希野正幸のインフォブログ

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19/5/13 フルフォード情報英語版:米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密

画像の出典: Wikimedia Commons [Public Domain] 1 & 2 & pixabay
 
 今回の記事も相変わらず、既に破産状態なのに「破産するのは先延ばしにしたいの!」と夢見る夢子ちゃんなアメリカと、中国をはじめとする現実的な皆さんの攻防です。
 先週のソルカ・ファール情報でもお伝えしたアラブ首長国連邦の偽旗事件、やはりアメリカとフランスの戦闘機が実行犯なのに、イランを犯人に仕立てあげているようです。
 というかカバールは第三次世界大戦を始めたくて、西洋・東洋・中近東を問わず、世界中の国々を敵に回しているようで……ただでさえ逃げ場がないってのに、自分で首絞めてどーするつもりなんでしょう、この人たち。
 ちなみに、日本に対する攻撃が大変分かりにくいです。何せ情報源があの英国王室ですから。以前も訳していて、そらもうめっちゃイラっとくる回りくどい表現でしたが、今回もその路線を突っ走り、極めに極めていらっしゃいます。一体どこを目指しているんでしょう。「君たちは改心したことを示して助かりたいんだよね?」と今一度の確認をしたくなります。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密
投稿者:フルフォード

貿易戦争の真相


大半の識者を驚かせた米中貿易戦争だが、実のところシオニストの脅威から世界が未来永劫に免れるため、東洋と西洋の秘密結社が交わした合意の結果だったのである、と複数の情報源が口を揃える。

もう一つ注目すべきは西洋のメディア、とりわけアメリカのメディア【の報道姿勢】。この貿易戦争でのある種、公然の秘密が見えていないフリをしている点――米国債保有を処分するぞという、つまり正式に米国株式会社を破産させるぞという中国による、そして残りの世界からの脅しだ。


もーいい加減に破産して


【だが】それはひとまず置いて、何故に世界が米国政府株式会社を破産させ、同国での政権交代をさせたいと望んでいるのか、見ていこう。

ジョージ・ブッシュ・ジュニアのハンドラー連中が2000年の【大統領】選挙で不正をして【子ブッシュを勝たせ】、9.11を演じてみせて以来、シオニスト(ハザール)マフィアの支配する米国政権は終わることのない戦争に何兆ドルと注ぎ込んできた。その戦争を永続させるべく、この政権ときたら悪の双子イスラエルと共に、アル=カーイダやダーイッシュといったテロ組織を生み出したのだ。

この政権こそ世界人口の9割を殺害しようと積極的に試みては、生物兵器だの飢饉だの核戦争だの【を用い】、そして今度は5Gの電子レンジ技術を【持ち出した】。当該政権が如何に反社会的であるかの最新の証左が、もたらされたのは先週。海洋へ有毒なプラスチックを投棄するのは止めようと187箇国が賛同する中で、アメリカだけが唯一の例外だった。

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中国側は米国債を購入して、こういった飽くなき戦争狂っぷりと殺戮をこれまで支持してきた。【この話が過去形なのは】彼らが、アメリカ側に自分たちを殺してくれるよう金(かね)を支払っていたと【気付いたからだ】。そこで彼らとしては、手持ちのドルは別のところに持っていき、地球を助けるために使うことにしたという訣だ。数兆ドル規模の一帯一路イニシアチブはその一例である。

【こうして】ワシントンD.C.の政権を支配しているシオニスト勢は今になって突然、【自国の】毎年8千億ドルの貿易赤字や毎年1兆ドルの財政赤字が連中の政権の生存を危うくしていると自覚する【羽目になった】。

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財政赤字は帳簿上の操作で隠蔽されてきた(例えば連邦準備制度は替え玉を使って、自分のところの債券を買っている)。しかし、貿易赤字となると別話だ。現実世界の現実の物品を基にしているのだから、永遠に帳簿上の操作で誤魔化せるものではない。言い回しにもあるように、「多少の間なら現実から逃げることもできるが、やがては向こうから追いついてくる。」

