希野正幸のインフォブログ

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18/12/24 フルフォード情報英語版:再起動を目指す休暇中の欧米文明

画像の出典: pixabay [CC0]
 
 来たる世界規模での金融リセットに向けて、米軍が世界各地から撤退し、軍事法廷の準備が進み、犯罪人が次々追い詰められています。正式に始動する時期としては、2019年5月ではないかとフルフォード氏は睨んでいるようです。
 将来は天体の動きに沿ったカレンダーになっていくようですが、そこに地上の四季折々も組み合わせ、旧暦暮らしがメジャーになるといいですね。
 今年も最後の一日となりました。どうぞ皆さま佳いお年をお迎えくださいませ。表向き悪が一掃されずとも辛抱強く、輝ける希望を胸に、来年を素晴らしい年にしてまいりましょう。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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再起動を目指す休暇中の欧米文明
投稿者:フルフォード

クリスマスはイエスの誕生日ではありません


高位の複数の情報源からもたらされた数多くの兆候や裏付けは、欧米文明の再起動が2019年に向けて計画されていると示唆している。例えば、【冬】休み中の米国政府閉鎖に、【メキシコとの間の】壁を建設する云々は一切関係ない。全ては金融の再起動と、もうすぐ【開かれる】軍事法廷とに関係しているのだ。

しかしながら訪れようとしているのは、米国政府を乗っ取り、破産させた犯罪者連中の一斉検挙を遥かに越えたもの――一神教が抱える諸問題の修正である。

今日は12月24日のクリスマス・イブということで、この祝日の背後にある歴史的な真実を人々に思い出してもらう良い機会だ。イエス・キリストがいつ生まれたのかは誰も知らないというのが事実であり、そこで初期のキリスト教教会は古くからの太陽の新しい年を祝う日を乗っ取り、太陽とイエスを入れ替えた。

ようはこういうことだ:太陽が最も北の地点で沈むのが12月21日の冬至。そこから3日間、太陽は同じ場所に沈み、12月25日にはより南寄りで沈み始め、太陽の新たな年が誕生したことを記す。

よってキリスト教教会は、イエス・キリストキリスト教の素晴らしい教えを如何なる形であっても否定することなく、人々にクリスマスの真相を告白し、知らせるべきなのだ。

【※すみません、理系じゃないので自信がないのですが、中東であろうと北半球なので、日の出・日の入りが最も北寄りとなるのは夏至ではないかと……で、冬至が最も南寄りですよね? そいで3日間全く同じ地点にいる訣ではなく、翌日から徐々に北へと移動している筈では。
まぁ、古くから日照時間の短い冬至が、分り易く一年の区切りとされてきたのは揺るがない話なので、焦点はそちらで。】

一方、ユダヤ勢は排他的なハヌカ―を祝うのをやめるべきだ。そして、太陽の新たな年を祝うのは完全にコーシャー【=カシュルート】なことだと自覚すべきだ(まぁ、太陽を造ったのは創造主ではないと考えているのなら別だが)。

何にせよ、キリスト教徒とイスラム教徒の皆さんにはメリー・クリスマス、そして残りの皆さんにはメリー・“サン”マス【=素敵なサン(太陽)の祝日を】。

こういった問題は、天体の動きに合わせていたカレンダーの元の姿に立ち返ろうという議論とも合わさって、新年における幅広い【トピック】の公開談話の一部分となるだろう。というのも世界権力の最上層では、エルサレムの神殿を再建設して、あの街を国際的なフリー・ゾーン【=自由地帯】に変えるという計画にゴーサインが出されたのだ。それ故、2019年は歴史の教科書に刻まれる一年となる可能性が高い。

米軍の撤退


こういった歴史的な変革の準備の一環として、【現在】米軍が様々な紛争地帯から撤退して世界平和への道を開いていこうとしている、とCIA筋は言う。

ペンタゴン筋もそれに同意し、付け加えたところによると「ドナルド・トランプ米国大統領がディープ・ステートとシオニスト勢を終わらせるべく、シリア・アフガニスタン・イエメン・ウクライナから引き揚げていっている。世界規模での通貨リセットは平和と、戦争行為の停止が必要となるためだ。」

