大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合、ハイパーインフレになる ~まさに、このことがこれから起ころうとしていて、すべての鍵は新金融システムが握っている
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
社会を沈滞させてきた財政健全化論の欺瞞
山本 もう一つの財源として、新規国債の発行がある。(中略)… 「これ以上借金を増やしたら破綻するではないか」という話があるが、果たして本当だろうか。破綻とは誰もお金を貸してくれなくなる状況だ。だが日本は日本円で借金をしている。日本円で借金をしていて、日本円を発行する能力を持っているのに、お金が払えなくなることがあるだろうか。ギリシャの借金が膨らみすぎて破綻しそうになったとき、自分でユーロを発行できなかった。ユーロを発行しているのがヨーロッパ中央銀行だからだ。自国通貨の発行権を持たない国は破綻する。一方、日本は日本円を発行する能力がある。これでは債務不履行(デフォルト)になりえない。だが、これは無限にできる訳ではない。悪性のインフレになるほど発行してしまうとお金の価値がなくなってしまう。
「ハイパーインフレになる」という懸念の声も聞くが、少し考えてみてほしい。そもそもまだ20年以上もちゃんとしたインフレにもなっていないのだ。ハイパーインフレになるには数々の条件がある。統計的に確認できるハイパーインフレは世界史に56件ある。
このなかの共通事項は3点ある。①大きな戦争などで国内の生産能力が破壊され、かつその再建に国際社会がきわめて非協力的な場合。②大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合。③何十年も二桁台のインフレが続き、国内産業の未来が絶望的で経済政策も失敗が続いた場合。日本にはすべて当てはまらない。
(以下略)
もしも今月末(2019年10月末)に副島隆彦が報告したように、ドイツ銀行の破綻が起きると、世界中がとんでもない経済的大混乱に陥るのは必至である。
何せ、実体経済が8000兆円しかないいのに、6京円の虚構経済が大爆発を起こして、どこかに消えてしまうのである。
(中略)
いったん破綻が始まると、次々に連鎖して、あっというまに1000兆円クラスの債権・証券が、この世から消えてしまう仕組みになっている。(中略)… 銀行の大量倒産により為替業務に支障が出て、国際的な貿易決済が不可能になる。つまり輸出入が止まる。リーマンショックのとき、世界中で、航行中の貨物船や、航空機が、燃料代の決済ができなくなって、身動きがとれずに停止させられたニュースを思い出していただきたい。
(中略)
自給経済を極度に軽視してきた自民党の経済政策の下では、いよいよ、本当に食糧危機が起きると、私は何度も書いてきた。だから、数ヶ月程度の食料備蓄はしておくべきで、今回の台風でもそうだし、来たるべき南海トラフ巨大地震の場合も、もう備蓄がなければ、どうすることもできなくなる。
(中略)
ソ連の場合は、民衆がダーチャと呼ばれる農園を保有していて、ここで大量のジャガイモを栽培していたから、これで数千倍ものハイパーインフレに耐え抜くことができた。
https://togetter.com/li/1360961
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-110.html
だから、私は当ブログで、これから我々が生き抜いてゆくために一番必要なものは、共同体ダーチャだと繰り返している。
(中略)
そんな大混乱の日が、刻一刻と迫っているように感じているのは、私だけではないと信じたい。
2019年10月13日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年10月13日のインテルアラートをお届けします。
トランプ大統領は、10月7日の米軍の最高幹部との夕食会で報告を受けた。
報告の間、移行に向けて取るべき次のステップがオフレコで議論された。
中国との貿易協定の第1段階の調印は、ちょうど10月11日に行われたステップの1つだった。
交渉中、トランプ大統領は通貨と外国為替に関する問題を提起した。
中国の副首相はまた、貿易協定が世界に平和と繁栄をもたらすと述べた。