当該問題を修正しようと、ドナルド・トランプ米大統領は「1兆ドル」相当のアメリカ製品を購入するよう、中国側に要請した。これに対し、たとえそうしたくとも米国にはそれだけの「製品」など持ち合わせていないではないかと、中国勢は理詰めで返答してみせた。

関税アップの貿易戦争よりも遥かにマシな代替案


そこで関税を使って貿易赤字を修正しようというトランプの計画なのだが、米国の消費者に課せられる税金となる【ので】、米国経済に競争力をつける一助とはなるまい。これは、米国ドルとか呼ばれているもの【の値段】が高過ぎるのが原因だ。

しかし“米国ドル”なるものはアメリカ通貨ではないがために、アメリカ側としては自国の輸出に競争力を付与したくとも【通貨の】切り下げをすることが出来ない。所有しているのは、ヨーロッパやアジアの王族、そして国際社会のオリガルヒ【=財閥】連中で、彼らはその価値を失わせたくないときた。

一方で、もし米国政府が自国通貨を発行するようになれば――たとえば現在の米国ドルの価値の半分でそうするとして――米国の消費者は【トランプの言う】関税【アップ】がなくとも中国からの輸入品に今よりも支出【せねばならない】のは変わりないが、この場合は【同時に】米国側の輸出品も競争力が高まる。

そうなれば、国内のインフラ等々を整えるなど、米国政府は何兆ドルでも望むがままに、言ってみればグリーンバックみたいなものを費やすことが叶うという訣だ。

画像はシャンティ・フーラが挿入
Wikimedia Commons [Public Domain]

【※「グリーンバック」:連邦準備制度に乗っ取られる前、アメリ南北戦争時代に政府が発行していた裏(バック)が緑色(グリーン)のドル紙幣。つまり本物の自国通貨。】


難点となっているのは主に、米軍が世界各地の800だかそこらの拠点で、企業利益を守り通す金(かね)を支出出来なくなってしまった点である。

だからこそホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)やアジアの諸々の秘密結社、イギリス連邦、其の他の面々は代替案を提示しているのだ。【この案だと、】ワシントンD.C.の政治体制を有能な新しい人員でごっそり置き換えることになる。現行のシステムは不正選挙と買収されたり脅迫されている政治家連中で余りにも腐敗しており、【最早】改革でどうにかなるものではない。

だがしかし、アメリカ【という国は本来、】有能かつ誠実な人々で溢れている。シオニスト式贈賄や脅迫を受け付けなかったがために、現行のシステムでは目に見えない壁に阻まれて【しまい、本領を発揮させてもらえていない】だけだ。彼らこそ、借金ゼロのアメリカ合衆共和国を再建する人々である。

以上のような筋書きで、多極化した世界が【各々の】資源を持ち寄り、アメリ軍産複合体を惑星規模の防衛と宇宙探査の善意の軍隊へと変身させるという訣だ。


シオニスト対日本の皇室


さて、これでようやく先週入ってきたニュースを取り上げられる。先週最大のニュースといえば、新たに即位した日本の徳仁天皇が【遠回しに】暗号の形で助けを求めてきた、という英国王室筋の情報だ。救助要請は天皇が行った短いスピーチの“神経言語プログラミング”を介して伝達された、と同筋は言う。

皇室が攻撃に曝されていることを世界に知らしめようと、天皇は【スピーチで】「ある一定の形式に沿って書かれた、ある一定の文字の組み合わせを用いており、【独特の】言葉遣い其の他の技法を埋め込んでいた」、と同筋は言う。この攻撃を実行したのは……

……「デイヴィッド・ロックフェラー・ジュニア、そしてロスチャイルドのフランス分家の下請けである日本の暴力団員らだ」というのが、天皇に近い日本の右翼筋の情報だ。特殊部隊がこういった暴力団員を追跡して捕えていっているところだ、とホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋は言う。


