世界通貨リセット・大量逮捕情報おまとめ日報2018年7月6,7日

　おはようございます。

　体調不良で昨日はお休みしましたので２日分まとめてご紹介します。

　まずは、7月5日版の”緊急警報GCRによる共和国の再興”です。解説だけします。

https://inteldinarchronicles.blogspot.com/2018/07/restored-republic-via-gcr-update-as-of_5.html

　情報源Bでは、Qとトランプがカバール側の政治家や政府職員のサーバデータを入手したと報じています。

　情報源Cでは、トランプが9/11事件の真相について、ブッシュ、クリントン、ミューラー、CIAがもみ消しを図った証拠を暴露しようとしていると主張しています。9/11事件での世界貿易ビルの崩落は仕掛けられた爆弾によるものだと主張しています。

　7月5日版の”通貨評価替え／機密情報　警報”はお休みでした。

　次に7月6日版の”緊急警報GCRによる共和国の再興”です。解説だけにします。

https://inteldinarchronicles.blogspot.com/2018/07/restored-republic-via-gcr-update-as-of_6.html

　分量的に目立つのは情報源Aと情報源Cですが、Aの方はBruceさんという方の投稿です。この方はRVが起きたらFXで大儲けしてやろうという投資家視点でRVの起きるタイミングをウォッチしている方でカバールを倒すため、あるいは、カバールが倒れた徴としてRVをウォッチしている方ではないので紹介はしません。

　　Cの方はデイヴィッド・ウィルコックからのメッセージです。デイヴィッドは以下のように主張しています。

　封印された起訴状は立証可能な証拠であり、決して根拠のない推測ではないと主張しています。

　この起訴状のゆえに多くのカバール側の人物が辞任に追い込まれたと主張しています。50人以上の下院議員、上院議員が辞任し、トップランクの司法省やCIAやFBIなどの政府職員からカバールが一掃された（原文ではthoroughly cleansed）と主張しています。

　フルフォードの情報と我々の情報は一致していると主張しています。

　中央銀行の中の中央銀行と言われている国際決済銀行は、アジアとヨーロッパの秘密結社のメンバーの求めに応じて、彼らがG7およびG20の国々に投資するために使ってきた盗まれた金を返還するよう通達されたと主張しています。

　そしてこの金返還の動きが7月11～１２日に開催されるNATOの会合で明らかになってくると主張しています。

　この会合において、西側諸国に第二次世界大戦以来の大きな変化が訪れると主張しています。

　最後に7月6日版の”通貨評価替え／機密情報　警報”です。全訳します。

https://inteldinarchronicles.blogspot.com/2018/07/operation-disclosure-gcrrv-intel-alert_6.html

翻訳はじめ

　ジンバブエは自国通貨制度を金本位制に復する宣言をしようとしている。

　このことは米国が金本位制への復帰を宣言し、公式にUSD（訳注：カバールの私的金融機関であるFRBが発行している通貨）からUSN（訳注：米国財務省つまり国の機関が発行する通貨。このことは、通貨発行権が民間／カバールから国／共和国へ移行することを意味する。）への移行をもたらす引き金となるだろう。

　全てのティア3（訳注：人道目的のプロジェクトを行うグループ）のグループは7月中に実際に使える通貨を受け取ることになると伝えられた。

　米国におけるUSDからUSNへの移行宣言は、世界中でGESARAが導入されるプロセスが開始される引き金となるだろう。

　GESARAの発効が宣言されるやフルディスクロージャーが起こるだろう。

　ケムトレイルはフルディスクロージャ―が起これば現れなくなるだろう。

　医療用ヒーリングデバイスが誰もが利用可能なように導入されることだろう。

　トランプはエリザベス女王と会うことになっている。そこで彼は非公式に降伏の申し出を受けるだろう。

　王室ならびに他のカバールによって盗まれた資産は人々のもとに返還されるだろう。

　ティア4のRVによる両替／償還はこの一連の出来事の最中に起こるだろう。

　トランプは11月に同盟のカバールに対する勝利を盛大に祝う軍事パレードを計画した。

　それゆえ、上記の出来事は11月に先立って完了するだろう。

翻訳終わり

これより私見です。

　9/11のビルの崩壊が航空機の追突によってもたらされたように見せかけるにはビルの根本に航空機の突入方向の反対側のみに爆弾を仕込んで航空機に突入と同時に爆発させるのが正解です。

　しかし、そうではなかった。航空機突入後しばらくたってビルは垂直に崩落しました。

　これではビルをビルの根本に仕込んだ爆弾で崩落させたことが力学に詳しい人にはバレバレです。

　カバール側の現場責任者が良心の呵責に耐えかねて、命令には逆らえなかったものの、できるだけ人命に配慮して、そして、これが偽旗作戦であることを示唆したくてこのような方式を取ったのでしょう。航空機突入からビル崩落までに間があったので多くの人々がビルから脱出できましたし、ビルが垂直に崩落したおかげでビルの倒壊による二次被害が最小限に抑えられることになりました。

　こういう人たちはカバール指導者層によって命令に従わなければお前の家族を殺すとか脅されているのでしょうが、こういうカバールの中下位層の方々を救い出すのも大切な仕事だと思います。

　デイヴィッドは政府枢要からカバールは排除されたと主張していますが私はそうは思いません。ローゼンスタイン司法副長官、クリストファー・レイFBI長官、ボルトン大統領補佐官など大物が依然として政府中枢部に居座っています。

　これはトランプが自分の理想とする政策を実施しやすいように政府高官を人選しているためで、彼が決して光の側でも闇の側でもないからです。

　事を上手く運ぶにはQら同盟側のトランプ政権側近がどれだけトランプを上手く操縦できるかにかかっています。

　米軍中枢にも依然としてカバールが残っていることは、大統領搭乗機のミサイル撃破未遂事件やシリアでの米軍の暗躍からも明らかです。

　これら米国中枢部のカバールが辞任に追い込まれなければ大量逮捕もUSNもNESARAもあり得ません。

　米国国民全体の理解を得るためには大量逮捕もUSNもNESARAも米国の国内法に則って進められなければなりません。

　そのためには司法や捜査の中枢にカバールがいてはならないし、金本位制法案やNESARA法案を可決するためには米国議会の少なくとも過半数が同盟側の議員で占められていなければなりません。

　セッションズ司法長官は同盟側の人間ですが、理の人ですから、超法規的にローゼンスタインを追い出すことは絶対にしません。

　彼に彼の法令違反を認めさせるような確たる証拠を同盟側の議員がつかむ必要があります。

　ローゼンスタインさえ落ちれば、レイももたないはずです。

　世界各国が規制を受けるような世界法を布告できる世界機関は存在しません。