これは、新しく公正な世界経済へと向かう進歩の兆しである。
一方、FISAの濫用に関する報告書は来週公開される予定で、これには多くの官僚が関係している。
「ビッグイベント」は、今月(10月)に始まり、今年いっぱい続くことが予想される。
複数の情報源が、これらの「ビッグイベント」の1つが今月15日までに発生する予定だと述べている。
私たちは正に「嵐の前の静けさ」を経験している。
嵐が終わった時、未来が過去を証明するだろう。
新しい近代的な金本位の通貨制度への世界的な移行は、アメリカの大量逮捕と起訴の後に始まると予想される。
通貨の償還は、新しい通貨システムへの移行と同時に起こると予想される。
簡単に言うと、RV / GCRは嵐の後に来るということだ。
日本列島に数々の爪痕を残したリアルな嵐は過ぎ去りましたが、アメリカは今「嵐の前の静けさ」だそうです。
RVについては、まだかまだかと気をもんでいる方々も多いでしょうけれど、ここのところのアメリカの情勢は、静けさといいつつも、なんだかざわざわしている感じがします。
その一つが、ホワイトハウスで高官がどんどん解雇されていることです。
少し前にボルトンがあっけなく解雇されたと思ったら、それに続いて粛清かとも思えるような解雇が続きました。
今までカバールに偽情報を流すために泳がせていた政権内のスパイを首にして、これから来る嵐に備えて一致団結を図ろうということなのでしょうか。
つまり情報戦略はもう終わって、いよいよ実力行使の段階に来たということでしょう。
それに合わせるかのように、アメリカ国内に海兵隊が着々と配置されているようです。
前々から10月14日には何かが起きるとも言われていました。
今後の成り行きが楽しみです。
2019年10月11日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年10月11日のインテルアラートをお届けします。
トランプ(合衆国大統領)を弾劾する、ディープステート/カバールの計画は失敗している。
これに呼応してディープステート/カバールは、トランプ大統領を辞任させようと、死に物狂いでクーデターを計画している。
JFKを思い出せ。
この大統領へのクーデターの可能性に対して先手を打って、人員配置命令が更新された。
米海兵隊の予備兵に関する人員配置命令は、2014年に最初に署名された。
2014年の命令:
https://www.marines.mil/News/Messages/MARADMINS/Article/896455/manpower-policy-for-mobilization-of-reserve-component-rc-marines-iso-defense-su
2019年に更新された命令:
https://www.marines.mil/News/Messages/Messages-Display/Article/1979422/manpower-guidance-for-activation-and-deactivation-of-reserve-component-rc-marin
この命令により、米国海兵隊は、自然災害や母国での脅威が発生した場合に地方公共団体を支援することができる。
司法長官(AG)と監察総監(IG)は、多くを公開し、関係する文書と調査結果の発表を開始する予定だ。
100,000件を超える封印起訴状の封印が解除され、送達されるだろう。
その多くは、反逆罪、国際的な闇商売、人身売買、および、さまざまなタイプの詐欺や、横領などに関係している。
人道に対する犯罪の量は膨大であり、大衆ヒステリーを起こさないレベルで公開する必要がある。
米海兵隊は、起訴や大量逮捕の封印を解除する際に、地方公共団体の平和維持活動を支援するだろう。
トランプ大統領は、先週の月曜日、米軍高官との会合、および夕食会で、現在の地球同盟の予定表とディープステート/カバールのクーデターの可能性について説明を受けた。
舞台は整った。
その間、不法な金融システムの解体や、すべての国が近代化された金本位制の採用を開始を余儀なくされる等、いくつかの出来事の発生が予想される。
ネットでは人工台風を疑う書き込みも多い19号ですが、台風が来る前に、首都圏ではなぜかすでに大規模停電が発生しているようです。
ひょっとしたら、台風に合わせて起こそうとした停電を、早まって起こしてしまったのでしょうか?