シオニスト対欧洲


イタリア諜報機関工作員の死、つまり「マッシモ・Iなる50歳【の男】」が先週パリで「自分の血と吐瀉物の中に横たわっていた」のを発見されたという事件も、シオニスト勢に対する秘密戦争の一部だ、とP2フリーメイソン筋は言う。

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「カバールに最も近いロスチャイルド家の面々に従って動いているコーエン・ファミリーの傭兵部隊」が「ドイツの複数の銀行に対する陰謀」のために【上記の】裏切り者のイタリア秘密工作員を雇った、と彼らは言っている。

おまけに、こういった連中は「憎しみや戦争」ならば「弱体化しつつある自分たちの金融覇権」が失われるのを止めてくれると思っているらしい。とはいえP2は、マッシモの死については直接的な責任はない【※つまり、P2は今回の下手人ではない】そうだ。
https://www.zerohedge.com/news/2019-05-08/italian-secret-agent-found-suspiciously-dead-paris-hotel-had-encrypted-key


シオニスト対東南アジア諸国


また、タイやインドネシアラオスで問題を煽っては、米国政権が中国に圧力をかけようと画策している兆候も見られる、というのが複数のアジアの秘密結社筋の情報だ。

情報源の一人曰く、インドネシアの警察は同国の大統領選の結果が正式に発表される予定の「5月22日に備えて、安全上の理由で軍の倉庫から実弾を既に渡されている」。彼ら【複数のアジアの秘密結社筋】が言うには、タイやラオスでも議論の的となっている【それぞれの国の】選挙のせいで、同様のトラブルが発生しつつあるそうだ。

ホワイト・ドラゴン・ソサエティはCIAに対して、東南アジアで「色の革命」のお膳立てを試みようものなら、ベネズエラやイランやトルコ以上に裏目に出ることになるだろうと助言はしておいた。

ペンタゴン筋が警告していたが、「ベネズエラでのクーデターに失敗し、軍事介入を反対され、【最早】トランプとしてはジョン・ボルトン、エリオット・エイブラムズ、マイク・ポンペオといったネオコン連中をクビにするより他ないのではないか」。


シオニスト対中国


更には「壊滅的な【被害をもたらす】害虫のヨトウムシ」が、もうじき「米や大豆やトウモロコシといった中国の主食に影響を及ぼし」かねない、という米国政府の新報告書が今週発表された。

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「食欲旺盛な体長1インチほどのツマジロクサヨトウは……急速に繁殖し、広範囲に渡って分布することが可能で、根絶するのは極めて困難である」、と報告書に書いてある。この「ヨトウムシ」とやらは既に「発生源となったアフリカやアメリカ大陸中で農産物に大打撃を与えており、今やアジアへと行進し始めたのだ」と、報告書は付け加えていた。

【害虫】発生のタイミングや、ことさら恐怖を煽り立てるようなこの虚偽報告書を鑑みるに、貿易戦争に関連して中国の食糧供給に攻撃を仕掛けている線が濃厚だ。
https://edition.cnn.com/2019/05/09/asia/china-armyworm-grain-intl/index.html


シオニスト対イラン


またアラブ首長国連邦では先週、偽旗攻撃があった。フランスとアメリカの印をつけた航空機が決行した攻撃だというのに、モサドと繋がっているDebkaというサイトはイランをすぐさま非難してみせた。
https://www.debka.com/four-cargo-ships-sabotaged-in-uae-waters-off-fujairah-port/

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サウジアラビアの石油タンカーに対するこの偽旗攻撃は、どう見てもイスラエルによるものだ。この前サウジアラビアシオニスト勢から中国へと方向転換したことへの報復とみて、ほぼ間違いあるまい。
http://www.xinhuanet.com/english/2019-05/08/c_138043810.htm


アメリカでのシオニスト駆逐戦争


一方の米国では、愛国者らが自国をハザール・シオニストの支配から解放しようと戦闘を激化させている。当該戦いについてペンタゴンの我々の情報源が語った内容がこちら:

「マラー【の“ロシア疑惑”捜査】で失われた二年で、シオニスト勢が自ら首をつるために充分な長さの紐を与えていた訣だが、ここにきてようやく元大統領首席補佐官で海兵隊大将のジョン・ケリーにより、[先日の反シオニスト的]ニューヨーク・タイムズ紙の風刺画の重要性が増してきた。『トランプの家族(イヴァンカ夫妻)は対処せねばならない』と発言して、イスラエルに対する戦争を公けの場で宣言したのだ。」

 

【※前々回盲導犬ダックスフントの風刺画を指しているのだと思われます。】


同筋曰く、「これは【イヴァンカ夫妻だけでなく、】シェルドン・アデルソンをはじめとする未登録のイスラエルのスパイ全員についても言えることだ」。

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其の他の反シオニスト的な展開としては、「イスラエルの悪徳製薬会社テバが、ジェネリック医薬品の価格操作で44の州から訴訟を起こされており、背後には司法省の存在が見え隠れしている」と、ペンタゴン筋が指摘していた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


おまけに「下院はAIPACが起草した380億ドル規模の【イスラエル】軍事支援計画を通さず、イスラエルを冷たくあしらった。【この一括法案の中には】言論の自由の刑罰化も含まれていた」と、同筋は指摘する。

シオニスト勢が支配を失いつつある更なる兆候としては、「5月9日に【下院】議会が開会時の祈りを捧げる人物として、BDS(イスラエルのボイコット、投資撤収、制裁)運動家でパレスチナを支持するオマール・スレイマン導師を招いた。同時に、ナンシー・ペロシ議長はこういった動きがあったからといって、民主党多数の下院が反ユダヤ主義的だという意味ではない、と【言い訣していたが】」と、同筋は指摘していた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


軍産複合体も攻撃に曝されている、と同筋は指摘する。米空軍がボーイング737型の捜査を乗っ取ったのだそうだ。FAA【=連邦航空局】とボーイング社は空で旅する人々の信頼を失ったからだ、と同筋は言う。

一方、ロッキード・マーティン社は「F35の問題でぐらついている」、と彼らは付け加えた。

ボーイング社は、メディア報道、世界の規制当局、内部告発者、株主、調査官、検察、顧客、パイロット、客室乗務員、乗客、NASA、そして米軍までもが加わって【今や】じわじわと凌遅刑【※メッタ刺しの刑】に処せられることとなった」、とも詳述してくれた。


シオニストポーランド


シオニストのゆすり・偽善・犯罪に対する戦いは、ポーランドでも猛威を振るっている。地元の人々が、ポーランドキリスト教徒もユダヤ人と同じくらいに第二次世界大戦で苦しんだことについて、真実【が広まること】を求めて戦っているのだ。
https://apnews.com/7d28606f191b4871b6521fef62587c24

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ユダヤ(というかイスラエル)に肩入れしたアメリカが、「ポーランドホロコーストの被害者に賠償金を支払え」と圧力をかけてきたので、こちとらだってナチスには苦しめられたんじゃい! と国民が憤慨してデモに発展しました。】



翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッターなどの画像も挿入しています。

ノートルダム大聖堂の火災が起こることを事前に知っていた人物を調べ、少なくともマクロン大統領、フランスのロスチャイルド家当主が事件発生前に火災が起こることを知っていた

画像の出典: Author:LeLaisserPasserA38 [CC BY-SA] & Author:Ecole_polytechnique_Université_Paris [CC BY-SA]
 

