希野正幸のインフォブログ

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米朝首脳会談の実現は、キッシンジャー博士の尽力の賜物 ~世界通貨システムリセットを支持するG6以外の世界の国々のリーダー~

竹下雅敏氏からの情報です。

 満州王族の血筋を名乗る2人の人物が、別ルートで接触してきたという話の詳しい内容は、動画の2分25秒~4分25秒の所をご覧ください。
 フルフォード氏によると、今回の米朝首脳会談は、新金融システムに関する何らかの合意を含むものではないかとのこと。しかし、この話を、朝堂院大覚氏はまったく信じません。
 米朝首脳会談の直前に、上海協力機構首脳会議が行われていました。トランプ政権の後ろ盾である米軍良識派は、元々、新金融システムを中国の長老の協力の下に、これまで進めてきたはずです。加えて、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの舵取りをしているヘンリー・キッシンジャー博士は、プーチン大統領と協調して動いているはずで、今回の米朝首脳会談の実現は、キッシンジャー博士の尽力の賜物です。
 これらのことを総合すると、G6以外の世界の国々のリーダーらが、世界通貨システムリセットを支持しているというのは、頷けます。
 “続きはこちらから”のカレイドスコープさんの記事を見ても、“新たな世界金融危機”の可能性は否定出来ません。問題なのは、日本がディープステートの傀儡であるG6の一員であること。何の準備もしていない日本が経済リセットに直面すると、大混乱が予測されます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ついに、10月28日前後に北朝鮮アメリカの軍事同盟が発表、BIS本部が爆破の恐れ【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/06/14
配信元)
 
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G7サミットとビルダーバーグ会議から見る世界の動き
引用元)
 (前略)
先週、清王朝を支配した満州王族の血筋を名乗る2人の人物が、それぞれ全くの別のルートで接触してきて「米朝会談を含む直近の国際交渉の目的は、従来権力の国際金融支配を終わらせ、それに代わる新金融システムを誕生させることだ」との内容を伝えてきている。
(中略)
 米朝会談の直前に、西側では「表権力が集まるG7サミット」と「裏権力を代表するビルダーバーグ会議」が開かれ、それと同時に東側では「中露首脳会談」と「上海協力機構の首脳会議」が立て続けに開催されるなど、国際社会がいつもと違う、ただならぬ空気を帯びていることは間違いない。
(以下略)
 
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米朝会談の秘密
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/politics/2018/06/the-storm-is-her-the-elites-are-melting-3007370.html
(概要)
6月13日付け
米朝会談の成功により、エリートらは嵐に直面しています。
(中略)
ディープステートに忠実な米特殊部隊は、さらに多くの戦闘員をシリアに送り込み、今から19日~25日以内にシリア西部で(開発したばかりの)特殊な有毒ガスを使った化学兵器攻撃を実行する予定です。

 (注;ツイッターの掲載は、シャンティー・フーラによるもの)

(中略)
世界の国々のリーダーら(G6のリーダー以外)は、シンガポールでの米朝和平交渉と世界通貨システムのリセットを支持しています。(中略)… 今から数日後に中国、アメリカ、ロシアのリーダーらが集まり非公開で経済リセットについて協議します。サプライチェーンが崩壊しますからその準備をしておいてください。金曜日にクレジットカードが一時的に使えなくなるかもしれません。
(以下略)

 

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欧州発の世界金融危機の勃発と、すべてが縮む日本
転載元)
(前略)
ジョージ・ソロスが、EUを襲う脅威 : 新たな世界金融危機が起ころうとしていると警告」と、ブルームバーグ(5月29日付)が報じると、それを合図に、他の主流メディアの見出しにも、「市場の内破と爆縮が迫っている」といった文字が躍るようになりました。(ブルームバーグ日本版
(中略)
ウォールストリート・ジャーナルは、「イタリアの債券市場は、すでに崩壊状態にある」と危機感をあらわにしており、ユーロ圏第3位の経済大国イタリア情勢を注視するよう促しています。
(中略)
EUはカオスに突入しようとしており(中略)… 多くの国で大きな経済的・政治的問題を抱えています。
(中略)
下の地図の黄色で塗りつぶされた国々は、EUからの離脱を検討している国々です。


(中略)
ヨーロッパでは、欧州中央銀行(ECB)打倒を目指すデモが常態化し、民衆は反エスタブリッシュメント(欧州貴族の末裔たち)による金融支配を破壊しようとしているのです。
(中略)
G7は「国境を溶かす」ために、「あること」をしました。それは、G7諸国のシリア難民の受け入れです。(中略)… EUイスラム教徒を大量移住させて、文化・言語・国境を溶かして、これを融合させようとしているのがオバマ時代のG7首脳の面々であったということなのです。
(中略)
終戦後間もない昭和21年2月16日、政府は突然、預金封鎖を行って自分の口座からお金を引き出せないようにしました。表向きは「ハイパーインフレを防ぐため」でしたが、本当の狙いは、政府の放漫財政による国家破綻を防ぐため、預金封鎖を続けている間に、国民から財産税を徴収して、その穴埋めに使うことだったのです。預金封鎖は、なんと2年間も続き、その間に多くの国民が餓死させられたのです。今、国の借金は対GDP比で、預金封鎖が行われた昭和21の時点より悪化しています。

国民一人一人の資産状況を把握する「名寄せ」作業が終わり、日銀が法定デジタル通貨の発行を言い出すときが、次の預金封鎖の準備が完了したことを告げる合図です。
(以下略)