前回の15号では、台風のどさくさに紛れて、千葉の地下原発を破壊したという噂もあります。
この時期いろいろときな臭いことが多くなっていますが、とりあえず、自分の身辺は守っておきましょう。
大量逮捕時に必要と言われていた、2週間程度の備蓄も一つの方法ですね。
その大量逮捕ですが、昨年末の段階で8万件と言われていた秘密起訴状が、最近ではすでに12万5000件にも達しているという情報もあります。
そして、どう考えても逆切れとしか言えない、ウクライナ疑惑にこじつけた民主党の弾劾騒動ですが、やはり無理がありすぎたようで、このところは逆に民主党が追い詰められている感じがします。
前回のアラートでも言われていた「ホットクーデター」というのは、合法的に大統領をやめさせる弾劾のような手段に対して、暴力による実力行使で大統領を抹殺することを指しているのでしょう。
どうやら追い詰められたカバールは、やけっぱちになってよからぬことを企んでいるようです。
しかし、すでに10回以上暗殺を阻止して来たとも言われるトランプさんが、この期に及んで、いまさらそんな企みにひっかかるとも思えません。
むしろ、それを逆手にとってカバール民主党の悪玉ボスを一網打尽にする、よいきっかけにしてしまうことでしょう。
一説には10月14日に注目しろという情報もあります。
いよいよ「舞台が整った」ようです。
2019年10月9日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年10月9日のインテルアラートをお届けします。
複数の情報筋は、トランプ大統領に対する「ホットクーデター」が計画されていることに同意している。
ホットクーデターが発生した場合、トランプ大統領は戒厳令を宣言し、米海兵隊に大量逮捕を命じるだろう。
最近のホワイトハウスのセキュリティ要員の削減は、大量逮捕の前にホワイトハウスからCIAを追い出す、先制攻撃のための言い訳だった。大量逮捕は今月中に行われる予定だ。[レッドオクトーバー]
アメリカ政府内の劇的な変化と改革は、大量逮捕後に行われると予想される。
米海兵隊は変革の間、平和を維持するために法執行機関を支援し続ける。
すべての米国旗の金の縁取りは、共和国が回復したことを示す指標になる。
一方、IMFはアメリカの大量逮捕と変革に合わせて、今月末(10月)までに重要な発表を行う予定だ。
この発表は、すべての国が新しい近代化された金本位制通貨制度の採用を開始することを要求する、世界金条約に関するものであると予想される。
またこの発表により、アメリカは新しい金担保通貨を提供開始する。
情報源によると、80%の確率で通貨交換イベント(RV)が今から12月末までの間に開始される可能性がある。
2019年10月7日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年10月7日のインテルアラートをお届けします。
イギリスのボリス・ジョンソン首相は次の行動に向けて準備を進めており、ブレグジットは発生の瀬戸際にある。
イスラエルの外相は、アラブ諸国との不可侵条約に署名する取り組みを確認する。
https://www.timesofisrael.com/fm-confirms-initiative-to-sign-historic-non-aggression-pact-with-arab-states/
この歴史的な動きは、イスラエルが地球同盟のGESARAに従っていることを意味している。
バー司法長官から今後発表される文書、およびFISA裁判所の不正行為に関する監察官報告で、すべての犯罪的反逆者が暴露されて明らかになる。
これに対応して、ディープステート/カバールは、トランプ大統領に対する「ホット・クーデター」の試みを準備し、暴露と逮捕を回避する。
https://www.naturalnews.com/2019-10-06-us-marines-reserve-units-ordered-to-activate-for-emergency-within-the-united-states.html
ディープステートカバルが彼らの試みに成功した場合、ヒラリークリントンは2020年大統領選に立候補します。
ダニエル・L・シップリー准将は「米国内の緊急事態」と「祖国への脅威」を喚起する職務命令を発令した。
https://www.marines.mil / News / Messages / Messages-Display / Article / 1979422 / manpower-guidance-for-activation-and-deactivation-of-reserve-component-marines
