のジル・エイブラムソンにさえ糺弾されています。
――だからこそトランプ大統領は、 アメリカの兵士にシリアから帰国するよう命じたことで、薄気味悪いほど反キリストに近い存在としてワシントン・ポストとニューヨーク・タイムズの両方から描かれているのです。
――こういった“ディープ・ステート”の口先【となった大手メディア】が米軍を家族の元に帰させてしまえばカオス【=渾沌】をもたらすと主張しては、すっかり世界をあべこべにしてしまいます。
――ですが【トランプの英断のお蔭で】シリアの人々は、何年かぶりに豊かさと多様性に恵まれた自国がクリスマスの彩りに照らされ、“平和で安全”になったと言っています。
翻訳:Yutika
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