【複数の】ヨーロッパの王族筋も、世界規模での金融システムの再起動に向けて準備が進められているという話を是認した。米ドルやユーロや日本円を基軸とした現行のシステムは破綻して機能不全に陥っていると、以上の諸々の情報源や其の他の情報源が口を揃えている。これはとりわけ米国に関して真相を突いており、既にかなりの期間、あの国は破産状態にあるのだ、と皆が言う。このため、現在の米国政府閉鎖が行き着くところは……

……ある種の【連邦倒産法】第11章による米国政府の再建なのだろう。例えばヨーロッパの王族たちは、米国政府に対する歴史的な債券や農業賠償請求や其の他の請求は【理屈上は】支払われるべきであるが、現行のシステムを破綻させない限りは【実際に】支払うことは不可能だと見ている。

【※「農業賠償請求」:こちらの記事によるとアメリカ合衆国憲法修正第14条に封印状態で付帯した権限に基づく訴えで、連邦政府の機関であるFarm Credit System(農業信用制度)に対して賠償請求が可能なようです。】

話し合い中の案件と、決定事項


但しヨーロッパの王族たちやバチカンを支配するP2フリーメイソンたちとの話し合いでは、再起動がどういったものになるのか、基本的な決定に未だ至っていないということが浮き彫りとなった。

とはいえ、現行のシステムが【現時点で】閉鎖されているということは、はっきりしている。これは米国政府の閉鎖という形だけでなく、民間のジャンク・ボンドが12月には全く発行されなかった点や、米国の諸々の株式市場が2008年のリーマン・ショック以来の落ち込みを示した点からも窺える。
https://abc7news.com/finance/stocks-headed-towards-single-worst-month-since-2008/4945054/
https://www.zerohedge.com/news/2018-12-16/bond-market-has-frozen-first-time-2008-not-single-junk-bond-prices

【逆に】彼らも合意していたのは、数兆ドルの予算で将来設計機関が設置されるということ。【現在】この組織に関する法的および財務的な枠組みを巡る交渉が舞台裏で進められている、と【上記のヨーロッパ】王族やP2フリーメイソン筋は言っている。

アジアの【複数の】秘密結社も含めて、最上位レベルで合意しているもう一つの点は、特に米国において、【現行の】システムから犯罪性が根絶されるということだ。


大量逮捕で軍事法廷に突き出される面々


その件に関して、米国内の極秘起訴の件数が7万に到達したペンタゴン筋が言っている。一網打尽にした犯罪者全てを収容するべく、巨大な二隻の監獄船がニューヨークとカリフォルニアからグアンタナモ湾へと送られた。
https://www.youtube.com/watch?v=6vxVugybdLs

来たる出来事の更なる兆候として見て取れるのは、トランプがポール・ライアン下院議長へ「国家非常事態【を宣言し、】深刻な人権侵害や腐敗行為に関与した人物の財産【の移動や取引】を封鎖し、資産を差し押さえる【ことを命じた】大統領令13838号を2017年12月20日から一年延長した」と通告したことだ、と同筋は指摘する。

イスラエルサウジアラビアの犯罪者連中にも法の裁きが下されることになっている、とロシアのFSB筋が約束した。

その目標に向かって、ロシア政府はホワイト・ヘルメットとか称する団体が臓器を盗み、偽のサリンガス攻撃を演出し、歴史的な宝物を略奪していた犯罪組織だったことを示す詳細かつ広範囲に及ぶ証拠を提供してきた。これでグアンタナモ湾に向かっている多くの“セレブ”の中に、例のジョージ・クルーニーという俳優が仲間入りするという訣だ。
https://www.rt.com/news/447091-white-helmets-terrorists-russia/

大量殺人者のベンヤミン・ネタニヤフ首相とムハンマド・ビン・“スキン【皮膚】を生きたまま剥がしちまえ”・サルマーンが、裁きを下される其の他の犯罪人だ、とCIAやペンタゴンFSB筋は言う。

他に裁き【を下すことが】予定されているのは、バイデン、ペンス、クリントン、ブッシュ、ロックフェラー、ロスチャイルド、デュポン、岩崎などの家系の犯罪人で、自分たちは金持ち過ぎて投獄される訣がないと思い込んでいた連中だ、と上記の情報源の面々は言う。

また、ペンタゴン筋曰く、元国防情報局長官マイク・フリン中将への判決の言い渡しが2019年3月13日まで延期され、その間にはFISAの機密指定解除や軍事法廷や其の他の真相【を暴露する】爆弾が投下されることだろう」。