ディープステート/カバールは審判の日を避けられない。
映画「2012」に描かれているように、ディープステート/カバールの犯罪者と、共和国に対する反逆罪は、ジョン・F・ケネディの名前と名誉に正義を見出すだろう。(1:49からのシーン)
https://www.youtube.com/watch?v=CmMeT8MW1LA
一方、アメリカ海軍がUAPの存在を確認して以来、紛れもないUAP(未確認の空中現象)の目撃が激化している。
https://www.youtube.com/watch?v=GdXOxkwokFk
HSBCは、今後の金融システムの変更に先立ち「Project Oak」の名を借りて、腐敗の浄化を続けている。
https://inteldinarchronicles.blogspot.com/2019/10/hsbc-to-cut-10000-more-jobs-over.html
すべての国が世界金条約の下で金本位制の受け入れを開始すると、RVが起きると予想される。
情報源によれば、10月14日に何か大きなことが起きそうである。
2019年10月5日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年10月5日のインテルアラートをお届けします。
アメリカにおけるウクライナの状況が、さまざまな政府関係者に隠されている多くの汚い秘密を明らかにすると予想される。
この状況はまた、複数のアメリカ政府高官が関与する犯罪組織全体をさらすことになる。
また、米国株式会社政府は、10月17日まで現状を維持するための支払いを行う必要があり、これが連邦準備制度が1日に数千億を生産している理由である。
一方、地球同盟は、世界金条約の下で金本位制を採用するために、全世界の移行を計画している。
金は、金の埋蔵量がほとんど、または、まったくない国の金本位制への移行をサポートするために、非公開の技術で人工的に生成されている。
この最新の記事は、金を作ることは不可能ではないことを証明している。
https://bullion.directory/cern-scientists-create-230m-dollars-gold-in-lab/
2016年のこの記事は、金の異なる生成方法を示すとともに、利益ベースの資本主義が人類の進歩をどのように妨げているかについても言及している。
https://geopolitics.co/2016/07/14/russian-scientists-announce-historic-discovery-rendering-the-entire-system-obsolete/
地球同盟の主な目標は、人間社会を有名なSFの「スタートレック」のような理想郷に変えることだ。
簡単に言えば、これ以上の飢餓、貧困、病気、ホームレスなどはなくなる。これらの解消についてはすべて、先進技術の開放によって達成される計画である。
仕事は、高級品、財産、および複製できないその他の雑多なものを購入するために(量子金融システムのもとで)デジタルクレジットの獲得のみのために存在するようになるだろう。
最初のステップは、金本位制の世界的な移行である。
情報源によると、RVは金本位制への世界的な移行と同時に発生すると予想されている。
2019年10月3日のインテルアラート
アメリカの情報サイト「インテル」から2019年10月3日のインテルアラートをお届けします。
ディープステートカバールは追いつめられている。
民主党はパニックに陥り始めており、今後数日のうちにオバマ大統領がトランプに対して公に発言することが期待されている。
トランプ大統領は、アダム・シフを何度も「リドル」(訳注:子供の泌尿器系の病気名称?)と呼んで、彼が小児性愛者であることをほのめかした。
https://deplorablefeed.com/no-liddle-adam-schiff-is-not-a-typo-president-trump-sending-a-big-message/
IGレポートは間もなくリリースされる。
多くの民主党員は、ウクライナ政府と他の犯罪とのスキャンダルに巻き込まれる。
マーク・A・ミリー将軍は、ジョセフ・ダンフォード将軍の後任として参謀総長の第20代議長になった。
ミリー将軍は、戒厳令および大量逮捕の際の仕事に最適な人物である。