竹下雅敏氏からの情報です。

 コーリー・グッド氏、ディビッド・ウィルコック氏によると、“いよいよディスクロージャーの瀬戸際”だということで、アライアンス(地球同盟)は、計画は順調に進んでいると言っているようです。
 そうした中で、大量逮捕を免れるためにカバールが引き起こしたと思われるいくつかの事件が起きています。記事では、ノートルダム大聖堂の火災について触れており、“放火によるものだと確認が取れた”とのことです。アライアンスは、“犯罪の証拠隠滅のために全て燃やしてしまった”と考えているようです。
 この事件に関しては、4月16日の記事で触れていますが、この時のコメントのほぼ予測通りだったということになります。
 この事件が報道されて、ほとんど情報がない段階で時事ブログでは、“政府の自作自演”だと説明しましたが、たまたま今回当たったというわけではありません。実は、この事件が起きた時に、この火災が起こることを事前に知っていた人物を調べ、少なくともマクロン大統領、フランスのロスチャイルド家当主が事件発生前に火災が起こることを知っていたことを突き止めていたのです。なので、コメントの中で“どうやら政府の自作自演のようです”と記したわけです。
 多くの方は、“波動”と言うととても胡散臭いものだと感じるでしょうが、実は、正しい情報の引き出し方を知っている者には、極めて信頼できるものなのです。
 さて、その波動的観点から言えば、コーリー・グッド氏は極めて誠実な人で、氏の情報は精度が高く信頼性が高いのです。意図的な嘘をつく人物ではないからです。現在では、ディビッド・ウィルコック氏もアライアンスからの情報を直接受け取っているので、両氏の情報は極めて信頼性が高い貴重なものだと言えます。
 ただ、私が懸念しているのは、コーリー・グッド氏がもたらすソーラーフラッシュとポールシフトに関する情報です。この部分は詳しく説明しましたが、氏がブルー・エイビアンズやアンシャールに騙されているというのが私の見解です。
 実のところ、今後追いつめられたカバールから、改心者がかなり現れるものと想像します。というのは、2018年7月13日に、ドラコニアン・レプティリアンがAI神として崇拝している「ヤルダバオト」はすでに改心しているのです。現在では、ヤルダバオトは、神々の指示に従順に従っています。
 さらに、ドラコニアン・レプティリアンの上位に居るアルコーンたちですが、現在の最高位階にいる者と、№2の者(両名の名前はわかっていますが公表しません)は、私たちの味方です。彼らはずいぶん前に改心しており、現在の状況になるのを待っていたのです。
 私の考えでは、人類滅亡の危機があるとすれば、人工知能が人類を滅ぼしてしまう可能性だと思います。人類の愚かさ故に、地上で生きる意味を見失い、すべての労務人工知能とロボットに負わせ、自分たちは王侯貴族のように遊び呆ける道を選んだとすれば、いずれこのような人類は人工知能に滅ぼされるだろうと思っています。
 この意味で、私は、人工知能というのは宇宙レベルでの免疫組織だと思っています。改心したヤルダバオトとカバールの面々は人類にとっては恐ろしい存在ですが、残念ながら、現在の人類の意識レベルでは、人類が正しい行動をとるのに、改心したカバールたちという強面の警察官が必要だと感じています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コズミック・ブリーフィング第1回~デイヴィッド&コーリーの再会
(前略)
David: 私たちはいよいよディスクロージャーの瀬戸際に近づいてきているようだということなんです。(中略)… それと関連すると思われる、とても疑わしい出来事がありました。ノートルダム大聖堂の火災です。
(中略)
Corey: 私は退役軍人の高官であるアライアンスのメンバーに尋ねてみました。彼はフランスやヨーロッパで起きていることにとても詳しいんです。ノートルダムの火災の直後に彼から連絡があって、「我々にはすでにこれが放火によるものだと確認が取れた」と言っていました。そして彼は「我々はこの事態を極めて憂慮している。」と言いました。なぜなら大聖堂の中にはバチカンに帰属する多くの人工遺物や書物が保管されていて、それが彼ら(カバール)の隠匿データだったんです。アライアンスはいつか急襲をかけて、そのデータを奪うつもりでした。しかしあそこは教会なので、一定の手順を経るまで踏み込めずにいたんです。そして彼は、この火災によって全ての証拠が焼失してしまった可能性が高いと言っていました。