米国連邦最高裁の多数派工作


高位の犯罪者連中の排除がつつがなく執り行なわれるように万全を期すため、ペンタゴン筋が言うには、「[米国大統領ドナルド・]トランプ嫌いのリベラルの婆ルース・ベイダー・ギンズバーグが癌に屈したのを受け、トランプが本物の保守派多数を揺るぎないものにしようと、もう一人の最高裁判事を指名する可能性が出て来た。

これは[ブレット・]カバノー[判事]のときよりも更に重要なことだ。何故なら【本来は共和党ブッシュに指名されて保守派である筈の】ジョン・ロバーツ首席判事がリベラル側に付くように脅迫を受けており、彼もまた【最高裁を】追い出されるかもしれない。」

ギンズバーグ判事へのメッセージ:貴女が目標としていた男女同権やマイノリティの同権といったものは今や社会を織りなす一部となったのだ。よって頼むから名誉ある引退を【自ら】してくれまいか。


海兵隊大将の役割終了


他に注目すべきは12月に入って、海兵隊大将であるジョン・ケリーとジェームズ・マティスが、それぞれ大統領首席補佐官と国防長官を辞任すると発表したことだ。加えてマーク・ミリー陸軍参謀総長が、ジョセフ・ダンフォード海兵隊大将の後任として次期統合参謀本部議長に指名された。

米国の権力構造の頂点にいた海兵隊三人が交代させられたのは、単に彼らが与えられていた切り込み隊長としての役割を果たしきったからに他ならない、とペンタゴン筋は言う。【先陣を切った海兵隊が】ワシントンに上陸拠点を築き上げた現在、米海軍と陸軍がこれから浮かび上がってくるであろう、より大きな組織的かつ立て直すべき問題に対処するのだ、と同筋は言う。

また、とあるペンタゴン筋曰く、マティスやケリーは米国政府が公式に破産する前に政権を離れることを望んでいたそうだ。彼らはその代わりに、軍事法廷を監督する方に集中するらしい。ワシントンの支配層が一掃され、犯罪者連中に法の裁きが下された暁には、両者共に2020年の選挙で公職に立候補することを視野に入れている、と同筋は言っていた。


ティール氏が国防長官?!


それから、ロバート・デイヴィッド・スティールがヴェテランズ・トゥデイのゴードン・ダフ編集長によって新たな国防長官として宣伝されるようになったとは、喜ばしい限りだ――事実上ほぼ全ての退役軍人というものが戦争を激しく嫌っており、利益のために戦争を仕掛けようと模索する連中を軽蔑していることを、人一倍よく分かっている人物である。
https://www.veteranstoday.com/2018/12/21/secretary-of-efficient-defense-or-secretary-of-wasteful-war-robert-david-steele-as-a-candidate-the-only-candidate-with-a-grand-strategy/

ダフは理屈抜きでトランプに反対する立場を取っており、対してスティールはトランプの支持者だというのに、それでもダフがスティールにトランプ政権の国防長官の座に就いて欲しいと思ってくれているのが興味深い。

ティールの提唱する“全てをオープンソース化する”という案の実験的な区域(おそらくは満洲)での実施を巡っては、極秘の高度軍事技術を一般大衆へと責任ある形で提供していく一つの道として、真剣に議論がなされている。

【国防長官へ】推薦されたことを訊れられたスティールは、もし自分が選ばれたならば極秘の軍事技術の公表を許可するだけでなく、長らく待ち望まれ、話題の的である“極秘宇宙計画”のディスクロージャーの実施にも最善を尽くすと請け負った。


リセットの時機


こういった諸々の変化が具体的にいつ起こるのか、我々は未だに把握していない。軍事法廷が1月【に開かれること】は我々に約束されたのだが、世界規模の金融リセットは依然知らされていない。

しかしながら、5月がそのタイミングではないかという2つの兆候は見られる。まず第一に、新たな日本の天皇がその時期に即位する。地球で続いている最も古い王族として、日本の王族が新たな金融システムの始動を告げる正式な刻印を押すべきだと他の王族たちは言っている。

もう一つの兆候はより些細なものだが、ベルギーの首相が先週辞任した後で、ベルギー国王が彼に5月まで留まるように要請したのだ。


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッターおよび動画も挿入しています。