すべての米国旗から金の縁取りが取り外されることは、共和国の回復が完了したことを意味する重要な指標となるだろう。
ロン・ポールはまた、不換制システムは終焉に近づいており、より近代的な金本位制を取り入れる方向に向かっていると表明した。
一方、イラクの人々は自国の腐敗した政府に抗議して暴動を起こしているが、それがすぐにでも国境を越えてイランにも広がると予想されている。
ジンバブエは初のドル紙幣を来月導入する予定で、これは同国の経済発展を意味する。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-10-02/zimbabwe-to-introduce-first-zimbabwe-dollar-notes-in-november
ジンバブエでは、今後数か月でさらに経済改革が行われる予定だ。
各国が金本位制または資産担保金融システムの採用を開始すると、すべての通貨が再評価されるだろう。
関電の賄賂の発覚は、日本版の「泥沼の水抜き」とも言えるような感じにもなってきています。
いま、メディアではこの事件で大騒ぎしていますが、こんなのはほんの氷山の一角なんだろうな、ということが言えるのではないでしょうか。
別に高浜町をdisるつもりはありませんが、田舎町の助役なんて役人としてみれば小物もいいところで、それが数億の金を配っていたというのも国レベルで見ると小さな話です。
問題はこの田舎役人が当たり前のようにやっていたということが、半ば常識化していたんだろうと考えられる部分です。
こういった連中のコミュニティーのなかでは、T電力の方が動くお金も大きいし、同じ感覚でやっているとすれば、相手が国にもなれば、賄賂の桁も0が二つや三つは違ってくるだろうということも考えられます。
願わくばこの事件がきっかけになって、芋づる式に国レベルの原子力村の腐敗が暴露され、さらに、他の公共事業や、年金の闇みたいな、昔から世間で言われている疑惑の数々が続いて解明されていけば、大量逮捕にも結び付くような動きになっていくのではないでしょうか。
NHKと郵政のやくざ同士の喧嘩も見苦しい限りですが、こういった、今までであれば闇から闇に葬られていたような醜聞が表立って出てくるところは、世の中の流れが変わってきたことを感じさせます。
10月はいろいろな動きが加速されそうです。日本版レッドオクトーバーを期待しましょう。
記事では、ハイパーインフレになる事項が3つ挙げられています。山本太郎氏は、いずれの場合も、日本には“当てはまらない”としていますが、それは今の状況がこれから何十年も続くことを想定しての話です。
1つ目の“大きな戦争などで国内の生産能力が破壊され、かつその再建に国際社会がきわめて非協力的な場合”ですが、安倍政権は明らかに戦争をしたがっており、「日月神示」に代表されるような予言を信じている連中なのです。数年先に中国との戦争を実行するつもりだと言っている人もいます。このまま安倍政権が続くと、この1つ目の条件を満たす可能性があります。
次に、“大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合”ですが、まさに、このことがこれから起ころうとしているのではないでしょうか。これまでの通貨体制は無効になると思われます。新金融システムがいかにスムーズに立ち上がるかが、すべての鍵を握っています。
しかし、トランプ大統領がどんな政策を行っても、メディアを中心に徹底的な批判が起こる現状を見てもわかるように、トランプ大統領は、大手メディアはもちろん、世界の巨大企業はとてもコントロールできていません。
この状態で、通貨体制の崩壊が起これば、新金融システムを誰が支配するかについて水面下で合意ができていなければ、それこそ大混乱になります。
東海アマさんは、この時に“銀行の大量倒産により…国際的な貿易決済が不可能になる。つまり輸出入が止まる”と言っています。食料自給率が極度に低い日本は、危機的状況になります。
このような危機的状況の時に、阿呆が国のトップであることの悲劇を想像してみてください。国民が苦しむことをまるで喜んでいるかのような連中が、こうした時に正しい対応をするとは、とても思えません。
過去の例を見ても、ハイパーインフレは、中央銀行と大手銀行が共同して意図的に作り出していると思われるのです。混乱に乗じて巨利を得ようとする連中が国を支配しているのだから、当然です。
なので、私たちは、常に最悪のケースを想定して準備しておくべきなのです。東海アマさんも、“数ヶ月程度の食料備蓄はしておくべきで…一番必要なものは、共同体ダーチャだ”と言っていますが、全く同感です。