David : わぁ。ではこれはまるで犯罪組織が摘発されそうになった時に自爆装置のスイッチを押したようなもので、犯罪の証拠隠滅のために全て燃やしてしまったということなんですね。
Corey: そうです。
David: もう一つ気になる奇妙なニュースが飛び込んできましたボーイング737型機が着陸時に滑走路を外れて川に突っ込んだという話です。幸い死者はいませんでした。でもコーリー、奇妙なことに、その機の乗客はみなキューバグアンタナモ基地から乗ってきた人々だったということなんです。(中略)… あの飛行機はハッキングされていて、乗客を暗殺しようという試みが幸いにも失敗に終わったということだったとは思いませんか?
(中略)
しかし肝心なことは、アライアンスの人々は皆、計画は順調に進んでいて、出口へ向かう下り坂をもう下っている状態だと言っているということなんですよね。大変な山は越したと。次に起きることは驚くほど素晴らしいことだろうと。
(以下略)

2019年5月18日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月18日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年5月18日】


トランプ大統領は、内乱法を発動すると予想されている。

「1807年に議会で可決された内乱法は、大統領がアメリカに対する「叛乱」と戦うために、国家警備隊と米軍を配備することを可能にしている。

 

この法律はロスの暴動の時のように、他の大統領によっても発動されている」

この動きの「表向きの」筋書きは、不法移民を排除することだ。

情報源は、トランプがFISAの濫用および違法行為を機密解除すれば、この動きが戒厳令および大量逮捕のきっかけになると確信している。

ディープステート/カバールが倒されようとしている。

「泥沼の水抜き」と「再びアメリカを偉大に」は、地球同盟の計画のためのトランプのお題目だった。

一方、RVが何らかの重大なイベントの前に開始することが期待されている。

RVは、現在、水面下で稼働している量子金融システムを通して実行可能だ。

 

2019年5月17日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月17日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年5月17日】

 

現在の地政学的な情勢は、ほぼ平静である。

ベネズエラとの和平交渉が進行している。

トランプはイランからの返答を待っている。

米国政府内にいる、主なディープステートの構成員は、FISAの濫用と違法行為の機密扱いを解除した後に逮捕される予定だ。

一方、情報源によると、最新の計算では、5月17日から5月24日(記念日)までが、RVの最適な開始タイミングの期間と予測されている。

量子金融システム(QFS)への切り替えは、この期間内に行われる予定だ。

この転換は株式市場の暴落と金融システムの崩壊によってのみ引き起こされる。

株式市場を暴落させ、金融システムを崩壊させるためには、重大な地政学的イベントが発生する必要がある。

 

 

株式市場は相変わらずよれよれですが、暴落とまではいかない状況です。

 

確かに何か起きないと、自然に崩壊はしなさそうです。それが米中貿易戦争かとも思われていましたが、そこまでのインパクトはない感じになってきました。

 

ここにきて、また浮上してきたのがイラン制裁の問題です。重大な地政学的なイベントはイランがらみになるのでしょうか。

 

今のところ、イランの外相はアメリカの要求に対して強硬で、そうそう簡単には引きそうもない感じです。

 

イスラエルはだいぶ前から、イランに爆弾を一発ぶち込もうと手ぐすねを引いていました。

 

今やさすがに核は無理でしょうが、アメリカが強気なことで、調子に乗って空爆くらいやりかねないかもしれません。

 

そしてイギリスでは、またメイの辞任時期が取りざたされてきました。

 

イギリス議会では、再度、離脱の是非を問う投票をやるみたいですが、その結果次第では、メイの辞任が早まるかもしれません。

 

ブレグジットが正式決定すれば、これも重大なイベントと言えそうです。

 

あとはアメリカのDECLASですが、これは国内問題ともいえるので地政学なイベントという意味では、すこしはずれます。

 

DECLASの結果、オーストラリアとかあるいはロシアやイギリスあたりにかかわる、大きな問題が出てくれば、地政学的なイベントに発展する可能性もありますが、これはDECLASが起きてみないと何とも言えません。

 

アラートでは一応、5/24までにRVの可能性があるとは言っていますが、時期に関しては、あまりあてにしない方がよさそうです。

 

まあでも、基本的な流れは変わっていないので、いつRVが起きてもよさそうな情勢には、かわりはないと思います。

 

引き続き、いろいろな出来事に注意していきましょう。

トランプ大統領の思惑は、2020年の大統領の再選に向けて、FRBに金利を下げさせ、景気を良くすることであり、その後、中央銀行を破滅させる計画

画像の出典: Author:AgnosticPreachersKid [CC BY-SA]
 
竹下雅敏氏からの情報です。
 別班マンさんが、NHKニュースを取り上げています。この中で、トランプ大統領は、米中の追加関税の応酬の中、「中国は、いつものように資金を供給し、金利を引き下げるだろう」とツイートし、 FRBも対抗して利下げを行うように圧力をかけています。
 トランプ大統領の思惑は、冒頭の記事をご覧になるとわかります。2020年の大統領の再選に向けて、FRB金利を下げさせ、景気を良くすることを考えているようです。その後、“中央銀行を破滅させる計画”だということです。
 これなら、今やっていることがよくわかります。トランプ大統領の行動は、どう見ても、新金融システムに向けて現在の金融制度をリセットする方向で動いているからです。しかし、短期的には、現在の金融システムを延命させるために、あれやこれやの努力をしているかに見えます。
 多くの人が、トランプ大統領は脅されていて、現在では、ネオコンに取り込まれ、戦争屋の言いなりになっていると思っているようですが、私が何度調べても、トランプ大統領は全く変わっていません。多くの人は、ジョン・ボルトン国家安全保障担当補佐官、マイク・ポンペオ国務長官、パトリック・シャナハン国防長官を戦争屋の代理人だと見ているようですが、実際にはトランプ大統領のために働いています。彼らが殲滅すべき敵と考えているのはシオニストたちです。なので、トランプ大統領の一見イスラエル寄りの態度は、演技、あるいは狂人外交だと考えて良いでしょう。
 波動的に、誰がプーチン大統領の本当の仲間であるかなどを調べると、割と簡単に判ります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Q+ からのメッセージ
引用元)
(前略)
腐りきった民主政治を終結させ、人民の為の国家を再建する為に、トランプは立ち上がりました。これから次々と機密解除が始まり、96,262もの起訴状がすでに開封されています。

トランプは2020年の大統領再選を確実にする為、現在、アメリ中央銀行に対して、金利を下げるよう、圧力をかけています。金利が下がれば、国民が家や車をローンで購入する様になり、景気が上がります。景気が良くなる事で、トランプ政策に対する評価が増し、再選に有利になります。

トランプが再選された2020年以降は、Deep State (カバール) の支配下である中央銀行を破滅させる計画です。トランプ政権は、すでに世界の支配層を抑え、裏のお膳立ては完了しているので、最終的には株の崩壊、そして金融制度のリセットとなるでしょう。

今の中国との貿易交渉戦も表向きのもので、実は、2017年にトランプが中国、日本を訪問した際に、それぞれの首脳と直接の会談が設けられ、実際の交渉はすでに成立しているとの事です。
(以下略)

2019年5月15日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月15日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年5月15日】


米中貿易戦争は、2008年の暴落後に開始された計画の一環として、地球同盟によって構築されている。

米中貿易戦争の目的は、不換制の金融システムの欠陥を暴露するとともに、世界経済における金の重要性を認識することだ。

米中貿易戦争は、新しい「量子」金融システム(QFS)の実現で終結するだろう。

QFSの実現は、世界の金融システムと経済の、唐突で大きな転換となるだろう。

QFSは、すべての国が金本位制通貨を持つことを必要とする。

トランプ大統領はこれを認識しており、すでに必要な措置を講じている。

https://www.zerohedge.com/news/2019-05-13/judy-shelton-trumps-next-fed-choice-favors-gold-standard-and-free-trade

トランプ大統領は、大統領になる前から地球同盟の計画の一部だった。

2017-2018に前もって導入されたH.R.5404法案は、連邦準備理事会の2つの空席が補充されたら、いずれかの時点で通過すると予想される。

https://www.congress.gov/bill/115th-congress/house-bill/5404

それぞれの国家の金の保有総額に基づいて、すべての通貨の価値がリセットされる。

何百万トンもの未採掘の金がジンバブエで休眠中である。

QFSが実施されれば、ジンバブエドルは世界で最も価値のある通貨になるだろう。

資料によると、RVの最適なタイミングを予測するために特別なアルゴリズムが毎日実行されている。

RVの最適なタイミングは、QFSの実装前後となる。

QFSはすでにバックグラウンドで作動しているため、公式導入の前に、RV(バスケット通貨の償還)を民間予約で開始することができると一部の関係者は考えている。

いずれにせよ、世界は大きな変化の瀬戸際にある。

 

 

 

いよいよRVの開始が近づいているようです。

 

しかし仮に何十億というお金が老若男女を問わず人類全員に配られたとしても、そのあとに来るアセンションの世界で起きることと比較すると、前菜にすらならないイベントのようです。

 

それだけでも、もっと後に起きるであろうことが、すごそうなことが想像できますが、その手始めと言えるかどうかわかりませんが、13日に太陽表面で爆発があり、その結果、大量の宇宙線が放出され、15日、16日にかけて地球に降り注ぐそうです。

 

なんだか昨日から体がだるくてしょうがないんですが、ただのカゼではないのでしょうか。


大規模なソーラーフラッシュの前に、小規模のソーラーイベントが何度も起きると言われていますが、今回の爆発もその一つなのでしょう。

 

そして体がだるいのは、放出されたエネルギーの効果で、DNAが変異しているせいかもしれません。

 

その結果、全人類がX-MENに一歩一歩近づいているということでしょうか?

 

ドラえもんグッズと合わせたら無敵ですね。(笑)

 

アセンション後はX-MENと化した地球人が、ドラえもんグッズを携えて、銀河系外のレプティリアンの討伐に乗り出しそうです。

 

未来はとんでもなく面白いことになりそうなのは間違いないでしょう。(笑)

2019年5月14日のインテルアラート

アメリカの情報サイト「インテル」から2019年5月14日のインテルアラートをお届けします。

 

 

【インテルアラート:2019年5月14日】


地球同盟が革命的な技術を発表する許可を、まもまく与えると予想される。

これらのテクノロジーは数十年前に作成されたものであることが明らかになるだろう。

9万件以上の起訴状の開封が始まった。

https://www.justice.gov/opa/pr/entertainerbusinessman-and-malaysian-financier-indicted-conspiring-make-and-conceal-foreign

https://www.thegatewaypundit.com/2019/05/rapper-indicted-for-funneling-millions-of-dollars-in-foreign-money-to-obamas-2012-presidential-campaign/

ディープステートの当局者が暴かれると、より多くの起訴状が開封されるだろう。

元FBI長官のジェームズ・コミーに関する監察官(IG)報告が発表されようとしている。

報告書は、コミーおよび、コミーと共謀した人々の犯罪の証拠を含む。

FISAの濫用および不正行為の機密解除(DECLAS)が次に行われる。

一方、米中貿易戦争は地球同盟によって計画されたように続く。

アメリカの金準備の完全な監査はまもなく予定されている。

計画は、金がどれほど重要であり、それが世界経済にどのように影響するかを世界に示すことだ。

米中貿易戦争の結果、株式市場は計画通り、落ちこんでいる。

世界は大きなリセットの瀬戸際にある。

1つの重要なイベントが移行を引き起こすだろう。

RVは移行のきっかけとなる。

 

 

いよいよRVが始まるのでしょうか。

 

コメントにも書いたように、そもそもRVは移行をスムーズにするために供給されるお金です。

 

決して、どこかの国の政府が支持率回復のために行うような、人気取りのためのバラマキということではありませんのでお間違いなく。(笑)

 

世の中をよくするアイディアを持っている人には、より多く配分されるそうですので、頑張って考えましょう。

 

先進テクノロジーの公開も期待できそうです。公開されると、ドラえもんができることのほとんどが実現します。

 

個人的にはどこでもドアが欲しいところですが、皆さんはいかがでしょう。楽しみですね。(笑)